萩生田氏「赤ちゃんはママがいいに決まっている」：朝日新聞デジタル
自民党の萩生田光一幹事長代行は２７日、宮崎市内で「０～３歳児の赤ちゃんに『パパとママ、どっちが好きか』と聞けば、どう考えたって『ママがいい』に決まっている。お母さんたちに負担がいくことを前提とした社会制度で底上げをしていかないと、『男女平等参画社会だ』『男も育児だ』とか言っても、子どもにとっては迷惑な話かもしれない」と語った。 党宮崎県連の会合で講演した。萩生田氏は「待機児童ゼロ」をめざす政府方針を紹介したうえで、０歳児保育をめぐり、「生後３～４カ月で、『赤の他人』様に預けられることが本当に幸せなのだろうか」と疑問を呈した。さらに「慌てずに０歳から保育園に行かなくても、１歳や２歳から保育園に入れるスキーム（枠組み）をつくっていくことが大事なのではないか」と訴えた。（小出大貴） 萩生田氏の発言要旨は次の通り。 ◇ 東京ではいま０歳の赤ちゃんの保育園が足りないことが問題になっていて、国では「待
中学武道に銃剣道を追加 体育で「異性への関心」は残る：朝日新聞デジタル
松野博一文部科学相は３１日付の官報で、小中学校の新学習指導要領と幼稚園の新教育要領を告示した。改訂案にパブリックコメントで寄せられた意見を踏まえ、「聖徳太子」などの歴史用語を従来の表記に戻す異例の修正をした。その一方で、性的少数者（ＬＧＢＴなど）への配慮から異論があった「異性への関心」や、幼稚園で国歌に親しむという記述は残った。 ２月に示された改訂案には計１万１２１０件の意見が寄せられ、１３５件の修正があった。 「聖徳太子」には数千件の意見があった。改訂案では、学会などでのこれまでの歴史研究の成果を踏まえて「厩戸王（うまやどのおう）」との併記にしたが、「歴史教育の連続性がなくなる」などの批判が相次ぎ、元に戻した。文科省教育課程課は「我が国が伝えてきた歴史上の言葉を次の世代に伝えていくことも重要」と説明する。 改訂案については、保守系の「新しい歴史教科書をつくる会」が「聖徳太子を抹殺すれば、
古舘伊知郎さん「敗北だった」 キャスター経験12年間：朝日新聞デジタル
テレビのニュースに、正しい伝え方はあるのだろうか。テレビ朝日系のニュース番組「報道ステーション」の１２年間のキャスター経験を、古舘伊知郎さんは「敗北だった」と振り返る。なお求めるという「永遠の微調整」。２カ月の充電期間を終え、実況中継さながらにノンストップで３時間、しゃべり通したテレビへの思いとは。 ――キャスターをやめて半月の４月半ば、熊本地震のときはどこで何をしていましたか。 「東南アジアのある田舎町で、飯を食ってたんです。スマホで地震を知って。〈立ち上がりながら〉うわ、これは行かなきゃ、と。でも、『おれ、もう（番組は）終わってるんだ』と座り直した。ちょっと切なかった。体は反応しちゃう。貧乏性だな」 ――６月１日のトークライブで活動を再開します。もっと充電しようと思いませんでしたか。 「この１０年、夏休みでも東京から出ずにいたので、海外ぶらり一人旅をして。本を読み、映画をみて。３カ月く
自民若手、党の現状に危機感 「保守中道」勉強会発足へ：朝日新聞デジタル
「一部に見られるような（歴史）修正主義的な過剰なナショナリズムを排し、保守の王道を歩む」。こんな呼びかけ文を掲げ、自民党若手議員が勉強会「過去を学び『分厚い保守政治』を目指す若手議員の会」を、７日にスタートさせる。自民党の現状への危機感から、「保守中道」のあり方を模索するという。 党内でハト派の代表格とされる「宏池会」の流れをくむ岸田派の武井俊輔、国場幸之助両衆院議員と、無派閥の石崎徹衆院議員が発案。３人とも当選２回で、勉強会への参加の呼びかけも、当選２回以下の衆院議員と２０１３年初当選の参院議員に絞った。党内が分裂している印象を与えないよう、勉強会の発起人１２人は全派閥から募った。 求めるのは「保守中道」で、勉強会開始を谷垣禎一幹事長や官邸に報告した。両者から「反旗を翻すようなものではないな」と確認されたという。 最初の勉強会の講師は古川貞二郎・元内閣官房副長官。政治家や官僚、文化人など
「同性愛は遊びとしか考えられない」朝日新聞に掲載された議員の意見に批判の声
