オンキヨーは4月27日、Windows 7 Professionalと2Gバイトメモリ搭載の企業向けスレートPC「TW シリーズ」を5月上旬より順次販売開始すると発表した。 TW シリーズはタッチパネル式ディスプレイを搭載したキーボードレスのスレートPCで、「TW317A7PH」と「TW117A6PH」の2モデルが用意されている。TW317A7PHはハイビジョン対応の11.6型ワイド液晶と32GバイトのSSD、TW117A6PHは10.1 型ワイド液晶と160GバイトのHDDを搭載。OSはいずれもWindows 7 Professional、メモリは2Gバイトで、液晶は2本の指で操作するWindows 7のマルチタッチ機能にも対応している。また、TW317A7PHにはHDMI出力端子、TW117A6PHにはアナログディスプレイ出力端子を装備するほか、各種周辺機器と接続できるUSB2.0ポー

ユニファイドコミュニケーション（UC）ベンダーおよびモバイルベンダー各社は、企業でのコミュニケーションとコラボレーション用の最新鋭ビジネスタブレットを宣伝しているが、UCマネジャーたちはそのメッセージに対してまだ慎重な構えを示している。先ごろフロリダ州オーランドで開かれた「Enterprise Connect」カンファレンスに参加したITプロフェッショナルたちはタブレットに熱い視線を送り、それらをサポートする意欲を見せていたが、モバイルUCでの利用を念頭に置いていたわけではなかったようだ。 同カンファレンスに参加した多くのUC専門家たちによると、自社のビジネスタブレット戦略では、基本的なサービス（電子メール、予定表、VPN）や、標準的なビジネスアプリケーションをモバイル向けに最適化したバージョンにフォーカスを絞るつもりだとしている。タブレットのモバイルUC機能については、あまり期待していな

「仮想エンタープライズ」が目指すのは、場所や端末に依存しない職場環境の提供だ。そのため、仮想エンタープライズの実現には、モビリティーの全面的なサポートが不可欠となる。スマートフォンやiPadをはじめとするタブレット端末の登場により、多くのIT部門は「未来はモバイルにあり」との明確な考えを抱くようになりつつある。モバイルプラットフォームをある程度サポートしている企業は、今や全体の70％以上を占める。また、既に11％の企業は、「エンタープライズシステムへのアクセスの手段がモバイル端末だけというユーザーがいる」と報告している。そうしたユーザーの比率は平均では2％弱だが、最も高いところでは38％に達している。 モバイル化の取り組みを成功させられるかどうかは、モビリティー戦略を明確にし、その戦略の策定時にリスク査定を行うかどうかと強い相関を持っている。検討すべき主要なリスク要因の1つは、UC（ユニフ

話題のPCキーワード 荷物の送料比較や送り状作成に便利、ゆうパックの割引も魅力の「郵便局アプリ」 2024.02.19

Gartnerは米国時間4月11日に発表したレポートで、「Android」などを搭載する競合製品の勢力が高まっても、Appleの「iOS」を搭載する「iPad」は2015年までタブレット市場をリードし続けると述べた。 市場調査企業Gartnerは、タブレット市場をOS別に分類し、Appleの2010年のシェアは84％だったが、2011年には69％になると予測している。同社によると、Appleの勢力は今後数年間で衰退していく可能性があるものの、優勢を維持し続け、2012年にはタブレット全販売台数の63％、2015年には47％を占めるだろうという。 市場シェアは縮小していくものの、iPadの販売台数は増加し続け、2010年の1470万台から、2011年には4790万台、2015年には1億3800万台に増加するとGartnerは予測している。 同レポートによると、GoogleのAndroid O

タブレット端末がビジネスユーザーの間に驚異的なペースで普及している。IT部門にとっては予想外の事態となり、タブレット端末のセキュリティとサポートをどうすべきか頭を悩ませているところもある。タブレット端末はスマートフォンと同じモバイルOSを搭載しており、ある程度は同様に扱える。しかし単なる大型のスマートフォンではない。使い方には異なる傾向があり、タブレット特有の課題がある。本稿では、前後編にわたりIT環境へのタブレット端末流入と関連するモバイルセキュリティリスクについて解説。タブレット端末特有のリスクを回避する方法を取り上げる。 関連記事 タブレット端末が企業にもたらす課題とチャンス（前編） セキュリティ、互換性、コンテンツ――企業向けタブレット、勝者の条件 企業が注視するタブレット、ソーシャルメディアの潜在力 スマートフォンのモバイルセキュリティプラクティス活用 セキュリティ対策として会社

