ザ・タワーは一帯のランドマーク的存在。新美さんは11年、積水ハウスの営業担当者に「360度パノラマ感覚で広がる見晴らしの良さは、超高層タワーレジデンスならではの贅沢(ぜいたく)」などと写真付きでうたうパンフレットを見せられ、眺望が気に入って1億円超で西側の角部屋を購入。部屋からは名古屋城や名古屋駅のツインタワーが見えるが、「タワーⅡ」が...
![「20階以上は建たない」セールストークだったはず…名古屋タワマン訴訟の93歳原告憤り:中日新聞Web](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/960585aa74518e8f11976e5badfcaaeb89a1eecd/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fstatic.chunichi.co.jp%2Fimage%2Farticle%2Fsize1%2F6%2Fe%2F8%2F3%2F6e8344c45461f0773784ce32a4ddc682_1.jpg)
元乃木坂46の山崎怜奈(26)が4日、読売テレビの情報番組「ウェークアップ」に出演。イスラエルによるパレスチナ自治区ガザへの攻撃に対し、米国の名門大学などで抗議デモが広がっていることに「大学を退学処分になる可能性もはらんでいる中で、デモの有効性ってどこまであるんだろう」と持論を展開した。だが、この発言には「今の若い人達はそんな風に捉えるのだな」「コスパ志向の行き着く先」と批判的な反応も出ている。 イスラエル軍の攻撃が続くガザ地区では、死者が3万4000人を超える。これに対し、米国のコロンビア大学などではイスラエルへの抗議デモが起きていることが、番組内で紹介された。ジャーナリストの堀潤さん(46)は「日本でも新宿や渋谷で若者たちを中心に『パレスチナを守って』と声を上げている。東大でも早稲田でも数人の学生たちが声を上げ始めている。そういう声に私たちが遠巻きに見ていていいのか。『政治じゃない、宗
2025年に開催される大阪・関西万博の公式キャラクター「ミャクミャク」の像に複数の傷がつけられていた事件で、大阪府警は19日、団体職員の男を器物損壊の疑いで書類送検した。これにより、事件の発覚当初の維新関係者の発言に非難が殺到している。 大阪市役所前にあるミャクミャクの大型モニュメントが被害に遭い、複数箇所で赤い塗装がはがれ、下地の白い部分が露出していた。被害が判明した3月13日、大阪府の吉村洋文知事は報道陣に「万博に対して反対の意見があったとしても、こういった暴力行為、犯罪行為は控えていただきたい」と述べた。記者からは「まだ反対した人がやったか分からない」と問われたが「強い意志がないと、なかなかあそこまでの傷を付ける行為はできない」「普通に考えたらミャクミャクは万博の象徴ですから、万博に対して良く思っていない人がやった可能性は高い。まあ、分かりませんけど」と答えていた。 さらに同日、日本
吉村府知事の『モーニングショー、玉川徹は出禁』発言に維新代表「イッツ・ア大阪ジョーク」の謎フォローが火に油 2024年4月1日 20時05分 2025年に開催される「大阪・関西万博」のシンボルとして建設が進む木造の大屋根(リング)をめぐり、大阪府の吉村洋文知事が「モーニングショー、玉川徹は禁止」と発言した問題で、日本維新の会の馬場伸幸代表による謎のフォローが、さらに火に油を注いでいる。 吉村知事は3月23日に大阪府茨木市で開催された「維新タウンミーティングin茨木」で、約350億円の建設費用がかかるとされる万博のリングを絶賛。「今、批判している、名前言えませんけどもモーニングショーの玉川徹。今、批判するのはいいけど、入れさせんとこと思って。『入れさせてくれ』『見たい』といっても、もうモーニングショーは禁止。玉川徹禁止と言うたろうかなと思う」と述べ、会場から笑いと拍手が起きた。
動画の中で吉村知事は、約350億円の建設費用がかかるとされる万博のリングについて「本当にすごいものができますから」「あのリングの圧倒的な存在感」「できたら絶対に多くの人がこのためだけに来るくらいになる」と大絶賛。その上で「今、批判している、名前言えませんけどもモーニングショーの玉川徹。今、批判するのはいいけど、入れさせんとこと思って。『入れさせてくれ』『見たい』といっても、もうモーニングショーは禁止。玉川徹禁止と言うたろうかなと思う」と発言し、会場からは笑いと拍手が起きていた。 この動画がX(旧ツイッター)でも拡散され、批判が起きている。立憲民主党の米山隆一衆院議員はX(旧ツイッター)で「万博は多額の国費を使ったイベントで、吉村知事のホームパーティではなく、氏に入場者を制限する権限は欠片程もありません。公的行事を私物化する維新の様な政党が権力を握る恐ろしさを、我々は認識すべきです」「週明け
