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2013年10月14日のブックマーク (8件)

  • 関東「寝冷え注意報」暖気追いやられ気温急降下 (読売新聞) - Yahoo!ニュース

    関東地方を中心に今月は最高気温が30度を超える真夏日が続き、13日も25度を超える夏日となった。 しかし夜は一転して冷え込み、寒暖差が20度を超える所も。この急激な気温の変化はなぜなのか――。 ◆23.6度も下降 気象庁の観測では、東京都心の気温は11日に30.2度、12日に31.3度まで上昇。1875年の統計開始以来、最も遅い真夏日の記録を2日連続で更新した。栃木県真岡市では、12日午後に31.8度を観測後、翌13日朝には一気に冷え込み、10月下旬並みの8.2度に。 同庁によると、10月になっても衰えを見せない太平洋高気圧から暖かい南風が流れ込んだ影響で気温が上昇したが、その後、大陸側から来た移動性高気圧で関東地方上空の暖かい空気が太平洋側に追いやられたという。13日も各地で夏日を観測するなど日中は平年より気温が高かったが、14日以降は、少しずつ秋が深まるとしている。 ◆温度調

    blackshadow
    blackshadow 2013/10/14
    寒暖の差が激しい
  • 浜ホト、高速応答性と高S/Nを実現したヘッドオン型光電子増倍管を発売

    浜松ホトニクス(浜ホト)は10月8日、高速応答性を約3倍向上し、高S/N(信号雑音比)を実現したヘッドオン型38mm径光電子増倍管「R12845」を、次世代TOF-PETや高エネルギー物理学実験、放射線モニターなどの用途に向けて、10月10日から国内外のPET装置メーカーなどに提供を開始すると発表した。 近年、PET(陽電子放出断層撮像)装置は、S/Nの良い鮮明な画像を得るために、ガンマ線の飛行時間差を利用したTOF-PETの開発が進んでおり、次世代TOF-PETには、陽電子の消滅地点を特定するために、放射線検出器のさらなる高速応答性の向上が求められていた。 同製品は、現在のTOF-PETに用いられているヘッドオン型38mm径光電子増倍管を改良し、高速応答性のパラメーターである電子走行時間分布(T.T.S.)を550psから190psと約3倍に向上することに成功。また、光電面の場所の違いに

    浜ホト、高速応答性と高S/Nを実現したヘッドオン型光電子増倍管を発売
  • JAMSTECなど、東北地方太平洋沖地震の断層の大きな滑りの仕組みを解明

    海洋研究開発機構(JAMSTEC)は10月8日、マリンワークジャパン、早稲田大学との共同研究により、統合国際深海掘削計画(IODP)における地球深部探査船「ちきゅう」の第343次研究航海(東北地方太平洋沖地震調査掘削:JFAST)で得られた掘削コア試料を用いて、プレート境界断層と断層内にある地下水など、流体の挙動の関係を評価・解析(水理学的解析)した結果、東北地方太平洋沖地震プレート境界断層付近では非常に透水性が低く(水が通りにくい)、地層内に水が閉じ込められることから、地震断層の滑りに伴う摩擦発熱により流体の圧力が増加し、大きな滑り摩擦力低下(断層の滑り摩擦抵抗の減少:滑りりやすくなる)を引き起こすことによって、浅部プレート境界断層までの大きな滑りにつながることを解明したと発表した。 成果は、JAMSTEC 高知コア研究所の谷川亘研究員らの研究チームによるもの。研究の詳細な内容は、日

    JAMSTECなど、東北地方太平洋沖地震の断層の大きな滑りの仕組みを解明
  • 【科学】南海トラフ、来月から掘削調査 海底下5200メートル、分岐断層の実態解明へ+(1/3ページ) - MSN産経ニュース

    南海トラフ付近で起きる大地震の発生メカニズムを解明するため、紀伊半島沖にある巨大分岐断層の掘削調査が来月から始まる。海洋研究開発機構の地球深部探査船「ちきゅう」で海底下5200メートルまで掘り、分岐断層の試料を採取して活動の実態を探る。(伊藤壽一郎)◇世界記録更新へ 掘削調査を行うのは、和歌山県新宮市から南東75キロの熊野灘。南海トラフのプレート(岩板)境界から複数の巨大な分岐断層が枝分かれしている場所だ。計画では水深2千メートルの海底から5200メートル掘削し、分岐断層の根元まで掘り抜く。 この場所での掘削は昨年11月にいったん着手したが、強い風と潮流の影響で掘削機器が損傷し、海底下2千メートルまで掘ったところで中止した経緯がある。今回はその仕切り直しだ。 ちきゅうはすでに現場海域に到着。前回の掘削孔を一部利用するため、穴を密閉してガスや水の逆流を防ぐ装置の設置や、孔内の清掃などの準備を

