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ブックマーク / www.japanmetal.com (14)

  • 住友鉱山、正極材製造技術を共同開発

    住友金属鉱山は25日、リチウムイオン電池正極材の製造技術を開発するカナダのナノワン・マテリアルズに出資したと発表した。出資額は約1690万カナダドル（約19億円）で、持分比率は5％となる。電池材料メーカーの出資は今回が初めてという。両社は電気自動車（EV）向け電池正極材の製造技術の共同開発を行い、ニッケル系やリン酸鉄リチウム（LFP）系正極材の低コストかつ環境負荷の低い製造プロセスの実現を図る。 日刊産業新聞DIGITAL日刊産業新聞　紙版

    住友鉱山、正極材製造技術を共同開発
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    bttry 2023/09/26
    住友金属鉱山がリチウムイオン電池正極材の製造技術を開発するカナダのナノワン・マテリアルズに出資
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  • ＧＳユアサ　車載ＬｉＢ開発をＥＶシフト

    ＧＳユアサは来期（2024年3月期）からスタートする次期中期経営計画において、車載用リチウムイオン電池事業の研究開発をハイブリッド車用から電気自動車（ＥＶ）用にシフトする方針だ。ＥＶ市場が世界的に拡大しており、このほど30人体制の開発室を設置。高密度・高耐久などの製品特長を生かし、開発を加速させる。

    ＧＳユアサ　車載ＬｉＢ開発をＥＶシフト

  • 阪和興業　ＱＭＢが稼働、ニッケル年産3万トン体制

    阪和興業は1日、リチウムイオン電池正極材向けの高純度ニッケル・コバルト化合物（ＭＨＰ）を製造するインドネシアのＱＭＢプロジェクトが稼働を開始したと発表した。6月にニッケルを年間純分3万トン（フェーズ1）生産する体制と初期ラインが完成。7月に主要設備の調整と原料不投入での試運転がスタートした。8―10月にかけ、実機第1―3ラインへの原料投入および試運転を実施する予定。電気自動車化の進展により加速する電池需要の高まりに対応する。 未購読者の方はこちらからお申し込みください 日刊産業新聞DIGITAL日刊産業新聞　紙版

    阪和興業　ＱＭＢが稼働、ニッケル年産3万トン体制
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    bttry 2022/08/03
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  • 韓ＰＯＳＣＯケミカル　正極材を追加受注

    韓国のＰＯＳＣＯケミカルは28日、米自動車大手のゼネラル・モーターズ（ＧＭ）からＥＶバッテリー用正極材を追加受注したと発表した。受注額は、13兆8000億￥文字(U+3306+Vdir)（1兆4300億円）。本年下期の竣工を予定する光陽工場で生産するハイニッケル正極材を2023―25年の3年間、ＧＭグループのバッテリー製造会社アルティウムセルズに供給する。

    韓ＰＯＳＣＯケミカル　正極材を追加受注
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    bttry 2022/08/01
    "受注額は、13兆8000億￥文字(U+3306+Vdir)（1兆4300億円）。本年下期の竣工を予定する光陽工場で生産するハイニッケル正極材を2023―25年の3年間、ＧＭグループのバッテリー製造会社アルティウムセルズに供給する。"
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  • 双日・東芝など　次世代ＬｉＢ開発進展

    双日と東芝、ブラジルのＣＢＭＭの3社で取り組む次世代リチウムイオン電池（ＬｉＢ）開発が進展している。負極材にニオブ・チタン系酸化物（ＮＴＯ）を用いた高容量ＬｉＢの製品技術を確立し、パイロットプラントレベルでの生産に移行しつつある。8月からはブラジルでＥＶバスに搭載しての実証試験を実施する予定。実用化できれば、ニオブ需要拡大につながるとみている。

    双日・東芝など　次世代ＬｉＢ開発進展
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    bttry 2022/07/22
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  • 古河電池　新中計で180億円投資

    古河電池は2025年度（26年3月期）までの4カ年中期経営計画期間の設備投資額を連結で約180億円と想定する。既存事業の設備の補修や改善、更新のほか、25年の量産開始を予定するバイポーラ型鉛蓄電池、ドローンなどに使われるリチウムイオン電池（ＬｉＢ）など新規の戦略商品に重点的にも投資。自動車市場が拡大するタイとインドネシア拠点の増強や環境関連の投資も引き続き推進する。 未購読者の方はこちらからお申し込みください 日刊産業新聞DIGITAL日刊産業新聞　紙版

    古河電池　新中計で180億円投資
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    bttry 2022/07/15
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  • ティーエムシー　炭酸リチウムの再生能力を増強

    レアメタルスクラップ問屋のティーエムシー（本社＝京都市中京区、宮脇大士社長）はこのほど、炭酸リチウムのリサイクル生産を増強した。富山プラント（富山市）の月産を3倍の30トンに引き上げ、高岡プラント（富山県高岡市）と合わせて月産規模は40トンとなった。今年中にはリチウムイオン電池向けのユーザー認定を受け、出荷を始める見通しだ。