リンク 朝日新聞デジタル （信じる私：２）多様な性、深まらぬ理解 渋谷区条例、権利と中傷：朝日新聞デジタル ◇「みる・きく・はなす」はいま 小雨が降る日曜の昼過ぎ。東京都立川市のＪＲ立川駅前で、保守団体「しきしま会」の街頭活動が始まった。中高年の男女約２０人が順番にマイクを握る。一番手に、千葉市の土岐（と... honey-T @honeygroovetad ここ最近一番腹が立った言葉かもしれない。都城市保守系市議候補・内村仁子「やっぱり同性愛は遊びとしか考えられません。申し訳ないけど」申し訳ないと添えながら謝る気持など微塵も無い傲慢。私の今迄の人生を遊びだったと断ずる権利はこの人には無い。誰も誰かの人生を遊びと断ずる権利なんて無い。 2015-04-30 07:59:43
小渕氏団体間の寄付、大半が架空か 虚偽記載の疑い：朝日新聞デジタル
小渕優子・前経済産業相の複数の政治団体間で、「寄付」として申告されていた計８８００万円の資金移動の大半が、実際は架空だった疑いがあることが関係者への取材で分かった。「寄付」は各団体の収支報告書に記載されており、政治資金規正法違反（虚偽記載）の可能性がある。 小渕氏をめぐっては昨年秋、関連する政治団体の不透明な資金処理が発覚。東京地検特捜部が小渕氏の元秘書で前群馬県中之条町長の折田謙一郎氏（６６）から事情を聴くなど、詰めの捜査を進めている。 問題の「寄付」は、小渕氏が代表を務める資金管理団体「未来産業研究会」（東京）が、「自民党群馬県第五選挙区支部」「小渕優子後援会」（いずれも群馬）の２団体に行ったとしたもの。「未来研」の収支報告書には２００６～１３年に計８８００万円の支出、２団体には同額の収入が記載され、手書きの領収証も総務省に提出されていた。 関係者によると、こうした資金… こちらは有料
酒の安売り規制、自民法案準備 「まちの酒店」働きかけ：朝日新聞デジタル
酒の安売りが行き過ぎないように規制する法案を、自民党が準備している。大手スーパーなどの安値攻勢を受けた「まちの酒店」が、歯止めをかけるようにと働きかけたことがきっかけだ。本来は市場が決める価格に踏み込み、規制を強めれば、消費者が安く買う機会を奪いかねない。困惑も広がる。 規制案では「公正な取引の基準」を財務相が定め、従わない場合、販売免許を取り消すこともできる。自民党は２４日の総務会を経て議員立法で酒税法などの改正案を提出し、今国会での成立をめざす。公明党にも賛成を働きかけている。 規制を強く求めたのは、中小の酒店でつくる政治団体「全国小売酒販政治連盟」（酒政連）だ。水口尚人政策部長は「公正な取引の土壌が整って、初めて店の創意工夫が生きる」という。採算を無視した不当な安売りは独占禁止法が禁じているが、「公正取引委員会の注意にも是正しない業者が多い」との声がある。 酒の販売に対する参入規制は
菅長官「粛々と進めたい」 高浜原発の再稼働：朝日新聞デジタル
菅義偉官房長官は１４日午後の記者会見で、高浜原発の再稼働について「独立した原子力規制委員会が十分に時間をかけて、世界で最も厳しいと言われる新基準に適合するかどうか判断をしたものだ」とし、「そこは粛々と進めていきたいという考え方だ」と述べた。
「街頭演説、通用しなくなった」民主党・岡田克也代表：朝日新聞デジタル
民主党・岡田克也代表 民主党の活動モデルで一番わかりやすいのは、駅前でマイクを持った街頭演説だ。だがそれはほとんど通用しなくなっている。今や自民党も含めてどの党もやり、差別化ができなくなった。街頭演説はコミュニケーションではなく、一方的に情報を発信する放送だ。私も座談会を１年間で２００回ぐらいやった。かなり大変だが、そういうことをほとんどやっていない人も（議員）バッジをつけている中にもいる。党の組織でも個人後援会でも、しっかりしたコミュニケーションがとれる仕組みをつくらなければ、風に影響を受けてしまう。地方議員との連係プレーも大事で、うまく連携がとれていない総支部もある。一つ一つきちんと解決していかなければ、地域に根ざした政党にはなかなかなれないと思う。（党本部の記者会見）
大塚家具がおわびセール実施へ 勝久氏側幹部を「調査」：朝日新聞デジタル
大塚家具の大塚久美子社長（４７）は９日、父親の勝久前会長（７１）との株主総会での委任状争奪戦で顧客に迷惑をかけたとして、おわびのセールを１８日から３０日まで開くと発表した。一方、勝久氏についた幹部に法令違反がなかったか、調べていることも明らかにした。 セールは全国１６店で開く。商品によっては半額にする。個人株主を招くイベントも行う。気軽に入れるよう店舗のレイアウトを改装する。久美子社長は今後の接客について「オープンな雰囲気でレベルの高い相談や助言サービスをする」と話した。 また久美子社長は、株主総会で勝久氏についた幹部数人を「人事部付」にしたことを明らかにし「法令順守違反がないか、きちんと調べる」と述べた。疑いの内容については「プライバシーの問題」と述べるにとどめた。勝久氏についた社員の扱いについて、久美子社長は総会直後に「総会が終わればノーサイド」と話していた。（北川慧一）