前編「タブレット特有のリスクを回避する7つのベストプラクティス」に続き、タブレット端末流入と関連するセキュリティリスクと、その対処方法を解説する。 タブレット端末には、ポリシーのカスタマイズやプラクティスの調整を必要とする新しい側面が幾つかある。この違いは微妙なこともある。以下に幾つか例を挙げる。 関連記事 タブレット端末が企業にもたらす課題とチャンス（前編） セキュリティ、互換性、コンテンツ――企業向けタブレット、勝者の条件 企業が注視するタブレット、ソーシャルメディアの潜在力 無線LANオンリー端末の存在 携帯通話とSMSメールに対応しているスマートフォンと違い、新しいタブレット端末の多くは無線LANオンリーのモデルが出回っている。もし自社のスマートフォンの登録や遠隔操作でのロック／消去、ウイルス対策ソフトのアップデートといったプラクティスにSMSを使っているとすれば、同じモバイルOS

コンシューマー向けのタブレット端末は、もはやニッチな端末とは見なされない。それらの端末は、エンタープライズに押し寄せてITサポート計画とモバイルセキュリティプラクティスを混乱させている。米調査会社Strategy Analyticsによれば、2010年第4四半期には1000万台のタブレット端末が出荷され、首位のAppleのiPadをAndroid搭載タブレットが追い上げている。 タブレット端末の次の波 現在最もホットなタブレット端末はスレート式のタッチスクリーンマルチメディア端末で、大部分はモバイルOSを搭載している。2010年の第一波ではAppleのiOSを搭載した「iPad」が発売され、次いでAndroid搭載の「Samsung Galaxy Tab」と「Dell Streak」が登場した。 この春にはiPadの新モデルに対抗して、Research In Motion（RIM）の「Bl

米アップルのタブレット端末「iPad」が登場して約1年、その次世代機「iPad 2」が日本でも発売される。こうしたタブレット端末の充実により、企業のペーパーレス化に一段と拍車がかかりそうだ。 オフィス、店舗、営業の現場などのペーパーレス化は、どの企業も課題の一つとして関心を持っている。現場に近い業務は紙をなくすのが難しいからだ。そうした中、強力な武器となるのがiPad。携帯性や操作性、素早い起動といった点でパソコンと一線を画すため、顧客へのプレゼンテーションやアンケート、会議など、紙をなくせなかったシーンで威力を発揮する。一方で、従来のペーパーレスの手段のほうが適したシーンもある。本特集では、企業のペーパーレス化の最新事例やノウハウを、iPadの活用方法を中心に紹介していく。 目次

夏休みスペシャル 2024 iPhoneで3Dモデルを手軽に作成、無料の純正アプリ「Reality Composer」を試す 2024.08.09

［スマホ2011春］「生産性が大幅に向上」、京都銀行の北山氏がiPadによる渉外ナビシステムの成果を披露 「仕事ができるベテラン社員が抜けた後、知識を持たない若手の早期戦力化を図るにはどうすればいいか。iPadを活用した渉外ナビゲーションシステムの開発はそこからスタートした」---。2011年4月27日の「スマートフォン2011春」の講演で、京都銀行の北山裕治・常務執行役員システム部長（写真）はこう語り出した。 京都銀行は日立製作所と共同で、iPadを使って渉外（外部との連絡や交渉をすること）活動を行うためのナビゲーションシステム（以下、渉外ナビ）を開発し、実際に顧客に投資型商品を販売するといった営業現場で利用している。研究および開発にかかった時間は2年間ほど。講演では、同システムの開発に至るまでの経緯や開発に当たって考慮したこと、実際に得られた成果などが披露された。 北山氏によれば、京都

ニュース GIGAスクール端末の利用進むが自治体間「用途格差」広がる、MM総研調べ 2024.02.16