「パスワード平文保存って何か問題あるんですの?」 ITお嬢様と学ぶハッシュ化:ITお嬢様の今日も分かりませんわ~!(1/4 ページ)
答え:「回復ドライブ」アプリでリカバリーメディアを作る 答えはシンプルで、多くのPCメーカーは、Windows PCのリカバリーメディアをWindows標準の「回復ドライブ」アプリから作成するように案内している。 その名の通り、回復ドライブアプリは、Windows PCが正常に起動できなくなってしまった場合に使う「回復ドライブ」というUSBメモリを作成するために用意されている。回復ドライブの本来的な役割は、以下の通りだ。 Windowsが正常に起動できなくなった場合の各種診断 Windowsの起動に必要なファイルの書き戻し この回復ドライブを作成する際に、オプションで「システムファイル」を一緒に書き込むと、追加で以下のファイルが格納される。 当該PC用の各種デバイスドライバー 当該PC(メーカー)指定のプリインストールアプリ/設定 これにより、回復ドライブをリカバリーメディア代わりに利用で
なぜ私たちはいつも締め切りに追われるのか──そんなタイトルの論文がX(元Twitter)上で話題になっている。筆者は、日本のAI研究の第一人者である東京大学の松尾豊教授。そんな松尾教授が産業技術総合研究所の研究員だった頃に書いた研究報告だ。 内容はタイトルにあるように、研究者がいつも締め切りに追われる理由を探るというもの。序論では「余裕をもって早くやらないといけないのは分かっている。毎回反省するのに、今回もまた締め切りぎりぎりになる。なぜできないのだろうか? われわれはあほなのだろうか?」と言及。研究者が創造的な仕事をするために、締め切りがいかに重要な要素になっているか解析するとしている。 研究者の精神的ゆとりの単位「ネルー値」 論文では、研究者の精神的ゆとりを表す単位「ネルー値」を提案。1ネルー=「今日、このまま寝てしまっても締め切りなどに影響がない状態」であり、「n日寝てしまっても締め
アニメ・ゲーム事業者のビジュアルアーツ(大阪市)は7月31日、スマートフォンゲーム「偽りのアリス」に「何かのカウンター」を追加した。月間のサーバ維持費と、消費されたゲーム内通貨を数えるもので、通貨消費量が維持費を下回るとサービス終了に向かう。同社は「ソーシャルゲーム運営費用の参考になさってください」と説明している。 カウンターの詳細によると、偽りのアリスの8月の維持費は「クラウドサーバ費」が114万81円、「サーバ保守費」が42万4286円、「チャットシステム費」が9万1429円、「カスタマーサポート費」が30万536円で、合計195万6331円。 8月1日時点でゲーム内通貨消費量は87万2843で、進捗率はおよそ44.6%。通貨はゲーム内の「カンパショップ」で提供。「カンパいただけますと運営が泣いて喜びます」としている。 サーバ維持費は毎月変動する可能性がある。また「状況の変化やOSの更
建材卸や木製什器などの製造を手がける広葉樹合板(北海道旭川市)は8月1日、イトーキの特許を用いた、立ったまま寝る仮眠ボックス「giraffenap(ジラフナップ)」を発表した。仕事場に設置すれば、疲労や眠気を感じた時に20分ほどでリフレッシュできるという。 公衆電話ボックス程度の大きさの箱の中に、頭と腕をのせるテーブル、お尻とすね、足の裏を支えるパッドを設けた。4カ所で体を支え、どんなに脱力しても立った状態を維持できるという。 各パッドは電動で上下の位置調整が可能。表面は衛生面を考慮して撥水、撥油加工を施した。内部には調光対応の照明器具やUSBポートがあり、スマートフォンの充電も行える。 同社によると仮眠に最適な時間は15~20分で、それよりも長いと熟睡してしまうという。しかし北海道大学と台湾・国立成功大学の共同検証により、giraffenapの立った状態の仮眠であれば「ノンレム睡眠のうち