  • 極端な猛暑が日常に? 世界の気温、数十年以内に上昇か

    (CNN) もし各国が地球温暖化対策を講じなければ、各地の年間平均気温は今後7年~40年以内に、過去に観測された最高記録を継続的に上回るようになるという予想が10日の科学誌「ネイチャー」に発表された。 もしそうなった場合、例えば米中西部では、過去数年の極端な猛暑が日常になると専門家は指摘している。 この研究はハワイ大学の地理学者カミロ・モラ氏が発表した。それによると、温暖化の影響はまず熱帯地方で表れ、インドネシアのマノクワリでは2020年以降、年間の気温の範囲がこれまでに観測された範囲を継続的に上回るようになる。続いてメキシコ市で31年、米フロリダ州オーランドで46年、ワシントンとニューヨークで47年、アラスカのアンカレジは71年にこの状態に突入するという。 地球温暖化対策が講じられなかった場合、世界の年間平均気温は47年に「過去の変動幅から継続的にはみ出す状態」に陥るとモラ氏は予想。温室

    極端な猛暑が日常に? 世界の気温、数十年以内に上昇か
  • 科学研究に深刻な影響、政府機能停止で ホワイトハウス

    ワシントン(CNN) 米政府機能の一時停止問題でホワイトハウスは12日、甚大な被害を受けているのは科学関連機関などとする声明を発表した。 連邦政府機関の一時閉鎖で行政に甚大な被害が出ていることを世論に訴える狙いがあるとみられる。一時閉鎖は、野党共和党との予算案や債務上限の引き上げでの対立が原因で今月1日から始まっている。 声明は、連邦政府が管轄する科学研究機関の多くは閉鎖され、科学者は自宅待機や研究事業の中断を強いられていると主張。この中にはノーベル賞受賞者の5人が含まれ、うち4人は自宅待機で、連邦政府が承認する研究が打ち切られていると説明した。 最大の被害を受けているのは米国立科学財団とし、職員の98%が一時帰休を命じられ、新たな研究事業への補助金支給が滞っている実態に言及。補助金は全米規模で、医学以外の科学分野、土木教育関連事業などに与えられている。 国立衛生研究所では職員の約4分の

    科学研究に深刻な影響、政府機能停止で ホワイトハウス
    blackshadow
    blackshadow 2013/10/14
    どうなることやら
  • 配信終了のお知らせ - 総合ガイド

    いつも朝日新聞デジタルをご利用いただきましてありがとうございます。 朝日新聞デジタルでは、以下のページについて配信を終了させていただきます。 配信終了後は、これまでに配信した記事もご覧いただくことができなくなります。 【配信を終了するページ】 ■ロイターニュース 2023年2月26日(日)配信終了 ・経済 https://www.asahi.com/business/reuters/ ・国際 https://www.asahi.com/international/reuters/ ・芸能 https://www.asahi.com/culture/reuters/ ・マーケット・サマリー(東京、NY、欧州) https://www.asahi.com/business/stock/market-summary/ ■東洋経済兜町特捜班 2023年3月26日(日)配信終了 https://ww

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  • 核融合で自己加熱初確認。吸収・放出のバランスついに逆転

    核融合で自己加熱初確認。吸収・放出のバランスついに逆転2013.10.13 13:00 satomi 太陽があの絶大なエネルギーを生成するのと同じプロセス、核融合。 核融合は無尽蔵に安いエネルギーを提供してくれるのですが、従来の実験では生成するエネルギーより消耗するエネルギーの方が多いという問題がありました。そのバランスがようやく崩れ、核融合炉の実現がぐんと現実味を帯びてきましたよ。 米ローレンス・リバモア国立研究所のレーザー核融合施設「国立点火施設(NIF:National Ignition Facility)」では、世界で最もパワフルなレーザーから出る192のビームをちっこい水素燃料に死ぬほど浴びせて加熱・圧縮し、これを核融合反応が起こるまでやる実験を行っています。 普通はレーザー駆動でパワーを消耗しまくるので、なけなしの核融合を引き起こしたぐらいでは合わないのですが、BBCが報じた

    核融合で自己加熱初確認。吸収・放出のバランスついに逆転