インターネット上のあらゆる情報を記録・保存するインターネット・アーカイブは本当はどんな団体なのか？
生まれてはすぐ消えてしまうインターネット上の情報を保存し、資料を無償で研究者や歴史家に提供している非営利団体がインターネット・アーカイブ。名前を聞いたことがあってもどんな団体なのか知らない人も多いインターネット・アーカイブの本部や団体の内側が公開されると共に、運営者ブリュースター・ケール氏が今後の野望やインターネットの不安材料について語っています。 Meet the People Behind the Wayback Machine, One of Our Favorite Things About the Internet | Mother Jones http://www.motherjones.com/media/2014/05/internet-archive-wayback-machine-brewster-kahle インターネット・アーカイブ本部やインタビューの様子は以下のム
最近よく耳にする「テック業界のバズワード」をシンプルに解説します | ライフハッカー・ジャパン
テック業界はキャッチーなフレーズが大好きです。しかし、多くのフレーズは、意味のない造語か、簡単なことを難しく言い換えているに過ぎません。今回は、そうした視点から、「モノのインターネット（the internet of things）」や「破壊的（Disruptive）」などの業界用語を一般の人にもわかりやすく解説します。 以前にも「米Lifehackerによるテクノロジー用語辞書」を紹介しました。しかし、昨今のテック業界は新しいバズワードが続々と登場しています。有用なものもありますが、ほとんどの用語は頭を混乱させるだけです。以下、そうした業界用語の真の姿を暴いてみました。 Acqui-Hire（買収による人材の獲得） 「Acqui-hire」とは、「買収」と「雇用」の2つを合わせた言葉です。テック業界では、才能ある人間を雇いたいだけの理由で別の企業を買収することがよくあります。米紙ニューヨ
インプレスR&Dが17年分のインターネット白書を無料公開したぞー!
インプレスR&Dが発行する「インターネット白書」の過去17年分を無料で閲覧できる「インターネット白書ARCHIVES」というサイトがオープンしていました。 発行元のインプレスR&Dと、インターネット協会、日本ネットワークインフォメーションセンター、日本レジストリサービスで構成される「インターネット白書委員会」が立ち上げたそうですよ。これはかなり嬉しいかも。 昨日(2014/2/21)オープンしたばかりとのことですが、いやーこれは仕事で使えそうだ。 インターネット白書とは? 1996年から発行されている書籍年鑑で、国内のインターネットに関する技術や産業、市場の動向、インターネットと社会の関係などがまとめられています。 ここに掲載されている情報は非常に有用なものが多く、インターネット関係の仕事に関わったことがある人なら、資料引用の名前で見かけたこともあるのではないでしょうか? 実際、僕も多数の
「ｸﾞｸﾞﾚｶｽ」が世界を変える／ネットのコンテンツは「紙と放送の時代」と何が違うか。 - デマこい！
インターネットは、活版印刷に匹敵する技術革新だ。 しかし、ネットがどのように世界を変えていくのか、具体的に想像できない人も多いようだ。通信コストをゼロにして産業構造を変えるだけがネットの力ではない。インターネットは一般大衆の知性を底上げして、人類社会そのものを変えてしまうだろう。 ネット前夜の「紙と放送の時代」には、コンテンツに消費者の知らない情報を含められなかった。たとえば大衆向けの新聞記事に専門用語は使えなかったし、テレビで進化論やマクロ経済のような「概念」を伝えるときは、ごく簡単な一部分しか伝えられなかった。 しかし、現在は違う。 コンテンツに含められないのは検索で調べられない情報だ。逆に言えば、検索でかんたんに分かるなら、たとえ消費者の知らない情報でもコンテンツに含められるようになった。 「知らない情報」を避ける時代から、 「検索できない情報」を避ける時代へ。 これは小さな変化に見
Alexa（アレクサ）とは何か - 第1回
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
ネット上で「忘れられる権利」…欧州委が法案 : 国際 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
【ブリュッセル＝工藤武人】欧州連合（ＥＵ）の執行機関、欧州委員会は２５日、インターネット上の個人情報保護のため、利用者がネット事業者に情報の削除を要求できる「忘れられる権利」を盛り込む法案をまとめた。 違反には最高１００万ユーロ（約１億１００万円）の罰金が科される。ＥＵ域内で活動している世界中の企業が適用対象で、ネットを利用した事業展開に影響しそうだ。施行は、欧州議会と２７加盟国の承認を得てから２年後となる。 「忘れられる権利」は、ＥＵが提唱する新しい概念。ネット上の情報を個人では削除しきれないことに対応したもので、法施行後は、利用者が名前や写真、クレジットカードの情報といったデータの削除を求めれば、ネット事業者は、報道目的など正当な理由がない限り情報管理を行うサーバーから抹消しなければならない。
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