昨日はクリスマスイブだった。 実はチキンとケーキを食べてお祝いするのは先週末に既に済ませてしまったのだが、父が気を利かせて小さなケーキを買ってきた。 ワクワクしながら食べるのを楽しみにしていると、母が驚いたように声を上げた。 「これ、アレルゲンが入ってるでしょ！なんで買ってきたの！」 弟は食物アレルギーを持っていて、それが含まれている製品だったのだ。 とはいえ、弟のアレルギーとはもう十年以上の付き合いになる。父もそこに気を使わない程馬鹿ではなかった。 「ちゃんと聞いたよ！Aさんに聞いたら、入ってないと言ってた！」 「でもこれ入ってるもの！」 実はそのケーキ屋は母が昔パートで働いていた店で、店長をはじめとした従業員とも知り合いだ。 内部的な事情を知っていたり、従業員とも深い付き合いがある。Aさんというのはベテランの従業員だ。 母は以前Aさんと話し、このケーキにアレルゲンが混入している事を知っ

2019年9月、電通の東京本社が社員に違法な残業をさせたとして、またも労働基準監督署から是正勧告を受けた。 新入社員だった高橋まつりさんが過労自殺してから4年。電通は法人として労働基準法違反の罪に問われ、有罪判決を受けているのにも関わらず、長時間労働は残り続けていた。 電通事件以後、広告代理店の働き方に変化は起きているのだろうか。最近まである代理店で働いていた社員は「表向きに発表する数値は変化しているのかもしれませんが、働き方は変わっていないのが現状だと思います」と話す。 事件以後の、働き方をレポートしてもらった。 ●電通事件を「まつられた」という社員 私が広告代理店に入社したのは、電通事件が起きた後です。入社時の研修でも、高橋まつりさんの話題は出てきました。 どの上司も口をそろえて誇るように言うのは「うちは電通と違ってホワイトだから」という言葉でした。しかし現実は、電通が働き方改革で受注

「好きなことで、生きていく」が徐々に浸透する時代に、最近SNSで注目されはじめた中学3年生がいる。ネットを通じて毎月10万円以上の収益を上げるキメラゴンさんだ。ブログ、ツイッター、note、YouTubeなどで発信し、あのネット有名人・イケダハヤトさんも太鼓判を押す。「学歴社会は終わり」「個人で稼ぐ力をつける」と時代を読む、彼の思考回路を探った。 ⇒【画像】中学生にして月収6桁を稼ぐブロガー 取材当日。中学生であるため、取材は学校の放課後もしくは休日になると想定していたが、キメラゴンさんは平日の14時を希望した。 ――平日のお昼ですが、学校はもうお休みなんですか。 高校の進路が、登校日数が関係ないN高という通信制の学校に決まったので、9月から学校には週一回くらいしか行っていないです。だから平日でも取材に来れるんです。それまでは普通に通っていましたよ。学校に行っていると長時間拘束されるので、

静岡県議会最大会派の自民改革会議が１２月定例会で県の計画する事業の見直しを求めたことに対し、川勝知事は自民を「ごろつき」「やくざ」などと評し、批判が高まっている。 自民は、県がＪＲ東静岡駅南口の県有地に整備する「文化力の拠点」について、巨額の費用がかかることなどを問題視している。複数の関係者によると、川勝知事は１９日、公明、共産両党が来年度の予算について申し入れた際、自民を念頭に「ごろつき」などと述べ、「（計画に）反対する人に県議の資格はない」などと非難したという。 自民は翌２０日、閉会後の議員総会で川勝知事に説明を求め、川勝知事は「議会を軽視したことはない」と述べた。県議から発言の有無を問われると「良識の府を預かっている方に対し、ここで言うのもはばかられる。あえて言うことはない」とうやむやにした。 ２４日の記者会見では、計画見直しを求められた原因を「当局側の説明不足」とし、発言の撤回や自

出産して2ヶ月弱経ったけど、毎日死にたいと思ってる。 ブコメには出産したら忙しくて悩む暇なんかないとかあるけど嘘。確かにこの2ヶ月病院以外に外出したことないけど、子供の世話で1日20時間くらい起きてるとかザラなので考える暇はいくらでもある。 子供がかわいいっていうのも、最近ようやくそう思えるようになってきたけど、圧倒的に義務感や責任感や恐怖心の方が強い。 おっぱいやればオキシトシンが出て云々ていうのも信じられない。乳首傷だらけで授乳の時間は恐怖でしかない。1日8回、歯を食いしばりながらやってる。 明らかにマタニティブルーズだけど、現象に名前が付けば楽になるというわけではない。 時間が経てば解決するのかもしれないけど、それがいつなのか分からないし、今現在辛いことの救いにはならない。 で、こういうことをグチると「自己責任」「母親失格」と叩かれ、弱音すら吐けない。