    ティーエムシー　炭酸リチウムの再生能力を増強

  • 日立金属　低コバルト正極材開発

    日立金属は19日、リチウムイオン電池（ＬｉＢ）向けの新たな正極材を開発したと発表した。粉末冶金技術による独自の固相反応法を用いることで正極材のコバルト使用量を減らしても長寿命・高容量化を実現。調達リスクが大きく、温室効果ガス（ＧＨＧ）排出が多いコバルトを削減し、ニッケル量を増やせる。

    日立金属　低コバルト正極材開発

  • エンビプロＨＤ　ＬｉＢリサイクル強化

    エンビプロ・ホールディングスは27日、連結子会社のＶＯＬＴＡ（本社＝静岡県富士宮市、今井健太社長）が今後急速な市場拡大が見込まれるリチウムイオン電池（ＬｉＢ）のリサイクル工場を増設し、ブラックマス（ニッケル・コバルトの濃縮滓）の製造能力を増強すると発表した。新工場となるＶＯＬＴＡ富士工場（静岡県富士市大野字大北55―1および2）の開設は今年9月を予定している。

    エンビプロＨＤ　ＬｉＢリサイクル強化
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    bttry 2022/05/04
    "連結子会社のＶＯＬＴＡが今後急速な市場拡大が見込まれるリチウムイオン電池（ＬｉＢ）のリサイクル工場を増設し、ブラックマス（ニッケル・コバルトの濃縮滓）の製造能力を増強すると発表した。"
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  • ＮＥＤＯ　次世代電池開発を支援

    ＮＥＤＯ（新エネルギー・産業技術総合開発機構）は19日、グリーンイノベーション基金事業として「次世代蓄電池・次世代モーターの開発」プロジェクトに着手すると発表した。電動車向け蓄電池の高性能化やリサイクル技術開発、モーターシステムの高効率化を推し進める。全固体電池などにより、航続距離に関わるエネルギー密度を現在の2倍以上に高める。リサイクルではリチウム70％、ニッケル95％、コバルト95％以上の回収が可能となる技術開発を目指す。

    ＮＥＤＯ　次世代電池開発を支援
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    bttry 2022/04/20
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  • アルゼンチン・リチウムＰＪ　阪和興業、購入契約締結へ　豪レイクと、最大年2.5万トン

    阪和興業は1日、リチウムイオン電池（ＬｉＢ）正極材向けリチウム化合物を製造する豪レイク・リソーシズと製品のオフテイク（購入）契約締結へ向けた基本合意書を締結したと発表した。法的拘束力はない。レイクがアルゼンチンで進めるプロジェクトによって生産される年間5万トンの炭酸リチウム・水酸化リチウムのうち、最大2万5000トンを10年にわたって購入する契約の協議などが盛り込まれている。ＥＶ（電気自動車）化で加速する電池材料需要の高まりに対応する。

    アルゼンチン・リチウムＰＪ　阪和興業、購入契約締結へ　豪レイクと、最大年2.5万トン
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    bttry 2022/04/06
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  • 住友金属鉱山と関東電化工業 リチウムを水平リサイクル

    住友金属鉱山と関東電化工業は19日、使用済みリチウムイオン電池（ＬｉＢ）からリチウム化合物を電池材料として再資源化する水平リサイクル技術を世界で初めて確立したと発表した。住友金属鉱山は使用済みＬｉＢからニッケル・コバルト混合液を電池材料グレードで回収する技術がすでにあり、希少性が高い3元素を全て水平リサイクルできるようになる。2022年度に実証設備を設置する計画でいる。

    住友金属鉱山と関東電化工業 リチウムを水平リサイクル

  • 住友金属鉱山　高純度レアメタル回収に成功

    住友金属鉱山は16日、廃リチウムイオン電池（ＬｉＢ）などからニッケルやコバルトを回収し高純度化することで、ＬｉＢ用正極材原料に再利用できると実証したと発表した。さらに独自のリチウム回収技術により、使用済み二次電池から銅やニッケル・コバルト・リチウムを再資源化する新たなリサイクルプロセスを世界で初めて確立。同技術の事業化を進め、2023年度中には実機を稼働させたいという。自動車の電動化によるニッケルやコバルトの需要拡大や二次電池の水平リサイクルにつなげる。

    住友金属鉱山　高純度レアメタル回収に成功

  • 双日　ニオブ系負極材実証へ

    双日の金属・資源・リサイクル本部はニオブの用途開発を進める。東芝、伯ＣＢＭＭと共同開発中のニオブ―チタン系酸化物（ＮＴＯ）のリチウムイオン電池（ＬｉＢ）用負極材では、本年、実証試験を予定する。光学ガラス向けの展開なども視野に置く。

    双日　ニオブ系負極材実証へ
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    bttry 2021/07/20
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