以前、息子のために3Dプリンターで義手を制作したお父さんのエピソードを紹介したことがあったけど(関連記事)、今度はめちゃクリエイティブな少女が現れたようだ。 アメリカ・イリノイ州シカゴに住むジョーダン・リーブスさん(13歳)は、障碍を持つ人々に対する世間の見方を変えたいとマジカルな発明をした。 約1年の開発期間を経て完成したのは、キラキラ輝くラメを発射できるユニコーン風デザインのメルヘン&ファンタジーな義手である。
![自分の特性を文字通り武器に!義手をラメ噴射銃に改造した13歳の少女(アメリカ) : カラパイア](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/2d1117a895ceb8c9e39a64cb5312f83660ecf441/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Flivedoor.blogimg.jp%2Fkarapaia_zaeega%2Fimgs%2F9%2F9%2F99758ea5.png)
大地震が起きた際の避難所などでも衛生的な水洗トイレを利用できるよう、通常に比べて5分の1程度の少ない水で流せるトイレが開発され、メーカーが震度7を観測した地震からまもなく3年となる熊本市で説明会を開きました。 このトイレは大手住宅設備メーカーの「LIXIL」が開発し、災害への備えを考えるきっかけにしてもらおうと、熊本市内で説明会を開きました。 それによりますと、通常のトイレは5リットルもの水を使って配管に流しますが、新たなトイレは便器と配管との間にバネの力で開閉するふたがあり、水は1リットルあれば十分だということです。 また、ふたによって配管からの臭いも防げるほか、構造が簡単になったことで、手入れも容易で衛生的だということです。 水の量については平常時は5リットルに設定し、災害時に1リットルと切り替えることも可能だということで、メーカーは避難所になる公共施設などでの設置を勧めています。 L
日本では「ホームレスの人と対等にビジネスをする」「路上でモノを売る」ということになじみがないためか、販売者本人やビッグイシュー日本が様々な誤解や偏見、攻撃、嫌がらせに近い行為をうけることがしばしばあります。 【目次】 ・ビッグイシューは「貧困ビジネス/悪徳商法」という思い込み └ビッグイシューのしくみ └「貧困ビジネス/悪徳商法」? └「生活保護を受けさせないで路上に固定化している」? └「ホームレスの人々から搾取している」? └「ホームレスの人々にノルマを課し不当な苛酷労働させている」? └「ホームレスの人々の脱税を黙認している」? └「ビッグイシューの役員は私腹を肥やしている」? └「ホームレスの人々を雇用しないことが貧困ビジネスの証」? └「決算公告を出さないことこそが貧困ビジネスの疑惑の証」? └「赤字なんて帳簿しだいでどうにでもなる」? └「寄付や広告費は丸儲け」? ・「路上での
弁護士の史朗役を西島秀俊(右)が、美容師の賢二役を内野聖陽が演じる (c)「きのう何食べた?」製作委員会この記事の写真をすべて見る くらもち・ふさこ/1955年、東京都出身。72年デビュー。2017年、『花に染む』で手塚治虫文化賞「マンガ大賞」。「ココハナ」(集英社)で「とことこクエスト」を連載中 (c)くらもちふさこ/集英社 よしなが・ふみ/1971年、東京都出身。94年デビュー。2009年、『大奥』で手塚治虫文化賞「マンガ大賞」など受賞。「メロディ」(白泉社)に『大奥』を連載中 (c)よしながふみ/講談社 漫画家デビュー47年目を迎えたくらもちふさこさんと、4月から原作ドラマがスタートするよしながふみさん。親交ある二人の人気漫画家が、互いの作品のこと、母との関係、少女漫画について語り合った。 【画像】くらもちふさこさんとよしながふみさんの漫画作品がこちら * * * ──よしながさ
18~39歳の日本人の約25%が異性との性交渉の経験がないという研究結果を、東京大学とスウェーデン・カロリンスカ研究所のチームが4月8日付で英医学誌に発表しました。男性では雇用の有無、形態と収入に関連があったということです。 18~39歳の日本人の約25%が異性との性交渉の経験がない 研究では、1987年から2015年に行われた国立社会保障・人口問題研究所の出生動向基本調査を利用。それによると、 18~39歳の女性のうち、異性との性交渉経験がない人の割合は1992年に21.7%→2015年に24.6%に上昇 18~39歳の男性のうち異性との性交渉経験がない人の割合は1992年の20.0%→2015年に25.8%に上昇 2010年時点で、18~39歳の日本人のうち、326万人の女性と380万人の男性が、異性間の性交渉経験がないと推定 ──という結果でした。 18~39歳の女性と男性の「異性間
2019年10月1日から消費税率が8%から10%に引き上げられる。これに伴い、食品の税率が8%に据え置かれる「軽減税率」が導入される。軽減税率を推進したのは、一部の政治家だが、その理由は低所得層にとっては、食品の全消費財にしめる購入割合が高い(エンゲルの法則)ので、食品への課税を軽減することは低所得者に優しい政策だ、というものだ。そもそも消費税は所得水準にかかわらず一定の税率が適用されるので、逆進的という考え方が根底にある。この逆進性を少しでも緩和するのが「軽減税率」ということになる。 これに対して、大多数の経済学者と多くの政治家は、「軽減税率には問題が多い。低所得者への財政的支援ということでは別の方法が効率的である」と考えている。以下では、軽減税率の導入を、いまさらではあるが、やめようと訴える。なお字数が限られているので、なぜ消費税の増税が必要なのか、という点は決着がついているとして、軽
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