» ロシア人が「日本と思えない」と語る “ガチロシア料理店” に行ってみた！ 1180円からコース料理が楽しめてコスパ良 / 吉祥寺『Cafe RUSSIA』 特集 ロシア人が「日本と思えない」と語る “ガチロシア料理店” に行ってみた！ 1180円からコース料理が楽しめてコスパ良 / 吉祥寺『Cafe RUSSIA』 中澤星児 2019年5月13日 ところ変われば味覚も違う。伝統の日本食・寿司も、世界ではそれぞれオリジナリティーのあるアレンジがされていることは以前の記事でお伝えした通り。中には、「こんなの寿司じゃない」と日本人が感じるようなものも多い。 だが、それは逆も然りだ。日本で作られている世界の料理もまた、各国の人々にはピンと来ないものになっているに違いない。そこで、ロシア人に東京にある “ガチロシア料理” の店を聞いてみた。 ・日本と思えない 今回話を聞いたのはロシア人のビクター

南海トラフ巨大地震について、事前に発生する時や場所、規模を正確に言い当てる直前予知を100回試みても99回程度は失敗すると日本の地震学者が考えていることが、林能成関西大教授（地震学）が行ったアンケートで19日、分かった。 観測データを基に危険性を判断するのが地震学者で、予知の実用化が不可能に近いことを改めて示す結果となった。 林教授は、予知の難しさが市民や行政担当者に正しく伝わっていないと指摘。「突然の地震でも被害を少なくする防災を進めるのが先。予知を防災の前提としてきた過ちを繰り返さないようにすべきだ」としている。

自民党の谷川弥一衆院議員（７７）（長崎３区）は１８日、長崎県諫早市で建設中の九州新幹線長崎（西九州）ルートを視察した際のあいさつで、「難しい問題は佐賀の説得。佐賀の知事には『台湾のような付き合いをしてほしい。韓国か北朝鮮を相手にしているような気分だ』と言った」と発言した。報道陣から真意を問われた谷川氏は不適切だったとして、「修正したい」と述べた。 谷川氏は、新鳥栖―武雄温泉間（約５０キロ）の整備方式を議論する与党の検討委員会のメンバー。検討委はこの区間について、鹿児島ルートと同じ「フル規格」か、在来線を活用する「ミニ新幹線」の２案に絞って検討しているが、佐賀県の山口祥義（よしのり）知事は、多額の財政負担などを理由に両案とも反対している。 谷川氏ら国会議員３人はこの日、工事の進捗（しんちょく）状況を確認するために現場を訪れた。あいさつは、同行した長崎県の中村法道知事ら地元の首長、工事関係者ら

江戸時代の宿場町の雰囲気が残る長野県南木曽町の妻籠（つまご）宿と、岐阜県中津川市の馬籠（まごめ）宿。両宿を結ぶ旧中山道の馬籠峠を歩く外国人ハイカーが、近年増加している。英国のテレビ放送などで知名度が上昇。２０１８年度は６５の国・地域の人が訪れ、初めて３万人を突破した。日本人より多い６割超を占めており、まだまだ増えそうな勢いだ。 二つの宿場の距離は約９キロあり、徒歩で約３時間の道のり。外国人ハイカーは、交通の便の良いＪＲ中津川駅から馬籠宿に入り、妻籠宿まで歩く人が多いという。江戸時代の旅が体験できるとして広まり、急な坂道はあるものの、荷物を有料で運んでもらえるため、身軽に歩けることも人気につながっている。 妻籠宿の住民らでつくる公益財団法人「妻籠を愛する会」は、両宿のほぼ中間地点にある「一石栃（いちこくとち）立場（たてば）茶屋」を整備。無料でお茶を振る舞いながら、通過する人数と国籍を調べてい

輸入業者のイーグルエナジー・ジャパン（東京都千代田区）は、2019年5月15日から吸引型エナジードリンク「イーグルエナジー」を全国販売する。 カナダの企業、ネクストレベルエナジー社が2015年に発売したエナジードリンクで、世界での売上総数は1億本を超える。 ガラナエキス、高麗人参など天然成分のみを使用 使用方法は、タバコのような筒状の機器に入ったエナジードリンクの液体を、搭載したリチウム電池の熱で気化させ、その水蒸気を吸うというもの。 ノンカロリー・ノンシュガーのドリンクにはカフェインを含むガラナエキス、高麗人参など植物由来の成分のみを使用し、ニコチンやタールなどの有害物質は含まない。 J-CASTトレンドの取材によると、1本あたり400回程度の吸引が可能で、10～20回の吸引でコーヒーやエナジードリンク1本分と同等の発汗効果や覚醒作用が見込めるという。 価格は1本1580円（税込）。 こ

人民元の国際化を狙う中国独自の国際決済システムが存在感を高めている。2015年10月の稼働後、銀行の参加が89カ国・地域の865行に広がっていることが日本経済新聞の調べでわかった。米国が経済制裁の対象としたロシアやトルコなどを取り込み、18年の取引額は前年比8割増の26兆元（410兆円）に達した。米国の対外強硬路線を逆手に取り、ドルの覇権にくさびを打ち込み始めた。【関連記事】米財務省の制裁乱用、ドル離れに？（The Economist）

【深圳=中山淳史】中国の通信機器最大手、華為技術（ファーウェイ）の任正非・最高経営責任者（CEO）は18日、広東省深圳市の本社で日本経済新聞など日本メディアの取材に応じた。トランプ米政権が同社への輸出規制を決めたことについて「我々は法に触れることは何一つしていない」と反論、半導体など基幹部品の自社開発を進める方針を示した（詳細は「『ZTEのようなことしない』　ファーウェイCEO一問一答」参照）。