本告知の狙い 昨今、あらゆる年齢層における「孤独」や「孤立」は社会問題化している。日本政府では、内閣官房が「孤独・孤立対策」としてこの問題に取り組んでおり、2024年4月1日には「孤独・孤立対策基本法」も施行される。 →孤独・孤立対策(内閣官房) 「あなたはひとりじゃない」は、政府の孤独・孤立対策の一環として開設されたWebサイトだ。 しかし、日常や社会生活で孤独や孤立を抱えている人は、自らの抱える問題を緩和/解消するための公的支援制度に“自力で”たどり着けないことが多い。 そこで内閣官房は、“プッシュ”形式で支援を告知する方法の1つとして、大手キャリア各社に「あなたはひとりじゃない」の告知に協力するよう要請。まず、ソフトバンクが2月から告知を開始し、他社も8月から告知を開始することになった。 携帯電話・スマートフォンは広く国民に普及しており、その料金に未払いのある人は、何らかの困難を抱え
日本経済新聞社は7月21日、最大1000件のメールアドレスが漏えいした可能性があると発表した。6000人超が参加するイベントの案内を、参加者一人一人に送ろうとしていたところ、最大1000件のアドレスを「To」欄に入力したまま送ったという。 メールを送信したのは19日朝。20日から21日にかけて大阪市で開催したイベント「日経メッセ大阪」について、事前登録者6444人にメールを送った。もともとは一人一人、個別に送る予定だったが、設定ミスがあり「To」欄にアドレスがまとめて表示された状態で送信したという。 事態は受信者からの問い合わせで発覚した。日経新聞は案内を送った21日午後に、受け取ったメールを削除するよう求めるメールを再送信。個人情報保護委員会にも報告した。今後はメールシステムの改修によって再発防止を目指す。 関連記事 “CCでメアド流出”防止 社外メール、自動で個別送信 複数のメールアド
「買ったはずのスマートフォンが何日たっても届かない」――。そんな声が相次ぎ、とある通販サイトが評判を落としている。「Expansys(エクスパンシス)」だ。 1998年からオンラインでの販売を開始したExpansys。海外のスマートフォンやタブレットの他、デジタルカメラやキーボードなどのガジェットも取りそろえる。英国に本社を構え、香港、仏蘭西(フランス)、米国にオフィスと倉庫を持っているという。 日本版のサイトには「日本部門は香港にあり、日本人も数名常駐」との記述があり、海外のスマホなどを使いたい人にとっては重宝するサイトとして知られている。過去には、日本でSIMロックフリー版の「iPhone 4」を簡単に購入できるようにするため、Expansysが日本通信と提携した。 買ったはずの商品が届かず そんなExpansysがなぜ評判を落としているのだろうか? 理由の1つに「注文した商品が届かな
サイボウズは7月14日、ITエンジニア新人研修用の資料を無料公開した。2023年の新人研修で使用したもので、講義資料・動画を用意している。内容はローカライゼーションやアクセシビリティー、セキュリティなど全9種類。 23年の研修では、「新入社員メンバーに、“自信を持ってチームにジョインできた!” (と思ってもらえる)」というコンセプトを設定。新入社員らに「開発・運用本部のチーム/人や体制、風土/文化」「これからのチーム活動となる前提、共通の知識」を学んでもらえるよう、研修内容を設計した。 公開した講義資料のジャンルは「ローカライゼーション」「アクセシビリティー」「Webフロントエンドテストと自動化」「オブザーバビリティ入門」「ソフトウェアテスト」「モブに早く慣れたい人のためのガイド」「セキュリティ」「ITコミュニティー文化と情報発信に共通する成長と貢献の要素」「テクニカルライティング」の全9