朝日新聞の偽装部数は200万部（28％）、実売は10年で3割減って510万部に――2014年度、社内資料より判明
朝日新聞の販売に関する内部資料の一部。「発証率」というのが、実際に末端消費者から料金を徴収できているパーセンテージを示している。この資料から、公称部数が減る一方で、偽装分は増えたため、加速度的に実部数が減ったことがわかる。偽装分（いわゆる押し紙）は2014年度で28.1％にのぼる。 １年で読売60万部減、朝日44万部減と新聞の刷り部数が急減し、朝日は2014年下期平均で公称710万部にまで減った。だが、このいわゆるABC部数には、読者のもとに配達されず購読料金も発生しない「押し紙（残紙）」も含むため、実売はさらに少ない。このほどMyNewsJapanが入手した朝日新聞社の内部資料によると、2014年度、販売店に搬入される朝日新聞の28％が購読料収入になっていない偽装部数であることが分かった。関東地区の朝日販売店主は現場の実情を踏まえ「信憑性が高い」と話し、朝日新聞広報部はこの資料を否定しな
「下村氏に講演料やお車代渡した」 博友会元会員が会見：朝日新聞デジタル
下村博文・文部科学相の政治資金問題で、同氏を支援する「中部博友会」の元会員が５日に名古屋市で記者会見を開き、下村氏本人に１０年ほど前に講演料１０万円を渡し、２０１０年以降にも「中部若手博友会」から「お車代」数万円を２回にわたり渡したと話した。 下村氏は５日の衆院予算委員会で、政治団体の届け出をしていない地方の博友会から「講演料やお車代は受け取っておりません」と答弁。中部博友会の元会員の会見での指摘についても５日夜、「もらってない」と記者団に語ったが、国会で説明が求められそうだ。 会見したのは、名古屋市で通信制のサポート校を運営する鈴木文代氏（６０）。同氏によると、中部博友会の事務を担当していた１０年ほど前、下村氏の講演会を市内のホテルで開いた際、当時の会長から１０万円を受け取って封筒に入れ、下村氏本人に「会長よりです。ありがとうございました」と言って手渡したという。 鈴木氏は、１０年には「
韓国、産経支局長に記者証発行せず 政府の報復か：朝日新聞デジタル
韓国政府が産経新聞の藤本欣也ソウル支局長に対し、外国記者の身分を示す記者証を発行していないことが４日、明らかになった。前支局長は朴槿恵（パククネ）大統領の名誉を記事で傷つけたとして在宅起訴されている。韓国紙「京郷新聞」は４日付朝刊で「政府の報復措置ではないかとの指摘が出ている」と報じた。 発行されていないのは「外信記者証」。表面には名前と顔写真が、裏面には記者に対し、取材活動に必要な便宜を提供するよう求める韓国文化体育観光相の一文が記されている。政府庁舎に入る際などに提示する。通常は申請から１０～１５日程度で発行される。 関係者によると、藤本支局長は必要なビザを取得したうえで昨年９月１０日に韓国に入国。同１８日に記者証を申請したが、発行されていないという。申請の窓口になる外信支援センター関係者は「特に本人に問題があるわけではない。近く発行する予定だ」と話している。（ソウル＝東岡徹）
「文官統制」撤廃の改正案、公明が了承：朝日新聞デジタル
公明党は３日、防衛省の文官である背広組（内局）が制服組（自衛官）を監督する「文官統制」を撤廃する防衛省設置法改正案について了承した。自民党もすでに了承しており、政府は６日にも閣議決定し、今国会に提出する見通しだ。
「侵略の罪、ごまかし試みる者がいる」中国が国連演説：朝日新聞デジタル
国連安全保障理事会は２３日、国連創設７０年などを記念した公開討論会を米ニューヨークの国連本部で開いた。中国の王毅（ワンイー）外相は「過去の侵略の罪のごまかしを試みる者がいる」と演説。名指しはしなかったが、「戦後７０年談話」を準備する安倍政権を牽制（けんせい）した発言とみられる。 討論会は２月の安保理議長国、中国が開催を提案し、王外相が議長を務めた。安保理の１５理事国を含む約８０カ国が演説し、中国やロシア、ベネズエラなどは閣僚級が出席した。日本からは吉川元偉・国連大使が出席した。 王外相は演説の冒頭で「今年は世界の反ファシスト戦争勝利と、国連創設の７０周年」とし、中国が「最終的な勝利のため、重大な歴史的な貢献」を果たしたと主張。第２次世界大戦後に、国連憲章が果たした意義を強調した。 その上で「反ファシズム戦争の… こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こち
