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ブックマーク / business.nikkeibp.co.jp (30)

  • 今さら聞けない、「インダストリー4.0」って何?:日経ビジネスオンライン

    「『インダストリー4.0』について解説記事書いて。困ったら佐藤(先輩)に聞け。よろしくねー」。日経ビジネスオンライン(NBO)の編集長からの軽いメールを取材帰りに受け、筆者は戸惑った。「インダストリー4.0」。ここ最近、新聞や雑誌でよく目にする単語だが、正直言って詳しくは知らない。「なんで自分がやるんですか」。編集部に戻り、編集長に真意を尋ねた。 「どうせおまえは勉強してないだろう。だからおまえが分かれば、どんな人にも『インダストリー4.0』が分かるはずだ」と編集長。小ばかにされている気もしたが、事実だ。何も言い返せなかった。 「4.0は一日にしてならず」 「改善改良を進めた先にあるもので、レボリューションではなくエボリューションで、『ローマは一日にして成らず』よ」 「インダストリー4.0について聞きたいんですが」――。書類を前に渋面を作っている佐藤先輩に教えを請いにいくと、予想の斜め上を

    今さら聞けない、「インダストリー4.0」って何?:日経ビジネスオンライン
  • 課題の本質を見極め、デザイン力で解決策を徹底的に考え抜く | NIKKEI DESIGN

    ブランディングデザイナーの西澤明洋氏が聞き手となり、クリエーターの創造的思考や行動を公開インタビューで探る「クリエイティブのABC」(企画協力は青山ブックセンター)。今回の相手は、クライアントの課題解決に向け、これまでの広告手法とは異なるやり方を実践する「コミュニケーション・デザイン」を提唱している電通の岸勇希氏。 西澤:トヨタ自動車の「アクア」や「ミライ」など、さまざまな企業の広告戦略を手がけている電通のエグゼクティブ・クリエーティブ・ディレクター、岸勇希さんは「コミュニケーション・デザイン」と呼ぶ手法を提唱し、実践されています。この言葉についてはまだ聞き慣れない方も多いと思います。 「広告だけに固執しては課題の解決にならない」 岸勇希氏 きしゆうき:電通CDCエグゼクティブ・クリエーティブ・ディレクター。1977年、名古屋市生まれ。東海大学海洋学部水産学科卒業。早稲田大学大学院国際情報

  • 「広告は商品に練り込め」:日経ビジネスオンライン

    崎谷 実穂 ライター/編集者 北海道札幌市生まれ。人材ベンチャーでコピーライティングを経験後、広告制作会社で新聞広告を担当、100名近くの著名人などに取材。2012年に独立。ビジネス系の記事、書籍のライティング・編集を中心に活動。 この著者の記事を見る

    「広告は商品に練り込め」:日経ビジネスオンライン
  • クルマ離れの若者に届く広告は、ありえるか?:日経ビジネスオンライン

    岸 勇希(きし・ゆうき):電通CDCクリエーティブ・ディレクター/次世代コミュニケーション開発部専任部長。東京大学講師(2011-2012)。 1977年、名古屋市生まれ。東海大学海洋学部水産学科卒業。早稲田大学大学院国際情報通信研究科修了。2004年、電通に入社。中部支社雑誌部、メディア・マーケティング局を経て、06年10月より東京社インタラクティブ・コミュニケーション局クリエーティブ室へ。08年より現職。 広告の企画・制作に限らず、企業の商品開発や事業デザイン、空間・施設プロデュース、アーティストのプロモーションや作詞、テレビ番組の企画・制作など、幅広くクリエーティブ業務に携わる。最新の仕事に、トヨタ自動車「AQUA」キャンペーン。商業施設「東急プラザ表参道原宿」のプロデュース、「すみだ水族館」の展示演出、フジテレビ「にっぽんのミンイ」企画、演出などがある。カンヌ国際広告祭金賞をはじ

    クルマ離れの若者に届く広告は、ありえるか?:日経ビジネスオンライン
  • マス広告だけじゃもうダメだ!って気づいた瞬間。:日経ビジネスオンライン

    川島:可士和さんは、もともと博報堂でグラフィックデザイナーとして活躍していたわけですが、いまのお仕事は広告や宣伝をつくるという枠組みを超えて、企業のブランディングや商品デザインを担う仕事になっていますよね。広告から、商品デザインへ、経営戦略へ、という具合に仕事が変わった理由、なんだったんですか? 佐藤:実は、順番が逆なんですよ。広告をやっているうちに企業のブランドづくりに携わるようになったんじゃなくて、そもそも広告よりもブランディングをやりたいと考えたから、広告代理店を辞めてサムライを作ったんです。 川島:えっ、そうだったんだ! 98年、手応えがするっとなくなった 佐藤 可士和(さとう かしわ) アートディレクター/クリエーティブディレクター 1965年、東京都生まれ。1989年、多摩美術大学グラフィックデザイン科卒業。博報堂を経て、2000年に「SAMURAI(サムライ)」設立。主な仕事

