人生で唯一ブラックリスト入りさせた患者は、全麻術直後に病室でスーパーカップ（豚キムチ）を食べ始め、注意しても逆ギレしながら目の前で食べ続けた猛者だけふりめど ✐☡ MD @FreeMed_art ワイが人生で唯一ブラックリスト入りさせた患者は、全麻術直後に何故か病室でスーパーカップ（豚キムチ）をモリモリ食べ始め、注意しても逆ギレしながら目の前でモリモリ食べ続けた猛者だけだな。 あとはみんな良い人達だった。
「先輩が亡くなりました」医学生が体感したHPVワクチンと子宮頸がんの現実（中島 花音）
『学生団体Vcan』という団体を仲間と立ち上げ、子宮頸がんを予防するHPVワクチン接種について、啓発活動を続ける医学生の中島花音さん。 中島さん自身も副反応疑い報道の影響で自治体からお知らせなどが止まり、HPVワクチンを打ち逃した「キャッチアップ世代」（平成9年4月2日から平成20年4月1日生の女性）だった。医大生になり医学的根拠に基づいた情報を知ることで、子宮頸がんの実態やHPVワクチンの必要性を知り、「どうしてもっと早く、必要性を学校で教えてくれなかったのだろう？」という疑問が活動のきっかけになったという。 今、中島さんらは、『Vcan全国中高ツアー』と題した出張授業やSNSなどでの情報配信などを行なっている。その際、心しているのは、「一方的に押しつける情報でない」こと、「じぶんごと」として考えられるように情報配信をすることだという。一体どんな内容なのか、引き続き後編で中島さんに執筆い
マイナ保険証利用率9.9％ 現行保険証の廃止まで5カ月なのに1割に届かない 「無理矢理底上げ」指摘も：東京新聞 TOKYO Web
政府は利用者が増えた病院や薬局への支援金を倍増するなどして利用拡大に躍起となっているが、いまだに9割以上が現行の保険証を利用している。 厚生労働省によると、6月のマイナ保険証の利用件数は1873万件。5月に比べて448万件増えた。増加幅は、薬局が最も多く194万件、次いで医科診療所が158万件だった。 医療機関に対する国の聞き取り調査では、「マイナ保険証の利用を促す積極的な声掛けや、カードリーダーにおける読み込み時の患者と職員の二人三脚の対応姿勢が利用促進の要因」と前向きな声がある一方で、「医師、事務職員にどんなメリットがあるのか理解できていないため、窓口での声掛けが進まない」「患者側の理解が乏しく、窓口で声かけをしても効果が上がらない」という意見もあった。
「アルツハイマー型認知症は腸内細菌を通じて伝染する」とラット実験で実証される
認知症患者は2050年までに1億3900万人に達する見込み（写真はイメージです） Kateryna Kon-Shutterstock ＜アイルランドUCCの研究チームによるアルツハイマー病患者の糞便を健康なラットに移植するという実験で、「アルツハイマー病が糞便を介して他の個体に伝染する」可能性が示された。この研究は、新しい治療法の開発にどのような知見を与えるのか＞ 日本における65歳以上の高齢者の割合は、9月15日時点の推計で3623万人です。総人口に占める割合は29.1％で、過去最高となりました。 超高齢社会と切り離すことのできない問題が認知症です。2022年の国民生活基礎調査（厚生労働省）によると、介護保険制度で要介護者と認定された原因は「認知症」が16.6％と最も多くなっています。25年には高齢者の5人に1人、約700万人が認知症になるという予想もあります。 とりわけ、アルツハイマー
新型コロナ 来春にも「5類」移行を検討 政府、年明け最終判断へ | 毎日新聞
政府は、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の位置づけについて、来年春にも、入院勧告など強い措置が可能な「新型インフルエンザ等感染症」から、季節性インフルエンザと同等の「5類」に引き下げる検討に入った。足元で感染が拡大していることから、年末年始の感染状況を見極めた上で、来年1月にも岸田文雄首相と関係閣僚が協議し判断するとみられる。移行時期は4月1日とする案などが出ている。新型コロナの政府対応は、発生から丸3年を経て転換点を迎える。 現在の類型に基づき、行政は感染者への自宅やホテルでの待機要請や入院調整を実施してきた。発熱外来での検査や入院医療、ワクチン接種は自己負担なく全額公費で賄われている。5類に移行すると、こうした措置や公費で負担する法的根拠がなくなる。政府は患者の自己負担が生じる通常の保険診療とするかどうか調整を続ける。
心肺停止で救命活動中…偶然居合わせた看護師に“医療行為”指示 消防職員が懲戒処分 患者は意識取り戻す（東海テレビ） - Yahoo!ニュース
