J's GOAL | J'sGOALニュース | 【J1：第4節 仙台 vs 清水】アフシンゴトビ監督（清水）記者会見コメント
7月13日（水） 2011 J1リーグ戦 第4節 仙台 0 - 0 清水 （19:03／ユアスタ／11,585人） スカパー！再放送 Ch182 7/14（木）前08:00～ ☆豪華賞品が当たる！totoリーグに投票しよう！｜HOT6特集 ---------- ●アフシンゴトビ監督（清水）： 「ここに来てから、ここにいる方々の歓迎に、感謝の意を述べたい。 私は外国人として、ここ仙台に来る間、すごく感情的になり、電車の中で鳥肌が立っていた。 人々が希望を持って、自分たちで復興していこうとするところを見て、非常に嬉しく思った。 被災を受けたのは4カ月前になるが、世界の全ての人々は、そういったことを忘れず、仙台の人々をサポートしていければいいと思う。 試合についてだが、仙台のファンは素晴らしい。彼らは素晴らしい情熱を持って、多くの黄色のサポーターがこのスタジアムにお越しになっ
スポーツナビ | サッカー｜日本代表｜佐々木監督「夢や感動を与えるのがなでしこジャパンの役目」（１／２）
日本で応援してくれているサポーターの皆さん、ありがとうございます。ミスから失点しましたが、選手たちはそれで目が覚めたのかもしれない。初スタメンの川澄がよく決めてくれました。選手が代わる代わる活躍している。これで目標としていたメダル獲得が確定したが、選手たちはこれで満足していない。世界の頂点を懸けた戦い、米国は申し分のない相手です。 特別なことをしたわけではなく、今までやってきたことを選手が実践してくれました。ボールも体もよく動いて、集中力もあった。近年にない質の高いサッカーをやってくれました。それが結果につながったと思います。 ――初めて先発を入れ替えた、その意図は？ スウェーデンはボールを動かせるけれど、深いフィードも使ってくる。なので、高い位置からプレッシャーをかける必要がある。また、相手のボランチに対しても前からしっかりプレスバックして、味方のＭＦの負担を減らす必要がある。そう
原発検証、自民バトル…反省しても仕方ない？ : 政治 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
自民党の「総合エネルギー政策特命委員会」は１１日、党本部で過去のエネルギー政策を検証するための意見聴取を開始した。 初日は党のエネルギー政策を主導してきたとされる野田毅党税制調査会長、甘利明元経済産業相、細田博之元官房長官らが出席し、原発に批判的な議員と激しく応酬する場面もあった。 野田氏らは「資源小国の日本で、電力を確保し、コストを削減するには原発を進めるしかなかった」と述べるなど、原発推進という従来の政策への理解を求めた。これに対し、「核燃料サイクルが破綻しているのに、なぜ方向性を変えなかったのか」（柴山昌彦衆院議員）、「１００％の安全はないのに神話を作ってきた」（石井みどり参院議員）などの批判が相次いだ。 細田氏は「甘かったこともたくさんあるが、反省しても仕方ない。今の政権にも追及すべきことばかりある」と反論したが、河野太郎衆院議員は「まず自民党がやってきたことを明らかにするのが先決
脱原発宣言 看板だけ掲げるのは無責任だ : 社説・コラム : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
脱原発宣言 看板だけ掲げるのは無責任だ（7月14日付・読売社説） 深刻な電力不足が予想される中で、脱原子力発電の“看板”だけを掲げるのは無責任だ。 菅首相は１３日の記者会見で、「原発に依存しない社会を目指すべきだ。計画的、段階的に依存度を下げ、将来は原発がなくてもやっていける社会を実現する」と述べた。 日本のエネルギー政策を大転換する方針を示したものだが、原発をどのように減らしていくのか、肝心の具体策は示さなかった。 原子力発電を補う代替エネルギーの確保策が、不透明なままだったことも問題である。 首相は、太陽光や風力などの自然エネルギーを「ポスト原発」の有力候補と考えているようだ。 自然エネルギーの普及は促進すべきだが、現時点では総電力の１％にとどまり、発電量は天候などで変動する。コストも高い。 量と価格の両面で難題を抱えており、近い将来、原発に代わる基幹電力の役割を担えるほど見通しは甘く
政策よりも政局を語りたがる日本のマスコミ
以前から、日本のマスコミは「政策」の議論よりも「政局」の議論が得意で、せっかく国民の間で政策の議論をする機会を、政治家間の争いに焦点をあてたゴシップにすり替えてしまっている、と書いて来たが、１３日の菅首相の「脱原発宣言」の報道に関して、その顕著な例が見られたので紹介する。 「事実を伝える」「政府が打ち出した政策に関して国民が考える機会を与える」という報道の基本に忠実な例が、この東京新聞の記事（参照）。 「脱・原発依存」を表明 首相 菅直人首相は十三日夕、官邸で記者会見し、今後のエネルギー政策について「将来は原発がなくてもやっていける社会を実現する」と述べ、深刻な被害をもたらした福島第一原発事故を踏まえ、長期的には原発のない社会を目指す考えを表明した。 首相は事故後、原子力の活用を中心にした現在のエネルギー基本計画の見直しには言及してきたが、「脱原発」に転換する方針を初めて打ち出した。「原発
asahi.com（朝日新聞社）：将来的に「脱原発」賛成７４％ 朝日新聞世論調査 - 社会
原発に関する意識 朝日新聞社が１１、１２の両日実施した定例の全国世論調査（電話）によると、「原子力発電を段階的に減らして将来はやめる」ことに７４％が賛成と答えた。反対は１４％だった。東日本大震災の後、「脱原発」にかかわる意識をこうした形で聞いたのは初めて。 世論調査―質問と回答〈６月１１、１２日実施〉 原子力発電の利用に賛成という人（全体の３７％）でも、そのうち６割あまりが「段階的に減らして将来はやめる」ことに賛成と答えた。 定期検査で運転停止している原発に関して、「国が求める安全対策が達成されれば」という条件を掲げて、再開の賛否を聞いた。その結果、再開に賛成５１％、反対３５％だった。原発のある１３道県では、再開反対が全体よりやや多い。
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