驚愕と茫然の大塚国際美術館 - 日毎に敵と懶惰に戦う
大塚国際美術館、名前だけは聞いたことがあった。世界中の名画を原寸大で陶板に焼き付けた作品が並ぶ美術館だという。徳島にあるという。大塚製薬の創業者が一念発起して作った美術館だという。正直、偽物がずらずら並んでるだけかー、なんか変なお金持ちの道楽か？珍スポットの一種か？と思っていたんですよ。しかし、行った人はみんな大いに満足しているらしい。そしてこんな記事である 君は「行ってよかった美術館ランキング」1位の大塚国際美術館を知っているか。 - いまトピ これは一度は行ってみなければなるまい…これまで47都道府県のうち、徳島と宮崎が未踏の身としては、徳島に行く機会にもなるし。と、阿波踊りの熱狂が通り過ぎた後の日曜日。阿波踊りのイメージが氾濫する徳島阿波踊り空港に降り立ち 路線バスで鳴門市にある大塚国際美術館に向かう。途中、大塚国際美術館がある島に渡る橋の手前に、巨大な大塚製薬の倉庫が並び、その壁面
実はNG！今すぐ見直すべきiPhoneの使い方11選 | ゴリミー
僕は「iPhone 3G」からiPhoneを持っている。最初の頃はコピペもできずにJailbreak無しでは役に立たないデバイスだったものの、10年足らずでハードウェア・ソフトウェアともに驚くべき完成度になり、今や国内では大半の人が持ち歩くデバイスとなった。 毎日肌身離さず使っているiPhoneだが、実は知らず知らずのうちに間違った使い方をしているかもしれない。HuffPost Techに「11 Things You Need To Stop Doing With Your iPhone」という興味深い記事が公開されていたので読んでみたところ、リストに含まれていることで日頃からやってしまっていることもあることが判明。 実はその使い方、NGかも？！一部日本向けに変更しているが、本記事では「今すぐ見直すべきiPhoneの使い方11選」としてそれぞれを紹介する！ NGその1：常に電源を入れっぱな
「新型ｉＰｈｏｎｅテストに当選」の詐欺相次ぐ NHKニュース
これから発売される新しい「ｉＰｈｏｎｅ」のテスト利用者に当選したという偽の画面をスマートフォンに表示させ、クレジットカード情報などを入力させて盗み取ろうとする新手の詐欺の相談が、少なくとも数十件、警視庁に寄せられていることが分かりました。警視庁は、個人情報を入力しないよう注意を呼びかけています。 警視庁は、個人情報を盗み取ろうとする新手の詐欺だとみていますが、なかには実際にカード情報などを入力してしまった人もいるということです。 新しいｉＰｈｏｎｅは、日本時間の今月１０日のアップル社のイベントで発表されるとみられ、警視庁は、ｉＰｈｏｎｅが当選したなどと表示されても、個人情報を絶対に入力しないよう注意を呼びかけています。 インターネット上でも、今回の偽の画面に個人情報やカード情報を入力してしまったという投稿が相次いでいます。 福島県に住む４０代の男性はことし７月、スマートフォンに表示されたバ
No Music No Life あるいは定額生き放題サービスとしてのベーシックインカム - アンカテ
音楽が好きで好きで、音楽が無いと生きていけないような人にとっては、定額制サブスクリプションサービスはとてもありがたいものだと思います。月に何枚も、場合によっては何十枚もCDを買っていたのが、月980円ですむわけですから。 でも、そういう人がこれで浮いたお金を何に使うのか想像してみると、やはり、同じくらいのお金をライブに使うのではないでしょうか。 そういう人にとっては、定額制サービスは「おお、これで月980円ですむぞ!」というものではなく、「おお、これで今まで行きたくても行けなかったあのライブとあのライブにも余裕で行けるぞ!」ということでしょう。 もし、音楽市場の主流がそういう人だったら、その人の支出は変わらないので、音楽産業全体の総収入も変わりません。音楽産業が消えるわけではなくて、今までのCD製造販売からライブイベント屋さんに形態が変わるだけ。 あるいは、その人は、NetflixかHul
消費税１０％時に低所得者へ給付金 軽減税率の代案 財務省
生活必需品の消費税率を低く抑える「軽減税率」をめぐり、平成２９年４月の消費税１０％への増税時の導入を見送った上で、軽減税率に代わる低所得者対策として、給付金を支給する案を財務省が検討していることが４日分かった。給付金にすると、事業者の事務負担の増加が避けられ、支給対象に所得制限を設けることができる。 自民、公明両党が来週にも再開する軽減税率の制度設計を検討する協議会で提示するとみられる。だが、公明党は低所得者対策で軽減税率導入を強く訴えており、調整は難航しそうだ。 法律では、消費税率の引き上げに際し、低所得者への配慮が規定され、税率８％への増税時にも「簡素な給付措置」を実施。検討案は、それを１０％増税時にも適用する形になる。 軽減税率には複数の税率が混在して事業者の事務負担が増えるほか、低所得者対策にもかかわらず、恩恵が高所得者にも及ぶことなどの課題があった。検討案は事業者負担が避けられる
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