ペヤング報道「取り上げ方おかしい」 シジシー代表：朝日新聞デジタル
まるか食品のカップ焼きそば「ペヤング」に虫の混入が指摘された問題について、全国の中小スーパー２２３社でつくるシジシージャパンの堀内淳弘グループ代表兼社長は１２日の記者会見で、「マスコミの取り上げ方はおかしい」と話した。命や健康にかかわる問題は「絶対にダメ」と述べたうえで、今回は健康被害が確認されていないことを踏まえて「面白おかしくとりあげすぎではないか」と話した。「命に関わるもの、健康に影響あるもの、健康被害のないもの、に分けて考えてほしい」と訴えた。また、問題が確認されていない商品もすべて回収する事態となったことについて「全部廃棄ですから、もったいない」と語った。
アクリルアミドの発がん性問題 「ポテチに多い」で慌てる必要はない | FOOCOM.NET
どんなコラム？ 職業は科学ライターだけど、毎日お買い物をし、家族の食事を作る生活者、消費者でもあります。多角的な視点で食の課題に迫ります プロフィール 京都大学大学院農学研究科修士課程修了後、新聞記者勤務10年を経て2000年からフリーランスの科学ライターとして活動 食品中に含まれる化学物質アクリルアミドの発がん性について、毎日新聞が10月４日、記事を出した。リテラというサイトでも、取り上げられている。 だが、これらの記事、いろいろと問題があるように思う。アクリルアミドについては、参考にすべき信頼できるサイトがさまざまあるので、それらを紹介しながら解説したい。 毎日新聞は、食品安全委員会の化学物質・汚染物質専門調査会に設置されている化学物質部会第６回会合の内容を基に報じている。同部会は、昨年1月からアクリルアミドの評価を続けており、第６回会合も継続審議となった。 会合で検討された評価書案は
逆風やまぬ、うなぎ業界：日経ビジネスオンライン
「ニホンウナギがワシントン条約の規制対象になることを一番恐れている」 日本養鰻漁業協同組合連合会の白石嘉男会長はこう話す。2013年2月、既に環境省がニホンウナギを絶命危惧種に指定しており、白石会長はその頃から危機感を持ち始めたという。 稚魚が輸入規制されれば死活問題に IUCNのレッドリストには法的拘束力はなく、うなぎが禁漁になるなどただちに業界に大きな影響が及ぶものではない。だが、ワシントン条約はこのレッドリストを保護対象の野生動物を決める際に参考としており、今後、ニホンウナギが規制の対象になる可能性がある。 ワシントン条約では絶滅の可能性がある野生動植物を保護するため、対象となる動植物の輸出入を規制している。ワシントン条約と聞けば、アフリカゾウの取引を想起する読者も多いだろう。高値で取引される象牙目当てに乱獲が続いたため、1989年にワシントン条約でアフリカゾウの国際取引を禁止した。
日本メディアはIUCNのウナギレッドリスト掲載をどう報じたか - 勝川俊雄公式サイト
日経新聞 2014/6/12 21:53 ニホンウナギ、外食・小売りに波紋 絶滅危惧種に http://www.nikkei.com/article/DGXNASDZ120HQ_S4A610C1TI0000/ 世界の科学者で組織する国際自然保護連合（ＩＵＣＮ、スイス）が、絶滅の恐れがある野生動物を指定する「レッドリスト」にニホンウナギを加えた波紋が、外食業者などの間で広がっている。野生動物の国際取引を規制するワシントン条約が保護対策の参考にしており、将来、輸入が制限される可能性がある。ここ数年、卸値の上昇で消費者離れが進んでおり、一段の高値を招きかねない決定に困惑している。 資源の問題には触れず、規制のせいで市場が縮小し、業者が困惑しているという内容。ウナギ市場の縮小というグラフがあるが、日本のウナギ市場が縮小しているのは規制をしているからでは無く、無規制に獲って食べてきたから資源が無くな
『笑っていいとも！』がキムチ鍋に続いてプルコギピザまでも1位に！|ガジェット通信 GetNews
フジテレビのお昼の番組『笑っていいとも！』にてピザハット人気メニューというコーナーがあり、そこでまたもや気になるランキングが登場。それは1位がプルコギピザとなっており、韓国料理であるプルコギを猛プッシュしているのだ。 同ピザハットの『帰れま10』での人気ランキング1位が『チーズハーモニー』、2位『ゴージャス4』、3位『ファミリー4』、4位『パクチキ5P』となっており、5位に『特うまプルコギ』がランクインしている。しかし『笑っていいとも！』のランキングでは先ほどの1位から4位までが除外されており、『特うまプルコギ』が1位に浮上する形となった。 この奇妙な現象はネットで早速話題となっている。先日も好きな鍋ランキングで1位がキムチ鍋となっており物議を醸していたが、今回も何かと韓国をゴリ押しするフジテレビ。この裏には韓国との友好関係が噂されている。K-POP（KARA）の版権を所有するフジテレビ子
生のジビエ料理なんて紹介しちゃダメ！ 週刊文春さん | FOOCOM.NET
