今年入社したんだけど このくそ暑いのになんだか大量の在庫の数を数えろとか アホみたいなこと上司が言うんだけど これって真面目に数える必要あるの？ ５のもの３って書いたら税務署来るの？ そんなん数え間違えましたとか、期限切れで捨てましたとかじゃだめなん？ 今日帰れるかどうかわかんないぞこれ 辞めようかな

〜追記 正直知らない間に伸びててびっくり。 共感も避難もありがとう。 大きな買い物するとね。もともと貧乏だったから心がざわつくんだよ。 普段は家族大好きマンだから。 大きな家に住み替えるって贅沢だと思うんだよね。 まー疲れていたんだよ。普段なら「そーねー。」って返していると思うよ。 大事なことは考えて考えて答えをだすタイプだしその都度、妻と相談してリスクがないかとか話をしているんだけどね。 暗黒面が顔を出したって感じですよ。 全角の５はあれだtypoだよ。フェイクをいれようか迷ってのミスだよ。 今は、東京住まいで住み替えは東京よりの関東。マンション5000万なんて東京にはたくさんあるよ。 年収コンプなところもあってな社会人一年のころは300万もなかったから今は800万以上で1000万未満って感じだよ。 正直よく頑張ったって自分を褒めたいよ。自画自賛だよ。うっかり年収が上がったんじゃないよ。

大手百貨店やスーパーが人手確保へ向け、パート従業員らを無期雇用する動きが広がっている。改正労働契約法では雇用が5年を超えると無期限に転換する「無期転換ルール（総合2面きょうのことば）」があるが、高島屋やサミットなど小売り大手が相次ぎ5年未満でも認める制度を導入。小売りや外食などの労働組合で構成するUAゼンセンでは2割近くの企業に広がった。深刻化する人手不足を克服するため待遇改善の動きが加速する。

日大アメリカンフットボール部の悪質反則問題を調査している日大の第三者委員会が３０日、東京都内で最終報告の記者会見を行った。反則指示の隠蔽工作をした大学元理事の井ノ口忠男氏は、「タックルが故意に行われたものだと言えばバッシングを受けることになる」と、内田正人前監督の関与がなかったように説明することを求めたという。その上で井ノ口氏が「（同意してくれれば）私が、大学はもちろん、一生面倒を見る。ただ、そうでなかったときには、日大が総力を挙げて、潰しにいく」と言い、宮川泰介選手と父親に口封じを図ったと指摘した。 ７人の弁護士で構成される第三者委は６月下旬の中間報告で、内田正人前監督や井上奨前コーチの反則指示を認定。一部の日大関係者が介入し「事件のもみ消しを図ろうとした」と断じた。その後は事件の背景の究明や大学本部のアメフット部に対するガバナンス（組織統治）体制の検証などをしてきた。

西日本豪雨で１１府県に出された大雨特別警報の対象は１８６市町村にも及んだ。２０１３年度に制度化されてから１０回目の発表となった大雨特別警報で、気象庁は前代未聞の規模で「最後通告」を発していた。その切迫感が自治体や住民には十分に伝わらず、「平成最悪」の広域豪雨災害となった。 ７月５日朝。登庁した気象庁の黒良（くろら）龍太・主任予報官は自席のパソコンで目を通した予報資料に驚いた。梅雨前線の停滞で日本列島の広い範囲で今後３日間、２４時間雨量が２００ミリを超える。見たこともないデータに「大きな河川が氾濫するかもしれない」と焦りを募らせた。 報告を受けた上司の梶原靖司・予報課長は、梅雨前線による大雨では異例の記者会見を開くべきだと考えた。しかし、危険が及ぶ地域を細かく特定するデータはない。庁内には「警戒を呼びかける会見として成立するのか」と懸念もあったが、橋田俊彦長官が「やりましょう」と決断した。

＜眠気を誘うのは疲れや単調な道路だけではなかった＞ 居眠り運転は、どの国のドライバーにとっても最も身近な脅威の1つ。米疾病対策センター（CDC）によれば、アメリカでは18歳以上のドライバーの25人に1人が、過去30日間で1度は居眠り運転をしたという。 13年には居眠りが原因の衝突事故が全米で7万2000件発生しており、4万4000人が負傷、800人が死亡している。しかしこの数字に含まれない事故も数多く、実際の死亡事故は6000件に達する可能性があるとする専門家もいる。 運転中に眠気を誘う要因としては疲れや単調な道路が指摘されてきたが、先頃新たな説が浮上した。人間工学関連の英機関誌「エルゴノミクス」に発表された研究によれば、車やトラックのような乗り物がもたらす「低周波の安定した振動」が、十分に休息を取った健康な人にさえも眠気を生じさせる可能性があるというのだ。 オーストラリアのロイヤルメルボ

経営が厳しい私立大学が増える中、文部科学省はこれらの大学に対し債務超過の危険性などが確認できた場合、学生の募集停止や学校法人の解散といった指導を行うと通知しました。 具体的には、まず大学経営が３年連続で赤字となったり借入金が預貯金より多くなったりした場合、文部科学省の委員会が大学が提出した経営改善計画などをもとに３年間をめどに改善に向けた助言を行うとしています。 しかし、それでも経営が改善せず債務超過に陥る危険性が確認された場合は、学生の募集停止や学校法人の解散といった指導を行うとしています。 大学経営に詳しい東京大学大学総合教育研究センターの小林雅之教授は「私学助成金という税金が投入されている以上、国は指導や助言は行わなければならない。一方で、教育の問題は経営とは別で大学の自主性は尊重されるべきだ。文部科学省による画一的な指導は問題になるだけだ」と話しています。

妊娠をきっかけに仕事を辞める女性たちがいる。妊娠中の過重な働き方で、体調を崩したり、胎児が危険にさらされたりしたことが理由だ。子どもを産む手前で、仕事との両立を断念する女性たち。当事者に事情を聞いた。 「シフトを急に変えるのは難しい。亡くなった子どもを取り出す処置は、次の休みに受けて」 関東地方に住む20代の看護師は昨年春、上司の言葉に耳を疑った。勤務の間をぬって受けた妊婦健診で胎児の心音が止まっていると告げられ、慌てて職場に連絡した時のことだった。 職場の人員はぎりぎり。みな目が回るほどの忙しさだった。結局、女性はその後数日間、亡くなった子どもをおなかに残したまま、いつもと同じように出勤し、残業も夜勤もした。「心が壊れそうだった」 こうした職場の対応について、母子愛育会総合母子保健センター（東京）の中林正雄所長は「医学的には、妊娠初期であれば、すぐに処置しなくても、特に母体に問題はない。