こちらも多摩美卒業生である増田拓海さんの作品『解答用紙は別紙』。これを「マンガ」と呼ぶべきかは議論が分かれるかもしれませんが、見開きを１コマと見るなら、コマを追うごとに時間の流れがあり、展開があって、俺は「マンガ」と見なしていいだろうと考えます。マンガ学会でこれを発表したところ、場内大爆笑に包まれました。世の中には、見る以前には想像もつかない種類の傑作があるということを思い知らされます。いずれ「マヴォ」にも掲載したい作品です。
絵のないマンガ（２）: たけくまメモ
こちらも多摩美卒業生である増田拓海さんの作品『解答用紙は別紙』。これを「マンガ」と呼ぶべきかは議論が分かれるかもしれませんが、見開きを１コマと見るなら、コマを追うごとに時間の流れがあり、展開があって、俺は「マンガ」と見なしていいだろうと考えます。マンガ学会でこれを発表したところ、場内大爆笑に包まれました。世の中には、見る以前には想像もつかない種類の傑作があるということを思い知らされます。いずれ「マヴォ」にも掲載したい作品です。
asahi.com（朝日新聞社）：母子加算全廃の根拠資料 政府「統計的意味確認できず」 - 政治
厚生労働省が４月に生活保護の母子加算を全廃した根拠の一つとしていた調査について、政府は２２日、「資料の数値が統計的に有意なものであるかどうか確認できない」とする答弁書を閣議決定した。山井和則衆院議員（民主）の質問主意書に対する答弁書。 この調査は、６万世帯を対象とした全国消費実態調査（９９年度）から母子世帯を抽出して集計。一般の母子世帯の食費や光熱費などの消費支出額が、母子加算を加えた生活扶助基準を下回ったため、加算廃止につながった。 答弁書では、消費実態調査を用いたことは「最も詳細かつ最大規模の調査で、使用したことは適切」と認定。ただ、加算廃止の根拠とされる部分の分析対象は３２サンプルにとどまる。関連資料が法令に従い廃棄されたこともあり、答弁書は、現存する資料では統計的な意味があるか確認できないとした。 また、抽出調査では、子ども２人の世帯の方が子ども１人の世帯より消費支出が少なく
内部告発：新銀行東京、オリコンが訴訟 告発者に露骨な口封じ - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
放送局や出版社の求めに応じて実名で内部告発したり、コメント取材に協力した人に対し、番組や記事で批判の対象となった企業が損害賠償を求める訴訟が東京地裁と東京高裁で係争中だ。２件とも報じたメディア側は訴えられなかった。識者らからは「内部告発行為を萎縮（いしゅく）させかねない」と批判の声が上がっている。【臺宏士】 ◇通告なく訴状送付 経営再建中の新銀行東京（津島隆一・代表執行役、東京都新宿区）から昨年８月、東京地裁に提訴されたのは、元行員の横山剛さん（４０）だ。横山さんは「事前の通告もなく突然、裁判所から訴状が送られてきた」と驚きを隠さない。 在職時に見聞きした新銀行東京が抱える問題についてテレビ朝日や週刊現代（講談社）の取材に述べた内容が、機密情報の漏えいに当たるとして１０００万円の損害賠償などを求められている。 横山さんは、テレビ朝日の報道番組「サンデープロジェクト」で「東京都幹部が（銀行の
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