北野武監督『首』を見てきた。 www.youtube.com 織田信長（加瀬亮）の家臣たちの権力闘争を軸に本能寺の変とその後の展開を描いた時代劇である。史実に忠実かどうかはあまり考えず、家臣たちの憎々しく暑苦しい人間関係や策謀を描くことに重点を置いている（このへんちょっとコーエン兄弟の『ミラーズ・クロッシング』に似ていると思った）。暴力描写も最初から最後までけっこうすごいが、笑うところはたくさんある。とくに豊臣秀吉（監督本人）、羽柴秀長（大森南朋）、黒田官兵衛（浅野忠信）のやりとりはまるでコントみたいである。 一応時代劇…なのだが、なんか一番セックスしない奴が生き残るスラッシャーホラー映画みたいな作品である。スラッシャームービー(slashじゃなくてslasherのほう。まあこの映画はslashでもあるのだが)といえばセックスにふけるティーンエイジャーが殺され、性的に純潔なファイナルガール

自民党の派閥の政治資金パーティーをめぐる問題で、東京地検特捜部は19日、政治資金規正法違反の疑いで強制捜査に乗り出し、東京 千代田区にある安倍派「清和政策研究会」と二階派「志帥会」の事務所を捜索しました。 去年までの5年間で安倍派はおよそ5億円、二階派は1億円を超えるパーティー収入を政治資金収支報告書に記載していなかった疑いがあり、特捜部は派閥の幹部や議員の認識など詳しい経緯について実態解明を進めるものとみられます。 捜索を受けたのは、東京 千代田区にある自民党の安倍派「清和政策研究会」と二階派「志帥会」の事務所です。 午前10時ごろ、東京地検特捜部の10人以上の係官がそれぞれ捜索に入り、このうち安倍派側の捜索はおよそ5時間にわたって行われました。 関係者によりますと安倍派と二階派の2つの派閥側は、所属議員がパーティー券の販売ノルマを超えて集めた分の収入を議員側にキックバックし、その分を派

https://natalie.mu/owarai/news/553674

イスラエルのガザ攻撃を支持し続ける米国に対して、それはダブルスタンダードではないかとの批判が高まっているという。だが何が、どう二重基準なのか？　元朝日新聞政治部長の薬師寺克行氏が解説する。 米国が国際社会で孤立しはじめている。 イスラエルがガザ地区への攻撃を再開し、パレスチナ市民の死者数が1万8000人を超えるなど、人道状況は悪化の一途を辿っている。この事態をうけて12月8日、国連安全保障理事会の緊急会合が開かれ「即時停戦」を求める動議が採決されたが、米国だけが反対し、拒否権を発動したため否決されてしまった。 緊急会合ではグテーレス事務総長が初めて国連憲章99条に基づき、「国際社会は可能な限りのことをしなければならない」と停戦を求める決議を安保理に要請した。この要請に応えたアラブ首長国連邦が、停戦を求める決議案を提出した。 国連憲章99条は、「事務総長は、国際の平和及び安全の維持を脅威する

漫画アプリ「マンガBANG」を運営するAmazia（東京都渋谷区）は12月18日、同社の不手際によって、連載中の漫画「勇者の母ですが、魔王軍の幹部になりました。」を未完のまま終了すると発表した。同社は「連載を楽しみにしていただいていた読者の皆さまに大変なご迷惑とご心配をおかけし、大変申し訳ございません」と謝罪している。 同作は、野山歩さんが小説投稿サイト「小説家になろう」に投稿していた同名小説を漫画化した作品。マンガBANGで連載し、作画をツヅルさんが担当していた。この漫画宛に、他出版社からライセンスアウト（他出版社から紙単行本を刊行すること）の提案がきていたが、Amaziaは自社からすでに紙単行本1巻を発売していたことを理由に、これを拒否。このことをツヅルさんに対して1年以上報告していなかった。 同社はこの件に対して「ツヅル先生、野山歩先生に多大なご迷惑とご負担をおかけしてしまいましたこ

椛/もみじ @MomijiDesk @kalulululu 持ち運びやすい、日持ちする、取り分けやすいのお土産重点三拍子を正面から殴り飛ばしてうまいの一本刀で存在してるやべーお土産。 2023-12-19 01:18:26 るー @rurouni_z @kalulululu 職場の土産を選ぶ時の最低条件は ・日持ちがする ・個包装になってる これがクリア出来てないと、どんなに高いものでも美味いものでも、嫌がられます。 赤福なんて、両方クリア出来てないからね。あれは、友達に｢ご家族でどうぞ｣って、箱ごと渡すもんです。 2023-12-19 00:15:08

郵便料金の大幅な値上げ方針が18日示された。総務省は、現行料金のままでは4年後に日本郵便の郵便事業の赤字が3000億円超に膨らむと見込む。ただ、想定通りの値上げが実現しても2026年度には再び赤字となる見通し。今後も郵便物の増加は見込めず、郵便事業を維持するには抜本的な対策が必要になる。 郵便物は263億通あった01年度をピークに毎年3％程度の減少が続いている。22年度は144億通とピークに比べてほぼ半減した。インターネットやSNS（ネット交流サービス）の普及に伴って、企業が販売促進のダイレクトメールを減らしたり、各種手続きのウェブ化が進んだりしたことが、郵便物減少の背景にある。 これに対し、日本郵便は「大切な人への想いを手紙にしたため、受け取る喜び、贈り物を送る楽しさは時代が変わっても色あせない」として、東京・渋谷で若者向けにデザインしたグッズを販売するなど…