かっちょええ。 このレトロな見た目の｢Qwerkywriter｣は、Bluetoothキーボードです。iPhoneやiPad、Androidスマホやタブレットはもちろん、パソコンでもBluetooth接続ができれば使用できます。 キースイッチはメカニカルキーを採用。左上にあるリターンバーは、そのままEnterキーとして利用できます。かっこいい！ かっこいいよ!! 本体はアルミ製ということなので、ずっしりがっしりしているのではないでしょうか。 価格は349ドル（約4万3,000円）。なんと日本への発送も可能です。その場合送料が54.26ドル（約6,700円）かかります。うーん、すげえ欲しい！ 久しぶりにキーボード好きの血が騒ぐキーボードです。 source: Qwerkywriter （三浦一紀）

米国の企業が、ドローン（小型の無人飛行機）を活用したビジネスに本格的に乗り出している。１０年後の市場規模は米国だけで１０兆円超に達するとの予測もあり、将来の成長市場に乗り遅れまいとこぞって参入している。 一段と競争が激しくなっているのは、「空からの宅配」サービスをめぐる動きだ。２年前にネット通販最大手アマゾンがドローンによる宅配構想を明らかにして先行していたが、１０月に入って小売り最大手ウォルマート・ストアーズが「参戦」を表明。ＩＴ大手グーグルも今月、２０１７年に宅配を実現させる目標を示した。 産業のすそ野の広がりを見越し、多くの大手企業がドローンの関連ビジネスに参入し始めている。通信大手のベライゾン・コミュニケーションズはドローンの自動運転を想定し、航路指示や衝突防止の通信システムを開発中だ。防衛大手ロッキード・マーチンも同様に、ドローンを運航管理する専用ソフトをつくった。半導体大手イン

パリ同時多発テロ事件で、ベルギーの検察当局は、首都ブリュッセル中心部などで家宅捜索を行い、計２１人の身柄を拘束したと２３日、発表した。ただ、パリのテロ実行犯でベルギーに潜伏しているとされるサラ・アブデスラム容疑者（２６）は含まれていないという。 家宅捜索は２３日までに、西部モランベーク地区など約３０カ所で実施。同容疑者のほか、複数の人物が武器や爆発物を所持しているとの情報もあるが、爆発物などは見つかっていないという。 一方、ミシェル首相は２２日夜、「商業施設や公共交通機関が潜在的なテロの標的になっている」と述べ、最高度に引き上げているブリュッセルのテロ警戒レベルを２３日も維持すると発表した。これに伴い、地下鉄全線の閉鎖は２３日も継続され、市内の小中学校などが休校となった。（ブリュッセル＝高久潤、玉川透）

来日中のイラクのジャファリ外相が２３日、東京都内で記者会見し、同国やシリアで勢力を伸ばす過激派組織「イスラム国」（ＩＳ）について「世界にとっての脅威だ。（ＩＳを）打ち負かすことは、国際社会のすべてにとっての勝利を意味する」とし、イラクへの支援を訴えた。 ジャファリ氏は、「（ＩＳは）全くイスラムではない。犠牲者の多くがイスラム教徒の女性や子供などの善良な市民だ」と語った。さらに、「（ＩＳは）文明を壊そうとしている。彼らのイデオロギーしか認めない、対話ができない集団だ」とした。 また、米国やその有志連合だけでなくロシアなどすべての国々と協力するのが外交方針だとし、「（対ＩＳで）国際社会が一体となってきている」とした。（杉山正）

パリ同時テロから10日あまりが過ぎた。卑劣なテロへの怒りは犠牲者への追悼とフランスへの連帯の輪となり世界に広がっている。近代共和制は18世紀のフランス革命で幕を開けた。多くの血を流してつかみ取った自由や平等の価値観は現代社会の土台である。これを踏みにじる理不尽な暴力を許すわけにはいかない。イスラム過激派に国際社会は結束して立ち向かわねばならない。同時に忘れてならないのは、なぜイスラム教の過激

