パチンコにハマって膨らみ続けた借金…六角精児が主演映画撮影中も「家なし生活」を続けていたワケギャンブル好きとして知られている俳優の六角精児さん。実は六角さんは主演映画撮影中も「家なし生活」を続けていました。 俳優の六角精児さん（撮影・黒羽政士）公開日：2025/03/06 03:43 小学生時代から「ギャンブル好きの素質」ありーーギャンブル好きとして知られる六角さんですが、初めてギャンブルをやったのはいつ頃のことでしたか？ 小学校2年生か3年生の頃じゃないですか（笑）。駄菓子屋さんで、くじ引きみたいなものがあるでしょう？それを引くのがもう本当に楽しくてね。厳密にはあれをギャンブルとは呼ばないとは思うのですが、やっぱりギャンブル好きの素質は持っていたのだと思います。 当時は親の財布からお金をちょろまかしたこともあります。「依存していたのか」は分かりませんが、我慢できませんでしたね。 その後も

誰も責任を取らずに終わるのか―。未曽有の被害をもたらした東京電力福島第1原発事故を巡る刑事裁判は、旧経営陣の無罪が確定することになった。強制起訴を実現させた市民は最高裁の判断に落胆し、今も避難を続ける被災者らは憤りをあらわにした。（井上真典、片山夏子）

結局受賞は逃したものの、伊藤詩織さんの映画『Black Box Diaries』は、米アカデミー賞長編ドキュメンタリー賞に日本人の監督作品として初めてノミネートされたという世界的評価を得た作品だ。しかも、海外では数々の賞を受賞し、上映や配信もなされているにもかかわらず、日本では公開の目途も立っていないという、極めて異例の現実に直面している。 2024年10月に続いて、先日２月20日にも外国特派員協会で、伊藤さんと一緒に裁判を闘ってきた旧弁護団がこのままでの映画公開は人権侵害にあたるという、これまた異例の記者会見を行い、それ以降、ネットを中心に、激しい議論が交わされている。 この一連の経緯や、問題とされている事柄は、ドキュメンタリー映画の本質に関わる、とても深刻で重要な意味を持っている。 ２月20日には、午前中に旧弁護団が会見を行った後、午後に予定されていた伊藤詩織さんの会見は、体調不良で急

ジャニー喜多川氏から性被害 申告の3人 「SMILE-UP.」を提訴 2025年3月6日 21時00分 ジャニー喜多川氏 性加害問題 ジャニー喜多川氏の性加害問題で補償を行っている「SMILE-UP.」に対し、被害を申告した男性3人が、補償を受けられる立場にあることの確認などを求めて裁判を起こしました。 6日、東京地方裁判所に訴えを起こしたのは、40代から60代の男性3人です。 3人は、旧ジャニーズ事務所から社名を変えて補償を行っている「SMILE-UP.」の被害者救済委員会の窓口にジャニー喜多川氏から性被害を受けたと申告したものの、明確な理由の説明がないまま補償の対象外と連絡を受けたと主張していて、補償を受けられる立場にあることの確認などを求めています。 3人は都内で会見し、このうち40代の男性は、事務所に所属していた高校生の時にテレビ局の関連施設内で被害に遭ったと話し、「提訴は真摯（し

インバウンドバブルの象徴、北海道・ニセコアンヌプリのスキー場で中華系の外国人らが許可なく格安で訪日外国人相手にレッスンを行い、金儲けをしている。その神出鬼没さから、地元では「海賊スキースクール」と呼ばれている。 【写真】大阪・西成には1泊100万円超の民泊が登場 海賊スキースクールは予約や受講料の支払いをスマホで行い、母国語で「指導」しているため、実際はレッスンなのか、それとも仲間同士なのか、判断がつきにくい。 アンヌプリには「ニセコ東急グラン・ヒラフ」など4つのスキー場があり、「ニセコユナイテッド」が全山共通のリフト券を販売。直営に加え、42校の認定スクール制度を設けている。 認定を得るには日本法人であり、代表者は業界団体が発行した資格を保有すること。スクールを運営するには、最低でもインストラクターの登録人数は10人以上と定められ、1人あたり33万8800円の商用リフト・シーズン券を購入

ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー大統領が、アメリカのドナルド・トランプ大統領との関係修復に乗り出している。その決断が賢明なのか、ウクライナでは誰に尋ねるかで、評価が分かれる。 「非常に悪い決断だ」。そう言うのは、ブロガーで陸軍軍人のユーリー・カシャノフ氏だ。アメリカについて、いったん鉱物取引を結べば、「ウクライナを助けることはしない」と考えている。

記憶力の悪いまさ @MasaLearning なお数学を解こうかなーって思ったけどまんまと「二次方程式…はて？」となり 去年必死こいて覚えた中学数学が全て飛んでることが判明いたしました ぴえんぴえん🥺 またやり直せばいいんだもんぴぇん 2025-03-03 21:18:33

自治医科大学（以下、自治医大／栃木県下野市）の元学生で医師が、同大学の「修学金制度」が違憲・違法であるとして、5日同大学と愛知県に対し、債務の不存在確認と国家賠償請求の訴えを提起した。 同大学の修学金制度とは、入学に必要な資金や授業料などの資金を学生へ提供し、卒業後に一定期間、へき地等での勤務を求める制度。 A氏は大学から2660万円を貸与されたが、指定勤務先を退職したことで、一括返済を求められていた。これに対しA氏は、そのような請求の法的根拠となる契約の条項が憲法や法令に違反すると主張している。 同日、原告のA氏とその代理人らが都内で会見。代理人の伊藤建弁護士は「医師不足を解消するための制度そのものに反対するわけではないが、手段は適法でなければならない」と述べた。 学生に修学金貸与、1.5倍の期間勤務で返還免除 自治医大は旧自治省（現総務省）が主導し、全国の都道府県によって設立されたとい