日本経済新聞電子版に連載したビジネスノンフィクションをドラマ化した「ネット興亡記」。ネットバブル崩壊、固定観念や規制の壁、組織の解体・消滅やスタートアップならではの成長痛――。登場した経営者ら本人の言葉には、逆境をはね返すための示唆も少なくない。多くの挫折や困難に直面しながらそれを乗り越え、時代を切り開くビジネスやサービスを生んできた彼らの軌跡にデジタル時代のサバイバル術を学ぶ。 ＜＜（3）ネットの扉を開いた男　I I J 鈴木氏の「貫く力」 巣ごもり需要で好調なフリマアプリを運営する「メルカリ」。第3話はメルカリの山田進太郎社長が自分の持つ可能性に丁寧に向き合いながら、世界で勝負するビジョンを描くまでのストーリーを描いている。「得意としていたものがなく悶々（もんもん）としていた」という学生時代をすごし、起業家の道も一度はあきらめた。自分にはない他人の良さを最大限に生かす。劣等感、コンプレ

米グーグルがまとめた「最高のマネジャーになるための8つの習慣」は「よいコミュニケーターであれ。そしてチームの声を聞け」と説く。 写真はイメージ=PIXTA 人事関連の人たちや人材業界では大きな注目を集めたグーグルのプロジェクトが2つあります。最高のマネジャーになるための8つの習慣を明らかにした「プロジェクトOxygen」と、チームを成功へと導く5つの鍵を明らかにした「プロジェクトAristotle（アリストテレス）」。今回は、この2つについて見てみることで、ミドルシニアの皆さんの転職力をアップさせるポイントに迫ってみたいと思います。 まずはグーグルが2009年に実施した社員対象の大規模調査「プロジェクトOxygen」の結果から見てみましょう。このプロジェクトでは「優秀なマネジャーはどういう人か？」を、グーグルの従業員を対象にリサーチしました。 人事考課、フィードバックサーベイ、表彰、その他

社員がいきいきと働き、高いパフォーマンスを発揮する職場をつくるには何が必要か。産業医として多くの企業で社員の健康管理をアドバイスしてきた茗荷谷駅前医院院長で、みんなの健康管理室代表の植田尚樹医師に、具体的な事例に沿って「処方箋」を紹介してもらいます。 ◇　　◇　　◇ 「発達障害」という病気をご存じでしょうか。コミュニケーションをとるのが苦手だったり、絶えず動き回って落ち着きがなかったり、何かにひどくこだわったり、症状はさまざま。2005年に施行された発達障害者支援法は「自閉症、アスペルガー症候群その他の広汎性発達障害、学習障害、注意欠陥多動性障害その他これに類する脳機能の障害」と規定しています。子供のころに発症する病気と思われるかもしれませんが、大人になってから診断されるケースもみられます。 いまや発達障害は子供だけの問題ではありません。発達障害者支援法は2016年に改正され、就労支援に関

GAFAに人材流出防げ　NTTコムの新キャリアパスNTTコミュニケーションズの山本恭子ヒューマンリソース部長2019 / 3 / 27 若手の人材が、グーグルやアマゾンなど「GAFA」と呼ばれる米IT（情報技術）大手4社に流出してしまう――。こんな悩みを抱える日本のIT企業は多い。通信やインターネットのプロバイダー事業を手がけるNTTコミュニケーションズもそのひとつ。人事全般を担当する山本恭子ヒューマンリソース部長は「多様なキャリアパスを用意する必要がある」と危機感を募らせる。今後の対策を聞いた。 道は「管理職」だけではない　若手の選択肢増やす――日本のIT大手からGAFAへの人材流出が増えています。 「当社は離職率の低い会社として有名でしたが、この10年で上がってきています。まだ世の中の平均よりは低いですが、エンジニアだけでなくコンサルティング系の職種でも増えてきています」 「社員は6千

動画サイト「ユーチューブ」に自分の特技や芸の動画を投稿し、多くの視聴者を集めるユーチューバー。長内孝平氏（27）は表計算ソフト「エクセル」の使い方を解説する動画「おさとエクセル」で多くの視聴者を獲得するユーチューバーだ。勤めていた大手商社を7月末に退社し、ユーチューブを使った企業研修やビジネス系動画制作を手掛けるYouseful（ユースフル、青森県板柳町）を立ち上げた。「就職もユーチューバーも夢を実現する手段です」と言い切る元商社マンの自由な仕事スタイルに迫った。 エクセルの達人、外国人にも頼られる「明日の商談の資料でこんな感じのグラフを作りたいんだけど」 商社時代、長内さんは朝出社してエクセルに関する相談メールに応じるのが日課だった。マクロ（エクセル計算を自動化できるプログラム）の構築もできるエクセルの達人として社内で知れ渡っていた。 デスクには2つのモニター画面を置き、1つはマクロのコ

サイバーエージェントの藤田晋社長は1990年代半ばのインターネットブームで頭角を現した経営者。いまアベマTVで注目を集めている。20代半ばで自分の会社を起こし、人材の確保・育成の課題に常に向き合ってきた。今では同社で育った人材が他社でも活躍しており、人材育成の面でも評価されている。人づくりのポイントは何か、藤田氏に聞いた。 （下）アベマTV「ひんしゅくを恐れず」　サイバー藤田社長 ＞＞ いきなり新卒7人採用――会社を立ち上げた時はどうやって人材を集めましたか。 「起業する前にインテリジェンス（現パーソルキャリア）という人材派遣会社で営業をしていました。いい求人広告を出しても人気がない会社には優秀な人材はやってこないということを実感した。だから自分の会社では人材確保こそ一番大事だと確信し、創業から半年後には新卒の求人募集を出しました」 「当時はインターネットが普及し始めたばかり。ネット関連と