鳩山元首相が沖縄県庁訪問 辺野古移設反対の知事を激励：朝日新聞デジタル
首相時代に米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の名護市辺野古への移設問題をめぐって迷走した鳩山由紀夫氏が２０日、沖縄県庁で同県の翁長（おなが）雄志知事と会談した。県外移設を断念して政権の座を降りた鳩山氏だが、この日は「辺野古阻止」を掲げる翁長氏を激励した。 首相退陣後、鳩山氏が沖縄県知事と会うのは初めてといい、県庁の知事室入り口で「懐かしいな」。非公開の会談後、鳩山氏は取材に「首相時代にできなかったこと（県外移設）を、沖縄の民意を大事にしてやりたい」と話した。鳩山氏によると、会談で翁長氏は、辺野古移設阻止に向けて「不退転の気持ちだ」と応じたという。 鳩山氏については、基地問題をめぐって本土と沖縄の溝を深めたという指摘がある半面、沖縄では「普天間問題に光を当てた」と再評価する声もある。 一方、翁長氏は知事就任後、安倍晋三首相と会えずにいる。辺野古移設を受け入れた前知事と比べて政権の「冷遇」ぶり
ふるさと納税返礼は「ロケット」 東京・国分寺市：朝日新聞デジタル
国分寺市は「ふるさと納税」を呼び込もうと、新年度に１０万円以上寄付した人への返礼品としてペンシルロケットの複製品を贈る。１７日発表した新年度予算案に製作費など約２５００万円を計上した。 国分寺市の今年度の「ふるさと納税」は、わずか約２００万円。これまで返礼品はなかった。「このままでは埋没してしまう」と、国分寺ならではの返礼品を用意することにした。 今年４月１２日は、「ロケットの父」と呼ばれる故・糸川英夫東大教授のチームが国分寺市内で、ペンシルロケット発射実験に初成功してから６０年。ペンシルロケットは全長２３センチ、直径１・８センチの鉛筆のような超小型機体に、火薬を詰めて地面と水平に発射し、宇宙空間への発射に向けたデータを集めた。市は「日本の宇宙開発発祥の地」と銘打ち、まちおこしを進める。 複製品は実物と同じ大きさのアルミ製。１個当たりの製作費は約２万２千円。１千個を作り、通し番号を付ける。
曽野綾子氏「アパルトヘイト称揚してない」：朝日新聞デジタル
１１日の産経新聞紙上に掲載されたコラムが「アパルトヘイトを許容している」との抗議を受けたことについて見解を求めたところ、作家・曽野綾子氏は朝日新聞に次のコメントを文書で寄せた。 ◇ 私はブログやツイッターなどと関係のない世界で生きて来て、今回、まちがった情報に基づいて興奮している人々を知りました。 私が安倍総理のアドヴァイザーであったことなど一度もありません。そのような記事を配信した新聞は、日本のであろうと、外国のであろうと、その根拠を示す責任があります。もし示せない時には記事の訂正をされるのがマスコミの良心というものでしょう。 私は、アパルトヘイトを称揚したことなどありませんが、「チャイナ・タウン」や「リトル・東京」の存在はいいものでしょう。 ◇ 〈その・あやこ〉 １９３１年生まれ。堕胎を扱った「神の汚れた手」など著書多数。２００３年、夫の三浦朱門氏に続き文化功労者。１３年１月に安倍政権
曽野氏コラムは「人種隔離容認」 南ア大使が産経に抗議：朝日新聞デジタル
産経新聞社は１４日、同紙の１１日付朝刊に掲載された作家、曽野綾子氏のコラムについて、南アフリカのモハウ・ペコ駐日大使らから抗議を受けたことを明らかにした。アパルトヘイト（人種隔離）政策を容認する内容だとして、インターネット上で批判を浴び、海外メディアも報じていた。 コラムは「労働力不足と移民」と題して、介護分野での外国人労働者の受け入れの必要性を指摘。「居住区だけは、白人、アジア人、黒人というふうに分けて住む方がいい」と書き、人種差別の廃止後の南アで、生活習慣の違いから白人と黒人が分かれて住んだ例を紹介した。 産経新聞社広報部によると、大使からの抗議文は「アパルトヘイトを許容し、美化した。行き過ぎた、恥ずべき提案」との内容だった。ＮＰＯ法人「アフリカ日本協議会」（東京）も産経新聞社と曽野氏に抗議したという。 コラムをめぐっては、掲載後からツイッターで「アパルトヘイト擁護だ」などと問題視する
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（池上彰の新聞ななめ読み）テレ朝・ＮＨＫ聴取 自民こそ放送法違反では：朝日新聞デジタル
