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筋トレ効果の違いはホルモンの違い 同じトレーニングをしても、若者と中高年では筋肉の付き方が違います。なぜでしょうか？ 一言で言えば、ホルモンの違いです。 同じトレーニングをして同じものを食べても、若者と中高年では筋肉の付き方が違うのは、中高年は様々なホルモンが低下していくからです。どのようなホルモンが低下するかというと、いわゆる「アナボリック・ホルモン」と言われる一群のホルモンで、テストステロン（男性ホルモン）、成長ホルモン、IGF-1（インスリン様成長因子：成長ホルモンとともに成長を促進する働きを持つ）などです（図1）。 アナボリック・ホルモンは「タンパク質同化ホルモン」とも呼ばれ、タンパク質の合成を促進したり、タンパク質の分解を抑制したり、タンパク質のもととなる窒素の蓄積を促進したりするホルモンの総称です。一言でいえば筋肉を増やすために働くホルモンです。「同化」は「作る」と同じ意味と思

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本稿は、今次のウクライナ戦争が古典的な戦争概念と大きく離れた非在来型の闘争……「新しい戦争」と言えるのかどうかを検討するものである。結論から言えば、ウクライナ戦争には非在来的要素が多々含まれるものの、戦場における大規模な暴力行使が闘争の趨勢を決するという点で、この戦争は古典的な戦争と見ることができる。 この点を明らかにするため、本稿では、①テクノロジー、②非軍事手段、③戦争様態の3つの側面からこの戦争のありようを検討した。そのうえで、この戦争はなぜ古典的なのか、日本の安全保障が汲み取るべき教訓は何か、といった点についても論じた。 テクノロジーが変える戦場：UAVを一例として ウクライナ戦争には、2020年代初頭時点において想定しうる軍事テクノロジーがほとんど投入されている、と言ってよいだろう。 代表例は無人航空機（UAV）、いわゆるドローンである。中でも小型の戦術UAVはロシア・ウクライナ

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小説『悪魔の詩』の著者サルマン・ラシュディは2年前、深刻化する「不寛容な風潮」を批判し、「自由主義社会に欠かせない情報やアイデアの自由なやり取りに対する制約が日々厳しくなりつつある」と警告する公開書簡に、著名な文化人とともに署名した。 書簡は、1989年にイランの当時の最高指導者ルホラ・ホメイニから「死刑」を宣告するファトワ（宗教令）を発せられ、本意ながらも「表現の自由」の象徴となって以降、ラシュディが体現してきた原則を宣言するものといえた。 30年前のファトワがもたらした結末？ 人種的公正を求める抗議運動がアメリカを覆ったことを受けて2020年6月に『ハーパーズ・マガジン』に掲載されたこの書簡は、特権意識が垣間見える反動的な文書だという反発も招いた。ある批評家は、これに署名したのは「裕福な愚か者たち」だと批判した。 こうした反応にラシュディは困惑したが、驚きはしなかった。「困難なときに私

深刻な健康被害がなければ長時間労働は合法という異常性 給特法に関わる2つの裁判が注視されている。1つは6月28日に判決が下った大阪府立高校教員・西本武史さんの長時間労働をめぐる訴訟。もう1つは、8月25日に控訴審（東京高裁）の判決を迎える埼玉県公立小学校教員の残業代訴訟、田中まさおさん（仮名）の裁判だ。 給特法は、公立の義務教育諸学校等の教育職員の給与等に関する特別措置法として1971年に制定、72年に施行された。教育職員の職務と勤務態様の特殊性を鑑みて、時間外勤務について労働基準法とは異なる特別ルールを定めたものだ。 その根拠となったのは、文部省（現・文部科学省）が66年に実施した「教員勤務状況調査」。当時の残業時間が月8時間程度だったために、給与月額4％相当の「教職調整額」を支給する代わりに時間外勤務手当および休日勤務手当は支給しない。また超勤4項目（実習、学校行事、職員会議、非常災害

