ニュースは昔はいろいろ読んでいましたが、子どもが産まれてからは時間がないのでThe Economist以外は読まないようにしています。 重要なことをわかりやすくまとめる編集力と事象に対する分析力が数ある競合他誌の追従を許さない気がします（6年前のエントリーですが→『The Economistを読もう！』）。 週1回というところもよい、それでも追いつけず常に2、3週前のを読んでいる現状です。 とてもよかったので下記（）内に特集記事のリンクを貼っておきます（購読が必要）。
ほとんど問題にされない富の話
ニュースは昔はいろいろ読んでいましたが、子どもが産まれてからは時間がないのでThe Economist以外は読まないようにしています。 重要なことをわかりやすくまとめる編集力と事象に対する分析力が数ある競合他誌の追従を許さない気がします（6年前のエントリーですが→『The Economistを読もう！』）。 週1回というところもよい、それでも追いつけず常に2、3週前のを読んでいる現状です。 とてもよかったので下記（）内に特集記事のリンクを貼っておきます（購読が必要）。
マンション業界は確実に衰退する
不動産業界の人々の多くは、せいぜい２～３年先のことしか考えていない。末端の人間なら、目の前の物件を売ることで精いっぱいかもしれない。 しかし、もう少し先のことを考えてもバチはあたらない。見えなかったものが見えてきて、業界の風景が新鮮に映るかもしれない。 現在、マンション購入の「適齢期」と呼ばれる３０代と４０代の人口は、約３４９０万人である。 １０年後は約２９８０万人にまで減る。減少率は１５％。簡単に言えば、お客さんの絶対数が１５％減る。 これが２０年後には２４９０万人になる。減少率は約２９％だ。 「だったら、今の７割に事業を縮小すればいいじゃない」などと、能天気に考えてはいけない。 マンションは、車のように１０年ちょっとで壊してしまうワケにはいかない。造れば造るだけ、ストックとなって市場に蓄積されていく。 それに今の建築技術で造られたマンションは、５０年以上は確実に使えるだろ
北京の夢
「ぼく、仕事辞めたよ。大連に行くことにした」 劉くんがぼそっと言った。まさか、と思いつつ、「旅行？」と尋ねたら、「ううん、水曜日に引っ越すんだ。別に持っていくものもないんだけど」と答えた。それを聞いて「やっぱり...」と心のなかでつぶやきつつも、何を言っていいのか思いつかず言葉が出てこなかった。 言葉が見つからなかったのは、劉くんには申し訳ないが、彼が北京からいなくなることがショックだからではなかった。だが、「キミまでもが！」という思いが先走ったからだ。彼自身に何があったのか尋ねる前に、頭のなかを今年すでに北京を離れた知り合いの、さらにそのまた知り合いたちの顔が走馬灯のように横切った。その数をあとで指折り数えたら、もう10人近くもいた。 もちろん、彼らが北京を離れた理由はそれぞれだ。任期切れ、あるいは担当していたプロジェクトが終わった、あるいは結婚、転職など、直接の理由だけを見ると、これほ
どこに避難します？ - Chikirinの日記
福島第一原発の影響で、地震や津波の損害はないのに避難命令により、地元からの転出を余儀なくされる人が増えています。 今回わかったのは、「避難命令がでても、誰かが移転先住居を確保してくれるわけではない」ということ。 一ヶ月だけ滞在できる旅館とか、やたらと不便な場所にある公営住宅とか紹介されても困りますよね。 今は人口が少ない村が中心ですが、いわき市や福島市、郡山市など人口数十万人の都市に避難命令がでたら、いったいみんなどこに行くのでしょう？ 「人口が多い都市には（どんなに危なくても）避難命令は出せないだろう」という言葉が冗談には聞こえなくなります。 他地域の人にとっても他人事ではないですよね。 日本にはあちこちに原発があり、それらが福島と同じ状況に陥れば・・・下記をみると原発の 50キロ圏内には人口数十万人クラスの都市が数多く存在しています。 ・ 各地の原発からの距離の地図 想像してみてくださ
痛いニュース(ﾉ∀`) : コンピュータの発達でなくなる仕事、残る仕事 - ライブドアブログ
コンピュータの発達でなくなる仕事、残る仕事 1 名前：やるっきゃ騎士φ ★：2013/03/13(水) 10:02:59.36 ID:??? かつて産業革命が起こった頃、それまでは物品の輸送を担う貴重な“労働力”だった馬の大半が“職”を失ってしまった。それと同じことが21世紀の今起こりつつあるのかもしれない。しかも、今度お払い箱となるのは我々人間だ。 『機械との競争』（エリク・ブリニョルフソン、アンドリュー・マカフィー／著、村井章子／訳、日経BP社／刊）は、アメリカ経済がリーマンショック以降の景気停滞から立ち直りつつあるにも関わらず失業率が下がらないことの原因を、テクノロジーの発達 に人間（労働者）が追いついていけないことだとして、絶え間ない技術発展が雇用を破壊していることを 指摘している。つまり、機械が人の代わりをできる、あるいは機械の方が人よりいいパフォーマンスが できる仕事が
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