近年のゲームは課金やらアップデートやらとゲーム以外の部分で色々とあるので疲れる。 今の技術でただ遊ぶだけのゲームを作ったらさぞかし面白いんだろうけどそれじゃ儲からないから作らないんだろうな。

2021年秋の衆院選が終わりました。選択的夫婦別姓と同性婚に反対する候補者を落とすヤシノミ作戦を展開しましたが、落選させまくることはできませんでした。 一部の方から、「選択的夫婦別姓や同性婚などの『ジェンダー問題』は、『経済問題』よりも優先度が低い」と言われました。まだ多くの人たちは、「ジェンダー問題を解決したところで、経済がよくなるわけではない」と考えているのでしょう。 ところが、こう書くと、ずいぶん印象が変わると思います。 「日本の生産性が低いのは、オッサン文化が根強いから」 長時間労働と飲みニケーション。ITを使えず、いまだに紙とハンコ。テレワークはやらせない。アナログな根回しとヨイショで出世。大事なことは密室で決めるけど、決めた理由はよくわからない。女性や若者は非正規雇用にして搾取する。パワハラ・セクハラで若手のモチベーションを下げまくる。そんなオッサン文化が経済停滞の元凶です..

日本維新の会の吉村副代表と国民民主党の玉木代表は、7日のフジテレビ「日曜報道　THE　PRIME」に出演し、公明党が掲げる新型コロナの感染拡大を受けた支援策「18歳以下に現金10万円を一律給付」案について、それぞれ疑問を呈した。 【画像】「日曜報道 THE PRIME」に出演した国民民主党・玉木代表 吉村氏は「所得関係なしに18歳以下だから全員に配るというのは、何を目的としているのか分からない。僕だって30万円もらえる」として、「所得制限は付けるべきだ」と指摘した。その上で「18歳以下全員に配るより、例えば経済的に厳しいひとり親家庭などに優先的に配るべき」と主張した。さらに「この政策は収入が非常に厳しくなった人のために行うということを明確にするべきで、政策目的について国民への説明が決定的に不足している」と批判した。 また、玉木氏も公明党案について「政策目的を整理した方が良い」と指摘。「子育

女が下方婚すると低品質遺伝子を持つ低品質児童が量産されて、 将来の生活保護受給や障害年金受給が増えて国家の負担になるので、 弱者男性のような負債は断種したほうがいいんだよ本来。 でも国家が断種してしまうと障害者への人権侵害として訴訟されてしまうから、 女性が弱者男性を「好みじゃない」と言うことによって、個人の自由の名目で低品質児童の生産を抑止している。 つまり国家の希望を女性が個人として責任を背負って代行しているというわけ。 そのせいでフェミサイドが起きてるんだけどね。