【パリ=押野真也】フランスのオランド大統領と英国のキャメロン首相は23日にパリで会談し、過激派組織「イスラム国」（IS=Islamic State）の掃討のため、ISが支配地域を広げるイラクとシリアの領内での空爆を強化することで合意した。キャメロン氏は地中海のキプロスにある英空軍基地の使用を、仏軍に認めると述べた。会談後の共同会見でキャメロン氏は、空爆に参加する仏軍の戦闘機が長時間飛行できるよ

蔵臼 金助 @klaus_kinske “マカロニウエスタン生誕50周年” 『荒野の用心棒』Blu-rayコレクターズ・エディション公式BBS連載・雑学コラム。 「マカロニ・マシンガンは弾切れしないんだぜ」蔵臼 金助（マカロニ銃器研究家） pic.twitter.com/YsaFsbZF3i

今年、Googleマップにローカルガイドが追加されました。 このローカルガイドには、レビューなどでしっかり貢献してくれたユーザーはプロフィールを飾ることができるなどの特典がありましたが、今回はより実質的で、良い特典がついたようです。今回のアップデートで、Googleはローカルガイドにレベル制度を設けました。重要な貢献をしてくれたユーザーに対して、それぞれのレベルに応じた特典があるとのことです。レベルの初めのほうでは抽選に応募できたり、新しいGoogleの機能に先行アクセスできたりするくらいですが、レベルが高くなると、特典はもっと実質的なものになります。たとえばレベル4では、Googleドライブのストレージ1TBを、2年間無料で利用できるようになります。地域のレビューや写真のアップをよくされている方にとっては、悪い話ではありませんね。 Eric Ravenscraft（原文／訳：コニャック）

雇用政策のノウハウや財政・人的資源を持つ政府と、地域の実情に通じた自治体の能力をうまく組み合わせて、成果を上げることが大切だ。 内閣府の地方分権改革有識者会議の雇用対策部会が、ハローワークの運営に関して、政府と自治体の連携を大幅に拡大する報告書をまとめた。政府は、年内に新方針を閣議決定し、来年の国会への関連法案提出を目指す。 報告書は、厚生労働省の労働局と都道府県・市町村が、職業安定事業の計画策定などに関する協定を締結することを提案した。 労働局のハローワークの職業紹介と、自治体の生活保護、就労支援などの業務の「一体的実施」を協定に明記し、全国規模で推進することも求めている。 「一体的実施」は２０１１年度以降、約１５０自治体で行っている。同じ施設内に政府と自治体の窓口が並ぶため、求職者には便利だ。行政側の情報共有が進み、適切な支援によって就職率も上昇したという。着実に進めたい。 報告書は、

来年１月から利用が始まる共通番号（マイナンバー）制度に便乗した不審な電話や戸別訪問などが１０月以降に急増し、各地の警察や消費生活センターに計２００件を超す通報や相談が寄せられていることが分かった。 高齢者をだまして現金や個人情報を得ようとする手口が大半で、「通知カード」の配達遅れへの不安につけ込んだケースも出てきたことから、警察庁は詐欺被害の拡大に警戒を強めている。 同庁によると、マイナンバー法が施行された１０月５日以降、全国の警察に寄せられた通報や相談は３３都道府県で計１３３件に上った。不審な電話は１０５件、戸別訪問は１６件、電子メールは９件、郵便によるものは３件だった。 具体的な内容は、相手のマイナンバーや金融機関の口座番号、家族構成などの個人情報を聞き出そうとする手口が３３件、「マイナンバーが流出している」などと情報流出をかたる手口が３２件に上り、合わせて約半数を占めた。

堂本かおる @nybct 以前、誰かのツイートを読んで知った「今の若い脚本家は地上波の洋画劇場終了後世代なので洋画を観ていない」 これ、未だにジワジワきている。洋画は外国のことを知る窓になっていたように思う。それが無くなっていたとは。脚本家だけでなく、日本人全体に影響を及ぼしているような気がする。 堂本かおる @nybct ↓ 子供の頃、もし洋画劇場がなかったら今のワタシは存在しないのではないかと思う。何も考えずに観ていただけだけど、それによってどれだけ外国、というより日本以外を疑似体験できていたことか。それ無くして育った世代。ちょっと想像できない。