ロシア政府は現地時間12月23日、同国を世界のインターネットから切り離すための一連の試験に成功し、試験を完了したと発表した。 この試験は先週始まり、数日間かけて実施された。ロシアの政府機関、同国のインターネットサービスプロバイダー、そして同国のインターネット企業が、これに参加した。 その目的は、同国の国内インターネットインフラ（ロシア国内では「RuNet」として知られている）が、グローバルなDNSシステムや外部インターネットにアクセスすることなく機能できるかを確認することだった。 インターネットトラフィックは国内で再ルーティングされた。これにより、ロシアのRuNetは、実質的に世界最大のイントラネットとなる。 ロシア政府は、この試験の技術的詳細や具体的な構成については何も明らかにしなかった。ただ、他国からの悪意あるサイバー攻撃をシミュレーションするシナリオなど、複数の切断シナリオを試験した

イオングループが、接客時のマスク着用を原則禁止したことが分かった。 風邪をひいた場合は認めるなど一定の配慮はしているが、現場からは「せめてもの予防もさせてもらえない職場に不信感しかありません」と反発も上がっている。 ■「お客さまとの円滑なコミュニケーションの妨げに」 イオングループの店舗に勤める複数の従業員によれば、親会社のイオンからグループ各社に2019年12月中旬、接客時のマスク着用を原則禁止する方針が伝えられた。 従業員への案内文には、「接客時におけるマスク着用は、顔の半分を覆い隠してしまうため、お客様にとって表情がわかりにくく声も聞こえづらくなるため、お客さまとの円滑なコミュニケーションの妨げになります。また、風邪や体調不良のイメージを持たれ、不安を抱かれる場合があります」などと書かれており、今後は原則としてマスク着用を禁止するとしている。 決定を受けて、関東圏にあるイオンの一部店

＜ウイグル人弾圧、香港抑圧の習近平・独裁体制と「世界平和」を目指す安倍政権は、人権、民主主義の理念を捨てて経済的利益を優先するのか＞ 「日中両国はアジアや世界の平和と安定、繁栄に大きな責任を有している。（中略）この責任を果たすべきだとの認識を共有し、その意思を明確に示すことが国際社会から求められている」 この政治的常套句を口にしたのは、中国政府の気難しいスポークスマンではなく、日本の安倍晋三首相である。去る12月9日の記者会見で、来春に予定する中国の習近平（シー・チンピン）国家主席の「国賓」としての来日に方針変更はない、との決意を新たにした。 日中関係・日米関係に何が起きているか全く釈然としない──そう考える米シンクタンク勤務の私の友人が東京に来ていたときに、安倍首相は中国寄りの姿勢を一層強めて見せた。アメリカへの挑戦とも映る日本政府の昨今の動向は決して感情的な「反抗」ではなく、明確な意図

セガサミーホールディングスは12月24日、組織再編の一環として、連結子会社であるセガゲームスとセガ・インタラクティブを統合すると発表しました。新商号は「株式会社セガ」となり、2015年のセガゲームスへの商号変更（関連記事）以来、約5年ぶりに「セガ」が復活することになります。 「セガ」の時代のロゴ 再編の背景としては、主要事業会社であるセガゲームス、セガ・インタラィティブの2社を統合しリソースを再配置することで、今後さらなる拡大が予想される世界市場における競争力を強化していく目的があったとのこと。統合については、セガゲームスを存続会社とし、セガ・インタラクティブは統合に伴って消滅する形に。合併期日は2020年4月1日、新社長には現セガ・インタラクティブ社長の杉野行雄氏が就任する予定となっています。 公式サイトより、再編後の組織図 今後については、既存有力タイトルの海外市場でのさらなる拡販と、

部下を「褒める」べきか「叱る」べきか。リーダーになれば誰もが一度は直面する悩みではないでしょうか。 部下の力を最大限引き出すにはどんなマネジメントが適切か、人を育てる立場にある方ならば、誰もが知りたいと願っていることでしょう。 部下を育てるのには、「叱る」よりも「褒める」方が効果的です。 「叱る」と「褒める」を比較した実験では「褒める」に軍配が上がっていますし、数々の研究で「褒める」ことが人のやる気を引き出し、物事への取り組みを挑戦的かつ粘り強くする、という結果が出ているからです。 本記事ではそんな「褒める」ことのメリット、その学術的根拠、効果的な褒め方、また「褒める」ことの注意点も合わせて紹介します。 この記事を読めば、自信をもって部下を褒め、きっと彼らの力を最大限引き出すマネージメントができるようになるはずです。 部下の貢献を1日1分で賞賛できる「Unipos(ユニポス)」の詳細はこち

厚生労働省は24日、30歳代半ば～40歳代半ばの就職氷河期世代を対象とした採用活動を実施すると発表した。政策立案などに関わる常勤職員10人の採用を予定する。就職氷河期世代の採用で、具体的な計画を公表するのは厚労省が初めてだ。1970年4月2日～85年4月1日生まれで、過去5年以内に正社

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