    マス広告だけじゃもうダメだ!って気づいた瞬間。:日経ビジネスオンライン
  • デザインという古い枠は死んだ!:日経ビジネスオンライン

    川島:石井先生は、マサチューセッツ工科大学(MIT=Massachusetts Institute of Technology)のメディアラボ(MEDIA LAB)にいらっしゃいますよね。この連載は「ダサい社長が日をつぶす!」というタイトルなんです。日の企業が作っている製品やサービスのデザインが、かっこよくなくなってきている。それはなぜなのか、どうしたらもっとかっこよくなるのかということについて、さまざまな方にインタビューしているものです。 石井:「ダサい社長が日をつぶす!」。凄いタイトルですね。 大前提が間違っている 川島:日人デザイナーの中には、アウディの和田智さん、ピニンファリーナの奥山清行さん、アップルの西堀晋さんなど、海外の一流企業に籍を置いて活躍してきたデザイナーがいる。石井さんもMITのメディアラボで副所長として、またメディア・アート&サイエンスの教授として、ハイレベ

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  • 「LINE」に残念なお店はありません:日経ビジネスオンライン

    山口 義宏 インサイトフォース社長 1978年東京都生まれ。ソニー子会社にて戦略コンサルティング事業の事業部長、リンクアンドモチベーションにてブランドコンサルティングのデリバリー統括などを経て、2010年に「インサイトフォース」設立。 この著者の記事を見る

    「LINE」に残念なお店はありません:日経ビジネスオンライン
  • スキャナー270万台を売ったアンバサダー戦略:日経ビジネスオンライン

    自社のブランドやサービスを応援してくれるユーザーを発掘し、活性化することで売り上げを伸ばしている企業が増えている。前回は、世界で7500万のユーザーを抱えるエバーノートが、いかに創業当初から自社のサービスをクチコミで紹介してくれる人たちをアンバサダーとして大事にしてきたかという例を紹介した。今回は、書籍『アンバサダー・マーケティング』の解説で筆者が紹介した中から、アンバサダー重視で成功している日の事例をご紹介したい。 エバーノート同様のアンバサダープログラムを実施している日企業に、スキャナーメーカーであるPFUがある。同社は2013年7月から、「ScanSnapアンバサダープログラム」を開始した。PFUのScanSnapシリーズは2013年9月時点で全世界で、累計約270万台を出荷するヒット商品になった。そのヒットの背景には4年前から取り組んできたアンバサダーを重視した取り組みが大きく

    スキャナー270万台を売ったアンバサダー戦略:日経ビジネスオンライン
  • 経営者よ、広告代理店に“カモ”られるな!:日経ビジネスオンライン

    通販王国と言われる九州で、一貫してダイレクトマーケティング型ネット広告に従事し、担当した全てのネット通販広告主を大成功させてきた、売れるネット広告社の加藤公一レオ(LEO)。 その実践経験とノウハウをもとに、ネット広告のレスポンスを確実にアップさせてしまうことから、クライアント企業から「レスポンスの魔術師」との異名を取り、昨年の「ad:tech tokyo 2012」では、公式カンファレンス人気スピーカー第1位を獲得。そんな今、ネットマーケティング界で波に乗っている売れっ子のLEOが、タブーを恐れず、ネット広告で“売れる”ノウハウ(仕組み)を徹底的に大公開する。 ネットでモノを売る効果的な方法を音で大公開 この連載の目的はたった1つ。 あなたのネットマーケティングを大成功させること。 日からこの「日経ビジネスオンライン」に執筆させていただくことになった。 世の中には「ネットマーケティン

    経営者よ、広告代理店に“カモ”られるな!:日経ビジネスオンライン
  • 第1回:世の中を動かす新たな方程式とは?:日経ビジネスオンライン

    ソーシャルメディアやスマートフォンの普及によって世の中が動く方程式が変わりつつある。どうすれば自社の商品・サービスに無関心の人が関心を持ってくれるのか(自分ゴト化)、どうすれば友人や知人間でのクチコミが発生するのか(仲間ゴト化)、どうすれば世の中みんなが話題にするような流れをつくることができるのか(世の中ゴト化)。連載では、従来のやり方でのブームづくりが難しくなった現代における新しい方程式を探る。 (この連載は池田紀行と田哲也が担当。今回は池田が担当) ヒット番付にみる世の中を動かす方程式 以前と同じ予算をかけて同じことをやっているのに、想定していたほど商品が売れない、来店客数が増えない」。そんな悩みを抱える人が増えている。苦しいのは既存ビジネスだけではない。新商品や新規事業も、立ち上げを成功させ、軌道に乗せることがどんどん難しくなってきている。なぜだろう――。それは、「影響力の設計」

