グーグルの研究が示すメモリエラーの真実--明らかになった高い発生率
どうしてまたコンピュータがクラッシュしたのかと不思議に思ってはいないだろうか。Googleの実環境での研究によれば、それはメモリが原因かもしれないという。この研究では、メモリのエラー率が、これまでの研究で示されていたよりも高いことが分かった。 Googleは、同社のデータセンターにある膨大な数のコンピュータを使って、それらのマシンの実際の稼働状況についての実環境データを大量に収集することができる。それがまさに、エラー率が驚くほど高いことを明らかにした研究論文のために、同社が行ったことだ。 トロント大学教授Bianca Schroeder氏と、GoogleのEduardo Pinheiro氏ならびにWolf-Dietrich Weber氏の共著である同研究論文によれば、「メモリエラーの発生回数や、さまざまなDIMMにおけるエラー率の範囲が、以前報告されていたよりもずっと高いことが分かった。メ
モバイルフィルタリングには多様性を--総務省検討会の中間報告書
総務省の「インターネット上の違法・有害情報への対応に関する検討会」は4月25日、第6回会合を開催し、中間報告書の取りまとめ案を公表した。検討会には増田寛也総務大臣も出席し、この問題に対して政府が高い関心を示していることを印象付けた。 これまでの検討会の議論は、ほとんど青少年に対する携帯電話のフィルタリングサービスに関するものだった。このため、中間報告書についても、実効性のある携帯電話のフィルタリングサービスをいかに作り、普及させるかということが焦点になっている。 報告書案では、現在携帯電話事業者から提供されているフィルタリングサービスが画一的で、利用者がアクセスする情報の範囲をあまり選べないこと、また閲覧できないサイトが広範囲にわたることを問題視した。その上で、今後は、利用者がアクセスできるサイトを個別に選択できるような、多様性を持ったサービスにするべきと提言した。 また、同時に民間の第三
フィルタリングサービス利用者数、過去半年で利用者が1.6倍に--TCA調べ
電気通信事業者協会（TCA）は4月23日、携帯電話・PHS事業者各社におけるフィルタリングサービス利用者数が、3月末時点で約340万人になったと発表した。2007年9月からの半年間で、約133万人増の約1.6倍の増加になる。 TCAと携帯電話・PHS事業者各社は、総務省の要請を受け、未成年者のアクセスを制限する「有害サイトアクセス制限サービス」（フィルタリングサービス）の認知拡大や利用促進に取り組んでいる。1月からは新規契約者を対象に、未成年者にはフィルタリングの利用意向を契約時に聞く取り組みを始めた。また各社は6月以降順次、既存の契約者に対しても18歳未満であれば、契約しないという意思を示さない限り、原則としてフィルタリングサービスを適用する計画だ。
サイトの健全性は民間で審査する--「インターネット・コンテンツ審査監視機構」が設立へ
ウェブサイトの健全性を評価、認定する機関「インターネット・コンテンツ審査監視機構（I-ROI）」の設立が4月25日、発表された。9月をめどに、サイトの認定を開始する。 学識経験者と有識者が集まってレーティング基準を策定し、それに基づいて健全性を審査する。PCサイトとモバイルサイトの両方を対象とし、年齢や利用シーンによってレーティングにいくつかの段階を設ける考えだ。 この問題に関しては、総務省のコンテンツ安心マーク（仮称）調査研究会が、2004年度に安心してインターネットを利用できる環境を作るための調査研究をし、2005年度から2008年度にかけては社団法人デジタルメディア協会が、コンテンツアドバイスマーク（仮称）推進協議会という名称で、制度と運用方法について検討してきた。これらの結果をもとに、サイトの認定をするのがインターネット・コンテンツ審査監視機構ということになる。 審査にあたっては、
CNET Japan
環境コミュニティー「Wikia Green」の狙い--ウィキペディア創始者J・ウェールズ氏 ウィキペディアの設立者の1人であるウェールズ氏が、環境問題に特化したコミュニティを発表し、米CNETのインタビューに答えた。 2008/09/18 07:00 ［インタビュー］ 写真で見るAsusモバイルノートPC「N10J」 10.2型ワイド液晶を搭載したモバイルノートPC「N10J」を発表したASUSTek Computer。デザインや端子など、詳細を写真で説明する。 2008/09/19 20:09 ［パーソナルテクノロジー］ 「Android」搭載携帯電話、はたしてその価格は？ 近々発表される予定となっているグーグルの「Android」を初めて搭載した携帯電話の価格について、CrunchGearが「内部事情に詳しい人物」の話として報じている。 2008/09/18 15:13
デジタルコンテンツの普及でマイクロペイメントに復活の期待
サービス開始早々一躍大ヒットとなったApple Computerのデジタル音楽販売サービス「iTunes」は、消費者はオンラインコンテンツにお金を出さないという認識を覆しただけでない。同サービスの成功で、マイクロペイメント（少額決済）の成長の可能性にも光があたっている。 今年創立2周年を迎えた決済会社、BitPass（本社：カリフォルニア州パロアルト）は今月、総額1175万ドルのベンチャーキャピタルを調達し、また社外取締役会のメンバーに元American Express会長のJames Robinson3世を迎え入れた。Robinsonは、BitPassに投資を行っている企業の1つ、RRE Ventures（本社：ニューヨーク）のパートナーでもある。 クレジットカード会社や、PayPalなどのオンライン決済専門会社による取り扱い高が増加するなか、Eコマースベンダーによる小口取引（もしくはマ
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