「送料無料」はこのままだと“絶対”になくならない、歴史的な理由:スピン経済の歩き方(1/6 ページ) 何かとつけてネットでポチる人にとって「常識」となっている「送料無料」という言葉が近い将来、消えてしまうかもしれない。 自動車運転業務の年間時間外労働時間の上限が960時間に制限されることで、現在の物流網が維持できなくなる、いわゆる「2024年問題」を解消するため、政府が「物流革新に向けた政策パッケージ」を公表した。その中の目玉である「商慣行の見直し」の中に、こんな記述があって注目を集めているのだ。 『運賃・料金が消費者向けの送料に適正に転嫁・反映されるべきという観点から、「送料無料」表示の見直しに取り組む』 当たり前の話だが、奴隷制度や丁稚奉公のない現代日本では送料無料なんてシステムは成立しない。しかし、現実にはこの言葉がちまたにあふれて、「今時、送料とるの? ひどい通販だな」なんてモンス
この記事は新野淳一氏のブログ「Publickey」に掲載された「VSCodeにFigmaを組み込む「Figma for VS Code」登場。コードの自動補完にも対応」(2023年6月26日掲載)を、ITmedia NEWS編集部で一部編集し、転載したものです。 2022年、米Adobeによる買収が発表され話題となったWebデザインツールを提供する米Figmaは6月23日と24日の2日間、イベント「Config 2023」をサンフランシスコで開催しました。 その基調講演で、VSCodeのコードエディタ画面にFigmaの機能を組み込む「Figma for VS Code」が発表されました。 Figma for VS CodeはVSCodeのプラグインとして提供されます。 基調講演のデモでは、下図のようにVSCodeのコードエディタ画面と並んで右側にFigmaのキャンバス画面が表示されました。
米Googleは6月15日(米国時間)、ドメイン登録サービス「Google Domains」の提供を終了すると発表した。事業を米Squarespaceに売却する。同社は約1000万個のドメインを含む関連の資産をGoogleから引き継ぐ。 事業の譲渡により、Google Domainsのユーザーが直ちに対応を行う必要はないという。現地の規制当局から事業売却が承認され次第、ドメインや顧客の管理をSquarespace社に移転する。規制当局の承認は2023年後半に完了する見込み。 Google Domainsのヘルプサイトによれば、当面はGoogle Domains経由で引き続きドメインを管理できるが、移行期間を経てSquarespaceアカウントでの管理に移行することになる。Googleは「可能な限りシームレスに行えるようにする」としている。 ドメインの更新価格について、Squarespace
米Googleは6月15日(現地時間)、ドメイン登録サービス「Google Domains」を売却すると発表した。事業はCMS(コンテンツマネジメントシステム)を手掛ける米Squarespaceが購入する。これにより、数百万の顧客が管理する約1000万のドメインがGoogleの手を離れるという。 2社間の取引は2023年の第3四半期(10~12月)に完了する予定。ユーザーは当面の間、Google Domainsからドメインを管理できるが、数カ月の移行期間の後はSquarespaceのアカウントの利用が必要になる。GoogleはSquarespaceへの移行について「可能な限りシームレスな移行を実現する」としている。 Squarespaceは取引完了後、1年間はサービスの価格を維持する方針。Googleは売却に伴う対応について説明するサポートページも公開している。 関連記事 Google検索
人気料理YouTuber・リュウジ氏監修の食品を販売するサイトが不正アクセスにより改ざんされ、ウイルスを含むサイトにリダイレクトされていた問題をめぐり、WordPressのセキュリティが議論になっている。 リュウジ氏は「ランディングページのWordPressがハックされたので、よりセキュリティが高いBASEに移行した」と告知したのだが、「WordPressも適切に運用すればセキュリティは高い」などの反論が、ITに詳しい一部のフォロワーから届いていた。 リュウジ氏はTwitterで253万フォロワー、YouTubeで390万フォロワーをかかえる人気の料理研究家。冷凍のカレーソースやパスタソースのWeb販売も人気を集めている。 6月1日、カレーソースの販売ページが、ウイルスを含むサイトにリダイレクトされていた。ページ構築に使っていたWordPressが攻撃されたことが原因という。 リュウジ氏は