どんなコラム？ 職業は科学ライターだけど、毎日お買い物をし、家族の食事を作る生活者、消費者でもあります。多角的な視点で食の課題に迫ります プロフィール 京都大学大学院農学研究科修士課程修了後、新聞記者勤務10年を経て2000年からフリーランスの科学ライターとして活動 先々週、先週と、「週刊文春」が “中国猛毒食品”の告発キャンペーンをしている。3月28日号と4月4日号。この後も続くらしい。 週刊文春は数年置きにこのキャンペーンをやるが、中国に対する反感が強まっている時期だと、やっぱり売れ行きが伸びるのだろうなあ。タイムリーにカンフル剤を使う、という感じでしょうか。 どれどれ、と読んだが、書く手法が以前と同じ。古い、手あかにまみれた“トリック”が使われている。 なんだか情けなくなりつつ、ほかの記事を読み進めて、3月28日号のエッセイにぶち当たった。驚愕！ とてつもなく危ない食品が「とろーんと
変じゃない？“事故米”報道 - Chikirinの日記
ミニマムアクセス米の“事故米横流し事件”に関する報道にあれこれ違和感を感じるちきりんです。現在マスコミが報道していることは“間違いではない”が、必要な情報をカバーしていないし、大事な点に焦点を合わせてない、と思う。 たとえばこの件でちきりんが知りたいのはこういうことだ。 (1)“基準の2〜6倍のメタミドホス”の意味 こういう報道が多いでしょ。これって“現在の日本の規制基準値の○倍”という意味だと思うのだが、日本は米に関しては特に基準値が厳しいのではないか、という気がするよね。 そうだとしても、理由はもちろん食の安全のためだ！ということなのだろうが、実はこういった農薬基準をすんごく厳しくすることは「海外からの輸入を抑制するために非常に有効な方法」のはず。非関税障壁としても意味がある。 なので、「日本の基準の２倍から６倍の農薬残留量」というのが、「世界の他の国では特になんの問題もない量」なのか
『今朝、メッチャ腹立ちましてん』
今朝、地元テレビ局さんから、取材に来て下さったんです。 まぁ、丑の日が近いからだなぁ～って思って待っていたら、やってきましたテレビで見かける有名アナウンサーさん。 アナ「うなぎの相場どうですかぁ～？」 僕 「高い高いって、報道されてますけど、実際には５月からかなり下がってまして、昨年よりほんのわずか高い程度になってますよ」 アナ「でも、近江町の他のお店は高いお店も有りますよね～？」 獏 「他店は分からないけど、実際にいつもの仕入れ業者さんからの相場が下がっているのが事実ですよ」 アナ「え？？ そうなんですか？ じゃ、申し訳無いんですけど今回の番組の趣旨と合わないので他店で取材させていただきます。失礼します」 ・・・・・・・？？？？ って、事は、おそらく「今年のうなぎは高い」と言う内容にしたいのだと思います。 実際に相場は下がっているのに、テレビ局的には「高い！！」と言いたいから、他の高く販
「皆さんが食べているトマトには毒が入っています」 - 夜食日記
日々、人に伝えるのが難しいなぁと思っていることがあります。 今日講義で、焼き肉や焼き魚のコゲに含まれる発がん物質の話をしました。どんな化合物の物質が生成していて、どんな生理的作用があってという話がメインですが、補足として、人はどのぐらい食品からその発がん物質を摂取していて、実験動物で発がんするにはどのぐらいの量が必要かを具体的な数字で説明しました。 実際、焼き肉のコゲを今の100倍ぐらい毎日食べても、発がんするかしないかのレベルですよと伝えたつもりですが、講義後に毎回書いてもらっている質問・コメント票には、「発がん物質→怖い」という脊髄反射的コメントがいくつかありました。 毒性と量の関係の説明は、伝わらない人には本当に伝わりません。有害物質がほんのちょっとでも入っているとを聞くと、量のことは全く考えず拒絶する人が少なからずいます。とにかくリクスを避けたいという心境は分からないことはないので
朝日新聞デジタル：食品の放射能検査「独自基準やめて」 農水省が通知 - 政治
食品の放射性物質検査をめぐって、農林水産省は２０日、スーパーや食品メーカー、外食産業などの業界団体（２７０団体）に対し、国が設けた放射性物質の基準を守るよう求める通知を出した。国よりも厳しい独自基準を設けて自主検査を実施し、「『放射性物質不検出』の食品しか売りません」などとする動きに歯止めをかけるのが狙いという。 国は４月から、それまでの暫定基準を改め、新基準（一般食品の放射性セシウムは１キロあたり１００ベクレル、牛乳と乳児用食品は５０ベクレル、飲料水１０ベクレル）を施行した。 通知は同省食料産業局長名で出され、民間に広がる自主検査に対する注意喚起の形をとっている。通知は、この新基準が国際的な指標と比べても、さらに厳しい設定であることを強調。「過剰な規制と消費段階での混乱を避けるため、自主検査においても食品衛生法の基準値に基づいて判断するよう周知をお願いします」と記している。 続きを読
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ニホンウナギ:絶滅危惧種指定 日本は世界の消費の７割 - 毎日新聞
家カレー:減る…洗い物面倒、調理手間 時間短縮タイプも - 毎日新聞