柔道の小川直也氏、道場の子どもに暴力か 訴訟に陳述書 - 一般スポーツ,テニス,バスケット,ラグビー,アメフット,格闘技,陸上：朝日新聞デジタル
柔道五輪銀メダリストの小川直也氏（４６）が道場長を務める神奈川県茅ケ崎市の小川道場で、小川氏が継続的に暴力をふるっていたとする陳述書が、指導料の支払いを巡る訴訟の中で被告側の元道場生の親から出されていることがわかった。小川氏は朝日新聞の取材に、詳しい日時など「具体的な内容がなくて答えようがない」と話している。 陳述書は、指導料など約１００万円が未払いだとして、小川氏が昨年６月に藤沢簡裁に起こした訴訟で出された。被告は道場をやめた同県大磯町の男子小学生の両親で、中学３年まで続けた場合に限って指導料を免除するという契約を交わしたとする小川氏に対し、「指導料免除を使って長期にわたって人を拘束する契約は無効」と支払いを拒否。陳述書は、２００８年から１２年にかけて道場に通っていた別の小中学生の親２人が昨秋に提出した。 子ども２人が道場に通った茅ケ崎市の母親の陳述書によると、小川氏はプラスチック製のバ
柔道の死亡 なぜ減ったのか――「頭部外傷」への関心が重大事故防止のカナメ（内田良） - エキスパート - Yahoo!ニュース
■なぜ死亡事故が減ったのか――「頭部外傷」という視点昨日に発表した記事「柔道事故 死亡ゼロが続いていた」が大きな反響を呼んだ。 柔道で重大事故が起きてきたことはすでに知られていても、この数年の「死亡ゼロ」は新鮮に受け止められたようだ。その反響のなかで、「なぜ死亡事故がゼロになったのか知りたい」という意見をたくさん頂戴した。今回はその質問・疑問に答えたいと思う。 結論を先に端的に示すならば、死亡事故が減った最大の理由は、死亡の原因が「頭部外傷」にあることが柔道指導者に認知され、頭部外傷に重点を置いた対策が徹底してとられたことに求められる。 ■「頭部外傷」対策は、ないに等しかった学校柔道での100件を超える死亡事故が明らかになったのは、2009年9月のことである。私がデータを、ウェブサイト「学校リスク研究所」に発表した。そこから見えてきたのは、死亡事故の多くが、柔道固有の動作（投げ技、受け身）
【柔道】全柔連・上村会長辞めない！内閣府辞任勧告も徹底抗戦：その他：スポーツ：スポーツ報知
【柔道】全柔連・上村会長辞めない！内閣府辞任勧告も徹底抗戦 稲田内閣府特命担当大臣から勧告書を手渡された全柔連・上村会長（右） 全日本柔道連盟（全柔連）の上村春樹会長（６２）は２３日、全柔連に組織改善への勧告を出した内閣府の公益認定等委員会へ徹底抗戦する姿勢を示した。この日、稲田朋美内閣府特命担当大臣（５４）から手渡された勧告書は、上村会長への事実上の辞任勧告で、８月３１日を改善案の回答期限とした。だが、上村会長は１０月までの続投を表明するとともに、「どっちが（同委か全柔連か）正しいか見てもらう。ダメだったら仕方ない」と話した。 史上初の不名誉は、どこ吹く風。公益認定等委員会からの勧告は、上村会長の胸に響かなかった。稲田大臣の大臣室で勧告書を受け取った直後は、「辞任時期を前倒しする可能性もある」と殊勝に語ったが、城である講道館に戻ると腹が据わった。「私に関してはキチンとめどがついたらと言っ
【柔道】園田監督との信頼関係「全部演技だった」：その他：スポーツ：スポーツ報知
【柔道】園田監督との信頼関係「全部演技だった」 日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は１９日、都内で理事会を開き、全日本柔道連盟（全柔連）への２０１３年度交付金を停止する処分を正式に決めた。女子日本代表で起きた暴力指導で、告発した１５選手への聞き取り調査をした「緊急調査対策プロジェクト」の報告書も公表。強化現場で確認された暴力や侮辱的発言を「重大な不当行為」と認定した。聞き取りは１５選手から計２０時間以上、７人の指導者からは計１７時間以上に及んだ。 園田隆二前監督（３９）は一部選手に複数回の平手打ちをしたほか、練習で棒やむち状のものを振り回して選手を威嚇し「たたかれないと動けないなら、家畜と一緒だ」などと発言したと認めた。プロジェクトメンバーの荒木田裕子理事は「正直びっくりしたし、おぞましい。情けない思いでいっぱい」と語気を強めた。 聞き取り調査の中で、ある選手は「園田監督を勘違いさせた私たち
朝日新聞デジタル：ＪＯＣ、全柔連への交付金停止決定 「男の組織」批判 - スポーツ
