フェイスブックは5年後にもこれだけアクティブに使われているか、これからどのようなサービスが伸びそうか、そもそもソーシャルメディアというものは未来永劫存在するのか。 実際、変化の激しいソーシャルメディアの潮流を見極めることは容易ではない。世の中で広く支持されるものも、完全なる予定調和の中で成長するわけではない。結果論として支持されただけ、ということがまま起こりうる。 それがソーシャルメディアの世界だが、それでもあえて言うなら、ソーシャルメディアが持つ原子の部分は根強く残り続けることになるだろう。サービスという殻の新陳代謝は繰り返されても、その原子をユーザーが自ら消滅させることはなさそうだ。 例えばその中でも重要な原子である「個人のメディア化」や「人と人のネットワーキング」が途絶えることは考え難いということだ。 ブログの登場は人間の行動にどんな変化をもたらしたか おさらいを兼ねて、あらためて「

原さんは神戸出身。5年前に高校時代の同級生である千葉栄一さんと日本の中古車を海外へ輸出するベンチャーを立ち上げた。そして2009年にセブ島へ進出した。 日本に100台単位の中古車を海外へ輸出する業者はいるが、個人に直接売るビジネスは手続きが煩雑なのでほとんどなかった。 しかし、今はインターネットの時代、お客はネットでマーケティングすれば世界中から集まるのではないか。何しろ日本車の品質の高さは折り紙つきだ。あとは英語による実際の輸出入の手続きを代行すればいい。 「まだ私が日本にいるとき、部下の知人にフィリピン人がいたんです。その人間が日本の中古車を売ってみたいと言うので試しに使ってみたんですよ。スカイプを使って営業方法を具体的に教え、1台売ったら1万円の手数料をあげるよ、と」 「そしたら、あっと言う間に20台もの中古車の商談をまとめてしまった。輸出先はアフリカです。これはいけるかもしれないと

米アマゾン・ドットコムが、自社の動画配信サービス用の専用端末を開発していると米ブルームバーグや米ウォールストリート・ジャーナルなどの米メディアが伝えている。 アマゾンは米国で「アマゾン・インスタント・ビデオ」というサービスを展開している。 これは、利用者が映画やテレビ番組といった動画コンテンツを1本単位で購入、あるいはレンタルし、その場でダウンロードしたり、ストリーミング再生して楽しめるというものだ。 このサービスは、アマゾンのタブレット端末「キンドル・ファイア」シリーズや、同社が無料で配布しているiOSアプリをダウンロードしたアイパッドやアイフォーンで利用できる。 だが、動画を大画面テレビで見たいという場合は、サービス専用のアプリを入れたテレビやゲーム機、セットトップボックス（STB）とも呼ばれるメディアプレーヤー、あるいはブルーレイディスクプレーヤーなどが必要となる。 アマゾンのウェブ

後に夫となるスウェーデン人男性と出会ったのは、ロンドンでジャーナリズムの学校に行っている時だ。2人で日本に行ったりした後、スウェーデンに住むことにし、南端のマルメにアパートを借りた。マルメ・コミューンはスウェーデン国内でも一番外国人が多い地域で、住民の3分の1は外国で生まれており、10％は両親の少なくとも一方が外国出自だ。 アパートの部屋を探している時、不動産の担当者が「ローゼンゴードがいいのじゃない？」「ローゼンゴードにぴったりの部屋があるわよ」と執拗に勧めてきた。 スウェーデンであってスウェーデンでない「パラレルワールド」 マルメ内でもローゼンゴードは特に外国人の居住者が多い地域。｢子供がちゃんとしたスウェーデン語が話せなくなる｣といった理由でそこから逃げ出すスウェーデン人も多く、その地はスウェーデンであってスウェーデンではない一種の別世界――「パラレルワールド」になっていた。 夫はス

早速、英エコノミスト誌が記事を書いている。その「変わるフィリピン：初の投資適格級格付け」によると、フィリピンの中央銀行総裁が「神のお墨付きをもらった」と語ったという。 一般には悪名高い格付け会社を“神”と呼ぶのだから、そのうれしさが伝わってこようというもの。 もっとも皮肉が好きなエコノミスト誌は、「もしそうだったら、これまでに格付け会社について語られた最高の賛辞だったかもしれない」とチクリ。 それはともかく、このところフィリピン経済の伸張は著しいのは事実。 今回は日本がこれまであまり関心を示してこなかったフィリピンの変化について、現地で長らく日本企業の進出を数多くサポートしているフィリピン和僑総研の三宅信義社長のお話を基にお伝えしたい。 慶応大学に在学中からフィリピンにはまっていた三宅さんは、1998年に大学を卒業すると就職することなく、100万円を持ってこの地にやってきた。 しかし、10

米IDCが12日に公表した世界のタブレット端末市場予測によると、今年1年間の出荷台数は1億9090万台となる見通し。同社が別の調査リポートで報告していた昨年1年間の出荷台数は1億2830万台だったので、これから49％増えるという予測だ。 実はこれに先立ちIDCは今年の出荷台数を1億7240万台と予測しており、今回はこれを上方修正した格好だ。その理由は小型モデルの台頭。 IDCによると今や出荷されるタブレットの2台に1台が8インチ以下のディスプレイを備える端末。こうした小型モデルが従来の予想を超えるペースで伸びており、今年の年間出荷台数を押し上げるという。 この1億9090万台とは、同じくIDCが予測する今年のパソコン出荷台数の5割強という規模。また興味深いのは、2017年にはタブレットが3億5000万台以上になるとIDCが見ている点だ。 これは同じ年のパソコン出荷台数予測である3億8200