風力や太陽光発電などの導入のカギを握る基幹送電線の利用率が、大手電力10社の平均で19・4%にとどまると、京都大学再生可能エネルギー経済学講座の安田陽・特任教授が分析した。「空き容量ゼロ」として新たな再生エネ設備の接続を大手電力が認めない送電線が続出しているが、運用によっては導入の余地が大きいことが浮かび上がった。 基幹送電線の利用状況の全国調査は初めて。29日に東京都内であるシンポジウムで発表される。 50万ボルトや27万5千ボルトなど各社の高電圧の基幹送電線計399路線について、電力広域的運営推進機関(広域機関)が公表しているデータ(2016年9月~17年8月)を集計した。1年間に送電線に流せる電気の最大量に対し、実際に流れた量を「利用率」とした。 分析の結果、全国の基幹送電線の平均利用率は19・4%。東京電力が27・0%で最も高く、最低は東北電力の12・0%。一時的に利用率が100%
アイスランドにある、構造プレートの割れ目にまたがるハイカー。 Ariane Hoehne/Shutterstock.com 地質学者たちは2018年、大きな地震が2017年の約2倍発生すると予測している。 なぜなら、地球の自転速度がやや低下し、赤道を微妙に収縮させているからだという。 赤道が収縮することで、構造プレートが押し合いになるため、地震が頻発しやすくなる。 2018年に入って、世界各地で地震が相次いでいる。 これまでで最も大きな地震は1月23日の早朝(現地時間)、アラスカ湾の沖合約174マイル(約280キロメートル)の海底で発生した。地震の規模はマグニチュード7.9だった。 そのわずか3時間前には、インドネシアのビヌアンゲウン(Binuangeun)の海岸から25マイル(約40キロメートル)と離れない場所で、マグニチュード6.0の地震が発生。この地域は「環太平洋火山帯」と呼ばれる、
銀河の起源の解明などを目指し、南米チリ・チャナントール山(5640メートル)の山頂にある標高世界一の「東京大学アタカマ天文台(TAO)」に設置する世界最高水準の光赤外線望遠鏡が完成し、東京大天文学教育研究センターが28日、本体を仮組みした東亜外業東播工場(兵庫県播磨町)で報道陣に公開した。 同センターが1998年にスタートしたプロジェクトで、同天文台には2009年に口径1メートルの望遠鏡を設置した。今回設置予定の望遠鏡は建設費約70億円で、口径6・5メートル、高さ15メートル、総重量は3枚の鏡を含めて200トン。 同山頂は砂漠地帯にあり、赤外線を吸収する大気中の水蒸気の影響を受けにくい。これまで観測が難しかった波長の赤外線を捉え、惑星誕生の過程や新たな銀河の観測が期待できるという。 本体は解体して輸送し、今夏に現地で組み立てる。19年初めにも試験運用を開始する予定という。同センターの宮田隆
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