日本触媒は2025年3月期までに、リチウムイオン電池用電解質「イオネル」の生産コストを現状比で半減できる生産プロセスを確立する。パイロット段階での技術確立に取り組んでおり、増産に向けた次期プラントでの実装を計画。車載電池は電気自動車(EV)の普及で需要拡大が期待される一方、コスト高が課題となっている。同社でも電解質のコスト低減を急ぎ、価格競争力を高める。 日本触媒は国内でイオネルを生産し、電解液メーカーに供給している。年産300トンの現在のプラントに加えて、23年に国内で同2000トンの新プラントを稼働する計画を公表している。ただ現時点では、欧州での現地生産を先行することも視野に入れており「両にらみで(次の)増産を計画している」(五嶋祐治朗社長)段階だ。これら生産能力の増強に加え「次世代生産プロセス」(同)の確立により、コスト低減への取り組みも強化する。 生産コスト半減に向けた具体的な手法
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