半世紀前、突如として姿を消した韓国の男性。 実は、キム・イルソン主席(金日成)を狙うために、ひそかに創設された韓国の特殊部隊に所属していました。 しかし、その4年後には、男性は死刑に。 家族がそのことを知るのは、さらに30年以上もたったあとでした。 (ソウル支局記者 佐々一渡)
東京タワーみたいに縦に長いものを、縦スクロールしながらずーっと見たら楽しいんじゃないだろうか。遠くから見たいつもの姿じゃなくて、それぞれの高さにある設備の細部が分かったりしないだろうか。 風景を縦スクロールで詳しく見たい 「The Deep Sea」というサイトがある。深海のようすを縦スクロールでずーっと海底まで見せるというもので、もぐってももぐってもまだ海という感じがとても楽しい。 似たようなことを写真でやりたい。ただの風景も、ものすごい拡大して横幅を画面の幅で切ってしまえば、ずっと縦にスクロールして見られたりするんじゃないだろうか。 たとえばこういう風景。 近所の電柱だ。これを拡大して中央だけを見るとこんなふうになる。 電柱を上から下まで何枚も撮り、貼り合わせて一枚の画像にした。ようするに縦のパノラマだ。 こうやってじっくり見ると、やっぱり電柱ってかっこいい。そこについている設備たちが
今年も早年の瀬.コロナ禍でむかえる二度目の年末です.この1年半,感染拡大抑制のための方法論や経済対策など,さまざまなフィールドでそれぞれの分野の専門家による議論が行われてきました.一方で,コロナ禍が私たちに突きつけたもうひとつの,そしてより基礎的な,課題がある.それが………… 「自由」とは何かという論点ではないでしょうか.私たちの社会における自由のもろさについては『中央公論』の連載でも指摘してきました. 12月号の「時評2021」で、経済学者の飯田泰之さんは「コロナの2年間が突きつけるもの」を寄稿。「不況対策のツールに財政出動を用いるべき」という伝統的な見解が復活した点などを取り上げたうえで、経済・社会活動のベースにある自由が「社会の空気感に大きく左右される脆い存在」だったことを指摘。 pic.twitter.com/WViAaaNMQ3 — 中央公論編集部 (@chuokoron) No
2021年末に公表された日本新聞協会の最新データで、一般紙の総発行部数が3000万部割れ寸前まで落ち込んだことが明らかになった。 日本の新聞は高度経済成長期の1966年に3000万部台に乗り、その後は1990年代末の5000万部超まで拡大した。しかし、その後は下降を続け、部数減が止まる気配はまったくない。このまま進めば、本年中に一般紙は3000万部台を割り込むことが確実。高度経済成長以前の水準にまで落ち込むのも時間の問題になってきた。 新聞離れに一定の歯止め? 日本新聞協会が2021年12月下旬に公表した同年10月時点のデータによれば、スポーツ紙を除く一般の日刊紙97紙の総発行部数は、前年比5.5%(179万7643部)減の3065万7153部だった。20年前の2001年には4700万部、10年前の2011年には4400万部を数えたものの、今や3000万部割れが目前である。 新聞協会のデー
高橋怜奈/産婦人科医YouTuber @renatkhsh TikTokって白衣着てるだけの怪しい自称専門家がいっぱいいるんだけど、その中の一人が妊活に関するライブやってて偶然見たら、子宮内膜症をずっと『しきゅうないまくせい』って言ってたんだけど、めちゃくちゃ人からの質問に答えてて、完全に無法地帯だった。鎮痛剤飲むと妊娠しないとか言ってたやば。 高橋怜奈/産婦人科医YouTuber @renatkhsh 例外があったら申し訳ないのですが、SNSのアカウント名に『妊活』とか『子宝』とか入れて発信する自称専門家は大体怪しいと思っといた方がいいです。医者が全員正しい情報発信をしている訳ではないのですが、最終的には公的な学会などのサイトやガイドラインで調べる事をお勧めします。取捨選択大事。
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