知立駅(知立市)周辺の高架化事業に伴い、名古屋鉄道三河線の三河知立駅が16日、東に約900メートル移設され、新しい駅舎が開業した。旧駅舎の営業最終日となった15日深夜には、最後の姿を見守ろうと、地元住民や鉄道ファンらが集まり、慣れ親しんだ駅舎との別れを惜しんだ。 旧駅舎は1915年、初代知立駅として三河鉄道(現名鉄)が建築。59年、現在の場所に知立駅が移転した際、三河知立駅と改称した。無人駅で、1日当たりの利用者数は806人(2023年3月時点)。約600メートル西にある知立駅周辺の高架化事業に伴い移設が決まり、16日の始発列車から新駅舎が営業を始めた。
「”報道あまりしてない”ステーション」小説家・深町秋生さん『大谷偏重』のニュース番組に皮肉「私もオオタニのファンだけど…引いた」 2024年2月15日 17時07分 「果てしなき渇き」などの作品がある小説家の深町秋生さんが14日夜にX(旧ツイッター)を更新。テレビ朝日系で放送された「報道ステーション」が、政治とカネがテーマの集中審議を行った国会論戦を超える長さでMLBドジャース大谷翔平選手のキャンプ関連情報を伝えたことに「”報道あまりしてない”ステーションとでも改名した方がいい」などと皮肉を込め私見を述べた。 「私はテレビっ子なので『報道ステーション』を見てしまったが、大谷翔平のキャンプの様子を延々伝えた後、5分ほど国会と裏金問題を放送してた。”報道あまりしてない”ステーションとでも改名したほうがいいと思うけれど、テレ朝がドジャーズ開幕戦を放送するようで『宣伝ステーション』でもあるらしい」
カップ麺のCM動画に「密入国者をCMに使う企業」とコメントを付けて炎上した、東京都港区の新藤加菜港区議(30)が9~10日、X(旧ツイッター)に反論を投稿。「密入国の証明なんて出せるわけない」と述べ、曖昧な根拠の投稿だったことを認めた。 新藤区議は8日、人気カップ麺の公式アカウントが投稿したCM動画を引用して「密入国者をCMに使う企業は許されて、トランスジェンダーの問題を指摘した本は出版停止に追い込まれる世の中、ホントに嫌だ。キモすぎ」と投稿。このCM動画には韓国出身の女性タレントが出演していた。この投稿に「密入国者って誰のこと?それは事実なの?」「公人ならば『密入国者』というご自身の発言について根拠を示すべきですね」「もう議員辞職以外の道は無いように思う」と疑問や批判が殺到し、炎上状態となった。 この問題発言を取り上げた中日スポーツの記事に対し、新藤区議は9日、自分を擁護する「ヤフコメ」
『日本保守党』の街宣動画がSNSで物議 演説中止訴える店員に野次…「ニヤニヤ」河村たかし名古屋市長に批判 2023年11月13日 18時08分 作家の百田尚樹さんらが立ち上げた「日本保守党」が11日に大阪で開いた街頭演説をめぐり、SNSで拡散されている動画が物議を醸している。「危ないのでやめてください」と深々を頭を下げて演説中止を呼びかける店員に野次が飛び、弁士の河村たかし名古屋市長が謎の笑みを浮かべている様子に批判が高まっている。 同党は11日、大阪市のヨドバシカメラマルチメディア梅田前で街頭演説を開いた。党事務総長の有本香さん、河村たかし市長が弁士として参加。同日、X(旧ツイッター)でも「関係ない一般の人も通行できないほどの人混みでかなり危険な状態になってるにも関わらず、演説を始めるの信じられない」「15分くらい動けなかったです。警察来たから助かったけどもし昨年の梨泰院みたいになってた
吉村洋文知事「どんどん日本が貧乏に」自民党を批判、GDP世界4位転落めぐり「普通だったら政権交代」 2023年10月25日 15時07分 大阪府の吉村洋文知事が25日、自身のX(旧ツイッター)を更新。2023年の名目国内総生産(GDP)で日本がドイツにぬかれ、世界3位から4位に転落する見とおしを国際通貨基金(IMF)がしめしたとの報道について、「こんなの普通だったら政権交代」と政権与党を批判した。 吉村知事は「日本のGDP『世界4位に転落』IMF予測、55年ぶりドイツ下回る」の見出し記事を添付。名目GDPは一定期間に国内で生みだした付加価値の総額で、その国の経済活動状況をしめす。長引く円安ドル高とドイツの物価上昇も背景にあるとみられる。
中でも、コメンテーターを務める起業家の安部敏樹さんは「改めてこの後われわれがどう動いていくのかが大事」と話し、「性加害行為はやったやつが悪い」と断言。ジャニー喜多川さんが存命中に問題に踏み込めなかったことを「残念」と省みた。 続いて「メディアの課題」について「マスメディア側のアクションプランが今問われている」と提言した。さらに、メディアやタレントは視聴者やファンが存在して成立するとし、「視聴者であったり、ファンの皆さんも責任の一端を担っている」との持論を主張。「社会全体で責任感を感じて、しっかりアクションプランを実行していくことが、事務所だけじゃなく、メディアや視聴者の側にも求められる」と訴えた。
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