2021年8月、救命活動中に市民に医療行為を指示したとして、愛知県豊橋市の消防本部の職員が懲戒処分を受けました。 豊橋市消防本部の男性主査(53)は去年8月、心肺停止の患者の救命活動中、現場に居合わせ応急手当にあたっていた市民に「静脈路確保」を指示しました。 この静脈路確保は本来、救急救命士の資格を持つ男性主査が行うべき医療行為ですが、応急手当をしていた市民が偶然看護師だったため「自分でやるより確実だと思った」として処置を依頼したということです。 患者はその後、搬送中に意識を取り戻しましたが、男性主査は「処置は自分がやった」と上司に虚偽の報告をしていました。 豊橋市は「救護は成功したが、公務員としては不適正な業務執行」として、男性主査を減給10分の1・6カ月の懲戒処分としました。
News Up “無給医よ、甘えるな” 真意は… | NHKニュース
大学病院などで無給で働く医師の問題を取材してきた私たちに、先月、こんな一文が書かれたメールが寄せられました。「無給医は甘えている」ショックを受けた私。早速、メールの送り主に連絡をとりました。（社会部記者 小林さやか） 送り主は、首都圏の病院に勤務する佐藤医師（仮名・50代）。 そこには、 ▼過酷な勤務が無給であっても、医師のキャリアを形成するのには必要な経験。 ▼全くの無給医は問題だが、大学院生はあくまで学生だから一線を画すべき。 こうした内容がつづられていました。
｢オプジーボ｣､特許で勝っても視界は晴れず | 医薬品・バイオ | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
高額薬価問題で緊急値下げを余儀なくされたがん治療薬「オプジーボ」だが、特許を巡る訴訟では競合薬に実質的な勝利を収めた。小野薬品工業は1月21日、日米欧で争っていたオプジーボの特許侵害訴訟について「キイトルーダ」を販売する米メルクと和解したと発表した。 和解内容は、小野薬品工業と共同開発先の米ブリストル・マイヤーズ スクイブ（BMS）の特許権をメルクが認め、両社とライセンス契約を締結するというものだ。 2017年3月期に180億円程度の特別利益 頭金として6億2500万ドル（約710億円）を両社に支払うほか、2017年1月から2023年までキイトルーダの全世界売上高の6.5％、2024年から2026年まで同2.5％をロイヤルティとして支払うことで合意した。頭金とロイヤルティの分配比率は小野薬品が25％、BMSが75％で、小野薬品は2017年3月期に180億円程度の特別利益を計上する。 小野薬
外来で困ること - Jasmine Cafe
いつも地味に困るんだけど、なんだか言いそびれること。 患者さんが泣いている子どもだとお母さんやお父さんが揺すってあやすんだけど…… 聴診しているときは、お子さんを揺すらないほうがいいです。 ステートを当ててるのに、上下すると聴きづらいので。 もっと困るのは、親御さんがお子さんを泣きやませようとトントンすること。 聴診器をあてていると物凄い音になって耳が痛い。 子どもが泣いていても、医師は泣き声と泣き声の間に聴いているので問題ないんです。可哀想かなと思っても、早く聴くべきことを聴いて、診察が終わってからあやしたほうがいいですね。 一番困るのはこれ。 さあ、ワクチンを打つ！というときにお子さんを上下に揺すると大変危ない！ 私は打つのが速いので一瞬だけど、それでも揺れてたら針も上下するでしょう。 今度こそ、そういうことがあったら言おうと思います。 宋先生と対談します。なにが本当なのかわかりづらい
軽いかぜは患者の自己負担上乗せ 医療費など抑制へ提案 | NHKニュース
先進国で最悪の水準の日本の財政を立て直すため、財務省は、医療費や介護費の膨張を抑える制度の見直し案をまとめました。軽いかぜなどで診察を受ける場合は、患者の自己負担を上乗せするよう提案しています。 このうち医療の分野では、患者が病院などの窓口で支払う自己負担について、軽いかぜなど少額の外来受診の場合は、負担を上乗せするよう提案しました。 また医療機関に支払われる「診療報酬」は、今は全国一律の水準になっていますが、地域によって医療費の伸びにばらつきがあり、住民が支払う保険料の負担にも格差が出ていることから、自治体の判断で引き下げることができるようにするべきだと提案しました。 介護の分野では、掃除や調理などの身の回りの世話をする生活援助のサービスについて、ホームヘルパーの代わりに地域の住民やボランティアを活用できるようにして費用を抑えることを提案しています。 審議会は、これらの案を基に提言をまと
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