「ボトムズ」の前は、母は廃業するつもりでした。：日経ビジネスオンライン
創業240年以上の歴史を持つ、社員7人の家族企業、白糸酒造が、サンライズ制作のアニメーション「装甲騎兵ボトムズ」とのコラボを皮切りに、アニメ関連の商品で業績を急回復させている。2013年から開始したアニメ関連部門はすでに売上高の2割を超えるまでになった（2014年の同社の年商は4500万円）。その代表的な商品が、ボトムズの監督、高橋良輔さんが題字を書いた日本酒「最低野郎（ボトムズと読む）」だ。 仕掛けたのは同社取締役の宮﨑美帆さん。ファン故の岩をも貫く熱意の賜物、といえばその通り、そういう話ではあるけれど、アニメへのひたむきな気持ちが、実際のビジネスにつながっていく過程が面白い。 小学校から男の子っぽいアニメにはまり、大学にお勤めの傍ら、声優学校、製作プロダクションの下請け、と、25歳まで大阪で大暴れしていた宮﨑さんだが、ついに親元に呼び戻される日が来た！ ※宮﨑さんの「﨑」の字は、サブタ
ツイートと黙祷：日経ビジネスオンライン
今年も「黙祷」の文字がTLに並んだ。 黙祷 黙祷 黙祷。 黙祷…… 考えてみれば変な話だ。 黙祷とツイートするのは語義矛盾もいいところだから。 いや、TLに並ぶということは、私の友人や、私が自分の意志でフォローした方々のツイートが並んでいるということであって、その方達に喧嘩を売ってるわけではない。 一人一人は真摯に追悼の意を表明してらっしゃるのだろうと思うのだが、連続して並ぶと意図せぬ同調圧力のようなものを感じ、少しく違和感を覚えてしまうのだ。 違和感を覚える人は、実は私だけではなかったらしく、原稿のために検索をかけたら、やはりあちこちで「黙祷」論争は起きていた。 否定派の論調をかいつまんで単純化していうなら「黙祷とわざわざツイートする欺瞞」「自己アピールへの嫌悪感」ということになるだろうか。不謹慎とまで書く人もけっこういたが、私はさすがにそこまでは思っていない。嫌悪の手前の違和感程度だ。
星条旗の星の数が52個になる日：日経ビジネスオンライン
米国で今、新しい社会運動が静かに進行している。新たに州を増やして全米を51州、または52州にするという動きである。 米国の州の数は現在50。最後に加わったのはアラスカ州(49番目)とハワイ州（50番目）で、1959年だった。過去50年以上、新しい州は増えていない。憲法上、新しい州の設立は認められており、手続きを踏んで法整備が進めば、新州の誕生は十分あり得る。 それでは、新しい州はどこに加わるのか。隣国のカナダやメキシコからの割譲であったり、買収してくるわけではない。国際法上、国家間での土地の売買は可能だが、両国が21世紀になって米国に土地を売却するとは考えにくい。 現存する50州の中から特定地域を分離・独立させるという発想である。実は過去100年ほどを振り返ると、分離・独立運動はいくつも浮上しては消えてきた。 名称は「ニュー・コロラド州」か「ノース・コロラド州」 現在、有力視されているのが
ペルシア語とアラビア語はこう違う：日経ビジネスオンライン
ペルシア語で使う文字もアラビア語で使う文字も、どちらも「アラム文字」を基に作られました。この2つの文字は数千年にわたって互いに影響を与えたつつ、今日に至っています。 歴史を振り返ると、古代ペルシア人は新しい文字を受け入れることに抵抗感がありませんでした。書きやすい文字に出会うとそれを自分の言語に合わせて、取り入れてきたのです。例えば、エラム人が作った「楔形文字」を使う時期、アラム人が作った「アラム文字」を使う時期、ギリシア人が作った「ギリシア文字」を使う時期などがありました。 イラン人は3世紀、ゾロアスター教の根本教典である「アヴェスター」を書くために、アラム文字を基に、43の文字からなる「パフラヴィー文字」を発明しました。当時のペルシア語が「パフラヴィー方言」と呼ばれいたことから、文字にもこの名前が付けられました。 しかし、633年にイスラム教徒のアラブ人がイランを征服。これ以降、イラン
困ったら「神社」を探せ！ 合意につながるカギがある：日経ビジネスオンライン
池上 彰（いけがみ・あきら） ジャーナリスト。1950年生まれ。慶応義塾大学経済学部卒業後、NHK入局。社会部記者として経験を積んだ後、報道局記者主幹に。94年4月から11年間「週刊こどもニュース」のお父さん役として、様々なニュースを解説して人気に。2005年3月NHKを退局、フリージャーナリストとして、テレビ、新聞、雑誌、書籍など幅広いメディアで活躍中。2012年4月より、東京工業大学リベラルアーツセンター教授として東工大生に「教養」を教える。主な著書に『伝える力』（PHPビジネス新書）、『知らないと恥をかく世界の大問題』（角川SSC新書）、『そうだったのか！ 現代史』（集英社）など多数。 ここでおそらく大きなポイントとなるのが、ダム工事や河川改修など事業の主体である国や自治体が、積極的に合意形成をしようという姿勢を持つかどうか、だと思います。従来の自治体の立ち位置だと、あくまで合意形成
米国流経営の対極は「京都流」にあり：日経ビジネスオンライン
日本企業の経営スタイルが転換期を迎えています。バブル崩壊後の20年間は、良くも悪くも米国流一辺倒でしたが、最近は韓国や中国に追い上げられ、時には追い抜かれ、厳しい状況に置かれる企業が少なくありません。米国流から脱し、新たな経営を模索する時期に差し掛かっていることは間違いないでしょう。 陽があれば陰があるように、物事にはすべて対極があります。同じように、米国流という限り、その対極の経営があるはずです。この対極を見ることが、今後の経営、特にモノ作り経営を考えるうえで重要ではないかと考えています。そこで改めて、米国流の対極にある経営とは何かを探ってみたいと思います。 日本企業には課題が山積しています。円高で収益が圧迫され、生産コストが低いアジアの新興国への進出を急ぐ企業が相次いでいます。国内市場が飽和してきたと見て、中国など海外の巨大市場への進出を強化する企業も多くあります。どれも一見すると当然
スーパークールビズは革命なんだな：日経ビジネスオンライン
「スーパークールビズ」について、私の周辺にいる同世代の男たちは、異口同音に反対の意を表明している。 「くだらねえ」 「ポロシャツとか、何の罰ゲームだよ」 意外だ。 就業経験の乏しい私には、どうしてポロシャツが罰ゲームなのか、そこのところの機微がよくわからない。 「どうしてダメなんだ？」 彼らは説明する。 「あり得ないんだよ。単純な話」 「ポロシャツで会社行くくらいなら、いっそフーテンの寅で行く方がまだマシだってことだよ」 「でも、お前だって普段着からネクタイってわけじゃないだろ？」 「だからさ。たとえば、お前がどこかの編集者と打ち合わせをするとして、パジャマで出てこいって言われたら、その通りにするか？ しないだろ？」 「……話が違わないか？」 「いや、違わない。オフィスでポロシャツを着るってことは、自由業者の生活経験に換算すれば、パジャマでスターバックスに行くぐらいに、赤面なミッションだと
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「せんべろ」、「ひるべろ」を面白がる若者：日経ビジネスオンライン