11月9日、東京大学の本郷キャンパスで学生に語りかけるニトリホールディングス会長の似鳥昭雄氏（東京都文京区） 流通業の地位を向上させ、新たな「ロマンとビジョン」を育ててほしい――。ニトリホールディングス（HD）の似鳥昭雄会長は毎年、東京大学で学生に向けた講義を開いている。テーマは「流通と経営戦略」。2017年に開いた7回の講義では、親交がある小売業の一流経営者たちも講師として参加した。一流の経営者たちが授業を通して学生たちに伝えたかったことは何なのだろうか。東大での授業を聞き、似鳥氏の思いに迫った。 東大での講義、3年目に「私は23歳で会社を始めた。2017年12月で50年になります。これから、大学生である皆さんが社会に出て40年、50年をどう生きていくのか。私の経験を参考にしてもらえたらうれしい」 似鳥氏は90分間の講義と60分の質疑応答で、ニトリを創業した1967年からの歴史、今のチェ

大塚家具社長の大塚久美子氏。東京商工リサーチの2015年の調査によると、全国280万社のうち女性社長は調査を開始した10年以降で最多の約33万人に上る。そのなかでも、最も有名な女性社長の一人だろう。「家具店の娘」に生まれた運命を彼女はどう受け止め、乗り越えてきたのだろうか――。 （下）「人生って思うようにはいかないけど」大塚久美子社長 ＞＞ 中学生のころ、作文で「環境と人間」について書いたことがありました。自分がいかに環境に左右されやすい人間かということを、感じていたからです。 人って、その時々の人間関係や状況によって過度に悲観的になったり、楽観的になったりしますよね？ 環境はそれくらい、人間の思考や考え方にも影響を与える。逆に言えば、上手に環境をつくっていけば、「なりたい自分」にも近づけると思うのです。 倉庫の一角で暮らした少女時代生まれたのは埼玉県春日部市です。箪笥（たんす）職人の祖父

東大もハーバードも頂点　真由さんの癖になる勉強法東大大学院在籍で、NY州弁護士の山口真由さん2017 / 8 / 13 東京大学法学部を2006年に首席で卒業し、財務省の官僚を経て弁護士になり、ハーバード大学のロースクールをオールAで修了した山口真由さん。ニューヨーク州の弁護士資格も取得したが、現在は法律分野の大学教授を目指し、母校の東大大学院の博士課程に通う。「なかなか結婚できなくて」と悩みつつも、官僚、弁護士、教授と新たなキャリアに挑み続ける山口さん。スーパーウーマンに夏の勉強法を聞いた。 長時間学習を習慣化　起床したら机を見る「暑い夏に勉強するのは私も苦手です。司法試験の時は氷水に足を突っ込んでがんばったのですが、それはちょっとバカみたいですね」。夏真っ盛りの東京・本郷の東大キャンパスで、山口さんは笑いながらこう話す。東大在学中に司法試験を突破した際は実に1日19時間半も勉強した。「

新卒でタクシードライバーとして入社する大卒社員が増えている。タクシー大手の国際自動車（東京・港）は、2012年は10人だった大卒ドライバーを、2015年には109人まで増やした。17年卒では新卒全体で180人を目指すなど、新卒有効求人倍率が1.74倍と売り手市場が続くなか、新卒採用市場に異変を起こしそうな新たな潮流だ。なぜタクシードライバーなのか。大卒の若手社員たちに話を聞いた。 「なんてホワイトな仕事なんだろう」東京・赤坂にある国際自動車の本社会議室。ここに毎月末、16人の若手社員が集まり、17年卒の新卒採用、18年卒のインターンに向けた議論を重ねている。彼らは全員20歳代、半数以上が女性社員だ。ほとんどは日ごろ、ドライバーとして都内を走る「タクシー女子」や「タクシー男子」だ。「ジョブトレーニング」という社内公募制度で3カ月ごとに入れ代わり立ち代わりで人材採用課に出向する仕組みだ。この間

ビジネス知識「幼稚園レベル」　社外取締役に人材不足一橋大院商学研究科 クリスティーナ・アメージャン教授2016 / 7 / 10 2015年6月の企業統治指針（コーポレートガバナンス・コード）導入から2年目を迎え、「統治の質」向上がより強く求められている。とりわけ関心を集めるのが「社外」の視点で経営を監視する社外取締役だ。大手企業のトップ人事で大きな役割を担うなど、その存在感を増している。三菱重工業や日本取引所グループ（JPX）の社外取締役を務める一橋大学大学院商学研究科のクリスティーナ・アメージャン教授にその現状を聞いた。 ――社外取締役への期待が高まっています。 「日本企業の取締役会は数年前まで、つまらない報告や技術的な説明ばかりの形式的なものでした。『これは大丈夫か』『リスクはどこにあるのか』といったような単なる質疑から、『この事業の戦略の中での位置づけは何か』など、深い議論になって