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照明を落とした展示室に敷かれた鉄道模型のレールの上を、車両が走っている。レールの周囲にさまざまな物が建物のように置かれた様子は、ジオラマさながらだ。先頭車両の前照灯は、物のシルエットを展示室の壁に浮かび上がらせる。鑑賞者は列車が動くことによって生じるシルエットの変化をひたすら楽しむことができる――。 こんな表現の作品を各地で展開してきた現代美術家クワクボリョウタさんの作品《LOST #6​​》が4月21日、新潟市から修学旅行で新潟県十日町市に来ていた中学生によって壊されるという悲しいできごとが起きた。 作品の修復・再公開の見通しは立たず その中学生は、侵入できないよう設けられていた柵を越えて作品を踏み壊したという。展示されていたのは、同市の越後妻有里山現代美術館MonETの一室。同館は、開催時に数十万人が訪れる「越後妻有 大地の芸術祭」（今回は、コロナ禍のため1年遅れの開催となっている）の

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政府は6月7日「経済財政運営と改革の基本方針（骨太方針）」を閣議決定したが、その原案に対しては、自民党内で積極財政を求める議員らと財政健全化を重視する議員らとの間で激しい論戦があり、調整が難航したと盛んに報じられている。 積極財政に転じたわけではない しかし、ふたを開けてみれば、骨太方針には、「令和5年度予算において、本方針及び骨太方針 2021 に基づき、経済・財政一体改革を着実に推進する」と明記されている。何のことはない、昨年の骨太方針と同じだというのだ。 昨年の骨太方針とは、社会保障経費の伸びは高齢化による自然増の範囲にとどめ、そのほかの3年間で計1000億円の伸びに抑えるというものである。 もっとも、この文言には、自民党内の積極財政派に配慮して、「ただし、重要な政策の選択肢をせばめることがあってはならない」との一文が調整の最終局面で追記されたという。しかし、しょせんは「ただし書き」

しかし、この戦争にはもっと論じなければならない問題がたくさんあると思います。そこで、この座談会ではもう少し違う切り口から議論できればと思っています。 まずは古川さんから、この戦争をどのように捉えているかお話しいただけますか。古川さんは北海道の大学で働いていますから、私たちの中でいちばんロシアの脅威を感じていると思います。 古川：いや、ほんとに（笑）。北海道から本州へは陸路で逃げられませんからね。攻められたら死ぬしかありません。 それはともかく、私もウクライナ関連の報道に関しては中野さんと同じ印象を持っています。とにかく「ロシアはひどい」「ウクライナはかわいそうだ」といった感傷的な報道ばかりで困ったものだなと。 別の機会にもお話ししたことですが、私はこの戦争で日本人が問われていることの1つは、ナショナリズムとどう向き合うか、ということだと思います。 戦後の日本では、「ナショナリズムは戦争につ

2019年に「動物の愛護及び管理に関する法律」が改正され、第一種動物取扱業者（犬猫等販売業者）が取り扱う犬や猫へのマイクロチップ装着の義務化が、6月1日からスタートします。 譲渡前までに装着し、環境省のデータベース「犬と猫のマイクロチップ情報登録」へ所有者登録を行うことが義務付けられます。ペットショップなどからマイクロチップを装着した犬や猫を迎え入れた場合は、飼い主が所有者変更の届け出を行う義務が生じます。 また、6月1日以前に犬や猫を所有している飼い主には、マイクロチップの装着は努力義務とされています。新たに犬や猫を拾ったり、譲り受けたりした場合も同様です。 これまでの啓蒙活動で、マイクロチップに対する認知や有用性の理解は進んできたものの、一般の飼い主からは根強い抵抗感も聞こえてきます。実際に普及が進んで、目的とする効力は発揮されるのでしょうか。 マイクロチップが義務化された背景 マイク

映画『シン・ウルトラマン』が好調だ。興行通信社が発表した5月21、22日の週末全国映画動員ランキングでは2週連続で1位、累計興行収入はすでに20億円を突破している。 観に行く前は、重々しい作品になるだろうと少しばかり緊張した。同じく、脚本：庵野秀明、監督：樋口真嗣による『シン・ゴジラ』（2016年）のヘビーな仕上がりを思い出しながら。 また、ネット等で事前に目にした批評も、非常に硬派で濃厚な書き方をしているものが多く、かつ賛否両論だったことも、緊張に拍車をかけた。 しかし、映画館で観ている途中から、その緊張が緩んでいくのが分かった。さらには、思わず笑ってしまうシーンもチラホラ出てきた。平日午前中ということもあり、比較的空いていることをいいことに、マスクの下で「おいおい」「マジかよ」「あちゃー」と、小声でつぶやきながら観た。 おっさんホイホイとしての『シン・ウルトラマン』 そして「これは我々

