KM, CRM, 在宅勤務にもセマンティック技術で対応を:『人工知能が変える仕事の未来』 野村直之（メタデータ）
志度 昌宏＝Enterprise Platformさんの記事、 「新型インフル発生で，改めてノートPCの持ち出し禁止を考える」[2009/05/14] の中に、次の記述があります： テクノロジで解決できる領域がある ただ，悲観的な状況ばかりではない。パンデミックを含めたリスクマネジメントやBCP対策を取り始めた企業においては，一律的な「ノートPCの持ち出し禁止」対策を改め， 冬に入った豪州での新型インフルエンザの流行スピードをみて今秋以降の北半球での流行を確信したWHOがパンデミック宣言を出しました。日本ではマスクに飽きたとか、欧米では誰もしていないのに日本はダサい、客の不安を煽る、とか政府が危機感を煽ってどうする、といった不思議な理由により奇妙な安心感（開き直り？）が広がった感じもあります。しかし客観的に情勢を分析すれば、 世界的に、BCM (Business Continuity Ma
『ものつくり敗戦』について - 池田信夫
私もちょっと前に読み、特に前半の「産業革命」と「勤勉革命」の差が、その後の日本の工業化が労働集約的技術に片寄る原因になった、という指摘はその通りだと思いました。ゼロ戦や戦艦大和のように、技術水準では世界最高峰の作品を完成させながら、戦争では負けてしまう、というパターンを日本は繰り返してきたわけです。 ものづくりではなくシステム最適化を行なう「第3の科学革命」に日本が立ち後れた、という指摘にもなるほどと思いましたが、そこから先の話が深まらない。日本でも戦後はソフトウェアを学んだし、コンピュータでも一定の水準には達しました。しかし1980年代以降、決定的に取り残されてしまう。これは池尾さんの専門の金融がだめになったのと軌を一にしています。 80年代まであれほど成功した日本の電子産業が、突然だめになったのはなぜか――これは私の専門領域でも重要な問題です。ところが木村英紀氏は、その原因を「システム
150-2/2. 排出権という名の金融商品/ 国民負担の環境コスト - 青草新吾の惺々著考 glocaleigyo
京都議定書で日本がはまったワナとは「最大排出国以下の上位5ヶ国の中で日本一国のみが数兆円ものペナルティを払わされ、日本が払うペナルティの還流先は、削減義務を負わない中国や、削減義務ゼロのロシアや旧東欧諸国」という図式です。 そもそも日本は、GDP当りの排出量については最少排出国くであり、一人当たりでみてもEU25ヵ国並み、英国と同じ約10トン、米国の20トンからは半分です。その5%排出国の日本が、世界のペナルティ(排出権購入)の20-30%も負担させられるのは明らかに異常な事態です。排出権取引という新手の金融商品の網にかかった獲物になってしまっています。 京都議定書では、2割排出国で最大排出国の米国と中国を初め、排出量の7割を占める国々が不参加ですから、5%排出国の日本一国だけの苦行では、効果は知れたものです。2005年に米国の呼びかけで始まったAPP(クリーン開発と機構に関するアジア太平
初のIONネットブックが発売開始、Atom 330搭載
初のIONネットブックが発売開始、Atom 330搭載 12.1インチ液晶/光学ドライブ内蔵のハイスペックモデル IONプラットホームを採用した初のノートPCが発売された。 発売されたのはドスパラの独自製品「Cresion NA」で、実売価格はWindows XP Home Edition付きで69,979円、OS無しで59,980円（詳細は「今週見つけた新製品」参照のこと）。そのほかWindows Vistaなども選択可能だ。 ●12.1インチ液晶/光学ドライブ搭載 「Cresion NA」はAtom 330と「ION グラフィックスプロセッサ」を搭載した12.1インチ液晶/光学ドライブ搭載の小型ノートPC。 Atom搭載ノートとしてはハイスペックな仕様で、液晶解像度は1,366×768ドット、HDMI出力や1000Base-T LAN、IEEE 802.11b/g/n対応の無
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