ＪＯＣ理事会で全柔連に対して交付金の交付停止と１３点の改善勧告を行うことが承認された 【酒瀬川亮介】柔道女子の暴力・パワーハラスメント問題で、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は１９日に理事会を開き、全日本柔道連盟への新年度の交付金を停止する処分を正式に決めた。同時に、コーチ資格制度の確立や五輪などの代表選考基準の客観化など１３項目の改善勧告を出し、３カ月ごとに進行状況の報告を求めている。 市原則之ＪＯＣ専務理事によると、競技団体のランク付けを下げる案や強化補助金カット案も浮上したが、選手への影響を避けるために、全柔連という組織へ支払う交付金の停止に落ち着いた。 ＪＯＣ理事らでつくる「緊急調査対策プロジェクト」で告発した１５選手の聞き取り調査を担当した松丸喜一郎ＪＯＣ理事は「選手、指導者、上層部の意思疎通がうまくできていない。女性が女性として扱われない男の組織」と全柔連の体質を批判した
橋本聖子議員が「氏名公表」発言を否定 柔道女子代表での暴力行為 （デイリースポーツ） - Yahoo!ニュース
自民党の橋本聖子参院政審会長は６日、事務所からのＦＡＸを通じ、この日、一部で報道された柔道女子代表での暴力行為などを告発した選手１５人の氏名を「公表すべき」との発言について、「『氏名を公表すべき』とする発言はいたしておりません」と否定した。 その上で、五輪強化には税金が投じられており、その公益性に対する一定の責任を理解すべきという指摘を受けての発言として「選手のプライバシーを守り、告発したことによる不利益を被らないように配慮することは当然です。ただ、氏名を公表しないことについて厳しい意見もあることから、今後、どういう方法で選手を守りながら、これまでの経緯や事実を明らかにすべき」との考えを表明した。
園田前監督「余計なこと言ったな」、選手どう喝 : エトセトラ : スポーツ : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
女子選手への暴力行為で辞任した園田隆二・全日本女子前監督（３９）が、全日本柔道連盟（全柔連）の調査に暴行を認めた後の昨年１０月下旬、海外遠征先で、最初に被害を訴えた選手を「余計なことを言いふらしているらしいな」などと、どう喝していたことが５日、明らかになった。 １５人連名による集団告発にはこうした背景があった。 全柔連などによると、昨年９月下旬、１選手が実名で園田前監督の暴力行為を通報し、１０月上旬に連盟幹部が事情を聞いた。前監督は大筋で通報内容を認めたが、１０月下旬にブラジルで行われた国際大会に遠征した際、この選手を口頭で厳しく責め立てたという。 以前から園田前監督ら強化体制に不満を持っていた選手たちは、この話を伝え聞き、謝罪もせずに高圧的な態度を取る前監督への怒りを増幅させたという。全柔連は１１月１０日までに前監督に始末書を出させて沈静化を図ったが収まらず、選手たちは翌１１日付で告発文
全柔連、内柴被告を除名へ…講道館は段位剥奪も : エトセトラ : スポーツ : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
教え子に乱暴したとして準強姦(ごうかん)罪に問われたアテネ、北京五輪柔道金メダリストの内柴正人被告（３４）が懲役５年の判決を受けたことについて、全柔連の上村会長は１日、近く懲罰委員会と臨時理事会を開き、内柴被告に対し「会員登録の永久停止処分」を科す意向を示した。 柔道界からの事実上の追放処分となる。 上村会長は「選手として素晴らしい実績があるが、指導者としてこんな事態になったことは本当に悲しい」と語った。 内柴被告は即日控訴したが、「一つの区切りとして決める。永久資格停止、すなわち除名になる」と、規定の中で最も重い処分となる見通しを示した。関係者によると、懲罰委と理事会は５日に開催される。 また、内柴被告の段位の扱いについては講道館が対応を検討する。内柴被告は現在五段。過去に講道館が段位を剥奪した例はないというが、講道館長でもある上村会長は「弁護士とも相談して考える」と述べた。
愛知の柔道教員、６日で黒帯…３０年間全員合格 : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
愛知県教育委員会が県柔道連盟へ委託し、中学、高校の体育教員を対象に２年に１度開いている柔道の指導者講習（計６日）で、３０年近く、受講者全員に段位（黒帯）が授与されていたことがわかった。 柔道の総本山・講道館（東京都）によると、黒帯の取得には「平均でも２年程度かかる」というが、愛知の場合は短期間の上、審査も一般の昇段試験と違って試合の勝敗を考慮していない。関係者からはこうした段位認定のあり方を疑問視する声が出ており、講道館でも実態を調査する方針だ。 ◇ 同県教委によると、体育指導の質の向上を目的に１９８４年頃から、柔道経験がほとんどない「白帯」の体育教員を集めて講習を実施。 １年目は受け身などの基礎、柔道の歴史・理念、安全管理を学ぶ「指導者養成講習」（２日間）、その１年後に実戦や審判などを経験する「段位認定講習」（４日間）という内容で、毎回３０人程度が受講している。 これまで全受講者が段位審
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