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日本の学校では自主性やリーダーシップが身に付かない 本部を英国に置くプラン・インターナショナルは、差別や貧困のない社会を実現するために世界70カ所以上で活動する国際NGO法人だ。その一員である公益財団法人プラン・インターナショナル・ジャパンで、長島美紀氏はアドボカシーグループリーダーとして政策提言を行っている。とくに「女性の社会での活躍」を中心に研究・提言を続ける立場から、2021年8月に、日本の女子中学生と女子高校生を対象に、「女性のリーダーシップ」についての調査を実施した。 長島氏はその結果から、日本の学校はリーダーシップが身に付きにくい環境であることを実感したという。大きな課題の1つとして、まず自主性を育てるための正しい指導が行われていないことを挙げた。 「リーダーシップを身に付けるには、子どもの自主性が欠かせません。しかし多くの教員は教科の指導で手いっぱいです。時間にも余裕がなく、

11月末に、2020年国勢調査の人口等基本集計の確定結果が発表されました。そちらの配偶関係別人口に基づき、2020年時点の50歳時未婚率を算出してみたいと思います。 50歳時未婚率とは、厳密には50歳の未婚率ではなく、45～49歳の未婚率と50～54歳の未婚率の平均値を指します。アラフィフの未婚率とお考えいただければよいかと思います。 男女とも生涯未婚率は過去最高に 実は、この50歳時未婚率は、かつて生涯未婚率と呼ばれていました。それは、50歳を超えてからの初婚が著しく少ないために、それを超えたら生涯未婚であると認定しても支障がないという判断だったからです。 とはいえ、晩婚化の進行もあり、50歳以降で初婚が決してないとはいえないという事実もふまえ、呼び方が、生涯未婚率から50歳時未婚率と変更になったようです。

1月20日、消費者庁は空間除菌剤「クレベリン」に対し景品表示法に基づく措置命令を下した。「空間に浮遊するウイルス・菌を除去」などの表示に合理的根拠がなく、消費者に誤解を与えるおそれがあるという優良誤認表示が理由だ。 大幸薬品は「措置命令は誠に遺憾であり、速やかに必要な法的措置を取る」と発表、徹底抗戦する構えだ。 実はクレベリンに対する措置命令は今回で2度目。消費者庁は2014年にも置き型商品の「簡単、置くだけ！ 二酸化塩素分子がお部屋の空間に広がります」といった文言が景品表示法違反に当たるとし、措置命令を下している。 措置命令は今回で2度目 このときは同社も応諾。「ご利用環境により成分の広がりは異なります」といった注意文言を入れるなどで対応した。その後、スプレー型やスティックペン型なども含め販売拡大していったが、新たな対応はしてこなかった。この間消費者庁が措置命令を下さなかったということも

日本の財政赤字は「氷山に向かうタイタニック号」のようなものだという矢野康治財務事務次官の発言で唯一新鮮だったのは、選挙で選ばれた政府の政策を、水面下での会話ではなく、影響力のある『文藝春秋』誌上で厳しく批判したことだ。 約半世紀前、1978年から財務省は政府が抜本的な歳出削減と増税をしない限り「日本は崩壊ししかねない」と、首相を脅し続けて自分たちのいいなりにしようとしてきた。最近は国債市場の暴落を”ネタ”にしている。財務官僚たちは影で、首相を次々と「犠牲」にすることで消費増税を繰り返せると影でジョークを言っているほどだ。 かたくなに主張を改めようとしなかった 仮に財務省の警告が正しければ、それは国益のためだったと言えるだろう。しかし現実には、財務省は何度も間違ってきたし、かたくなに主張を改めようとしなかった。公平のために言うと、確かに財務省の見解は多くの高名なエコノミストの間でも共有されて