関連記事 ソニーの「着るエアコン」“バカ売れ” 猛暑追い風に「想定以上で推移」 連日の猛暑が続く中、ソニーグループ(ソニーG)が4月に発売した、充電式の冷温デバイス「REON POCKET 3」(レオンポケット3)の売れ行きが好調だ。同製品は「着るエアコン」とも呼ばれており、ビジネスパーソンを中心に売り上げを伸ばしている。 ファミマの「生コッペパン」1000万食突破 ヒットの要因は“古臭さ”払拭にあり ファミリーマートが手掛ける「生コッペパン」シリーズの販売が好調だ。同社によると、2月末の発売から20日間で1000万食を突破。なぜ、生コッペパンシリーズを商品化したのか。経緯とヒットの理由を同社広報に聞いた。 「スシロー」はなぜ、“食器舐め”本人の謝罪を拒否したのか 広報に聞いた 回転寿司チェーン「スシロー」の店内で、客が卓上の醤油ボトルや湯呑みを舌でなめる動画をSNSに投稿し、物議を呼んで
クックパッドは2月に複数の新規事業部門で、3月に海外子会社で希望退職者を募集。計120人程度をすでに退職させている。同社が2月に発表した2022年12月期通期の連結決算は、売上高が90億8600万円(前年比9.2%減)、営業損益が35億2000万円の赤字(前年は26億3200万円の赤字)だった。 関連記事 クックパッド、広告事業など一部廃止 希望退職者を最大40人募集 クックパッドは、広告事業の一部を廃止し、希望退職者を最大40人募集すると発表した。 キッチンもスマホで買う時代!? クックパッド、キッチン販売事業に参入 クックパッドは、キッチンをWebからプランニングして購入・リフォームできるECサービス「たのしいキッチン」の提供を始めた。 LinkedIn、716人をレイオフし、中国向けアプリ事業を終了 Microsoft傘下のLinkedInは、従業員の3.6%に当たる716人をレイオ
帝国データバンクによると、雑誌「特選街」「壮快」などを発行していたマキノ出版が5月29日、東京地裁から民事再生手続き廃止決定を受けた。今後、破産に移行する見込み。 Webサイト「特選街web」や雑誌「壮快」など一部事業は、譲渡先のブティック社が運営を続ける。 1977年設立。ガジェット情報誌「特選街」や健康雑誌「壮快」「ゆほびか」などを発行していた他、ムック本出版、広告事業も手がけていた。 出版売り上げの約7割を「壮快」が占めるなど40~70代を中心に認知度が高く、2004年2月期には約36億1800万円を売り上げていた。 だが、インターネットの普及や購読者の高齢化が進み、「特選街」は2021年に休刊。22年2月期の年売上高は約14億5600万円に落ち込んでいた。 22年11月ごろから任意整理による再建を目指しスポンサーを探していたが見つからず、23年3月に民事再生手続きを開始。「壮快」「
終了する理由として「ご契約者本人の意図せぬ不正な契約締結が増加していることや、マイナンバーカードの普及状況などを踏まえたもの」と説明。先行して取り扱い終了を発表したドコモやKDDIも、同様の理由を挙げている。 関連記事 ドコモ、本人確認で「健康保険証」が利用不可に 5月中旬から NTTドコモは、携帯電話の新規契約や、各種注文時の本人確認手段において、「健康保険証等」(健康保険被保険者証)の取り扱いを5月に終了すると発表した。 KDDIも「健康保険証」での本人確認終了へ 「不正利用などが発生しているため」 KDDIと沖縄セルラーは、携帯電話の新規契約時などの本人確認書類において、「健康保険証」(健康保険被保険者証)の取り扱いを終了すると発表した。 相次ぐ携帯キャリアの「健康保険証」での本人確認中止 残るソフトバンクと楽天の方針は? NTTドコモに続き、KDDIも本人確認書類として健康保険証の
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