    第1回:世の中を動かす新たな方程式とは?:日経ビジネスオンライン
  • 私たちの商品が話題になる理由:日経ビジネスオンライン

    前回のコラムでは、食洗機の自分ゴト化と世の中ゴト化を促進させた事例についてお話した。実はこの食洗機、自分ゴト化や世の中ゴト化も難しいが、仲間ゴト化も難しい商材なのだ。皆さんは、友人や知人、会社の同僚・部下・上司食洗機について会話をしたことがあるだろうか。大多数の人がないと思う。それは、食洗機に会話される要素が少ないためだ(だからこそ戦略設計が重要となる)。 一方、ネット上には定期的にユーザーの会話の俎上に上がる愛され商品が多数ある。「うまい棒」「ガリガリ君」「きのこの山/たけのこの里」「ポッキー」「キリン一番搾りフローズン〈生〉」などが代表的だ。これらの商品は、その他の競合商品と比べて明らかにネットの中で話題になりやすい特徴を持つ。 TwitterやFacebookなどのソーシャルメディアで 共有(仲間ゴト化)される商品やサービス、ブランドに共通する法則とは何なのだろうか。今回は、ネット

    私たちの商品が話題になる理由:日経ビジネスオンライン
  • コンペ3年無敗、秘密は思考の「量」:日経ビジネスオンライン

    前3回まで、岸勇希さんが展開される「コミュニケーション・デザイン」の手法をうかがってきました。そんな岸さんには、失敗例も聞いてみたいのですが。 岸:こんな言い方をするのは、謙虚じゃなく聞こえると思いますが、キャンペーンに限定すれば致命的な失敗は、ほぼないと思っています。競合プレゼンでは、少なくともここ3年は無敗です。最近正直、負け方が分からないんです。 さらっと明るく強気に。 岸 勇希(きし・ゆうき):電通CDCクリエーティブ・ディレクター/次世代コミュニケーション開発部専任部長。東京大学講師(2011-2012)。 1977年、名古屋市生まれ。東海大学海洋学部水産学科卒業。早稲田大学大学院国際情報通信研究科修了。2004年、電通に入社。中部支社雑誌部、メディア・マーケティング局を経て、06年10月より東京社インタラクティブ・コミュニケーション局クリエーティブ室へ。08年より現職。 広告

    コンペ3年無敗、秘密は思考の「量」:日経ビジネスオンライン
  • 「世界一おいしいカレー」、あなたならどう作る?:日経ビジネスオンライン

    岸 勇希(きし・ゆうき):電通CDCクリエーティブ・ディレクター/次世代コミュニケーション開発部専任部長。東京大学講師(2011-2012)。 1977年、名古屋市生まれ。東海大学海洋学部水産学科卒業。早稲田大学大学院国際情報通信研究科修了。2004年、電通に入社。中部支社雑誌部、メディア・マーケティング局を経て、06年10月より東京社インタラクティブ・コミュニケーション局クリエーティブ室へ。08年より現職。 広告の企画・制作に限らず、企業の商品開発や事業デザイン、空間・施設プロデュース、アーティストのプロモーションや作詞、テレビ番組の企画・制作など、幅広くクリエーティブ業務に携わる。最新の仕事に、トヨタ自動車「AQUA」キャンペーン。商業施設「東急プラザ表参道原宿」のプロデュース、「すみだ水族館」の展示演出、フジテレビ「にっぽんのミンイ」企画、演出などがある。カンヌ国際広告祭金賞をはじ

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  • ソーシャルメディアに不向きな日用品、しかしなぜライオンは成功しつつある? 日経デジタルマーケティング

    開設当初は、「私の入浴スタイル」についてソーシャルメディア経由の投稿を募り、優秀作は女性誌「AneCan」で紹介するコンテストを実施して、ファン集めを加速させた。Facebookページにはキャンペーンを手軽に実施できるアプリを導入しており、今後も新商品の先行モニター企画などをこまめに実施して、ファン獲得と同時に商品への理解を深めてもらう。 もう1つのコミュニケーション活性化策が、商品に対するエンゲージメントの深さからファンをレベル分けして、それぞれに適した投稿内容をAからDまで4段階に分類したことだ。 まず、Aは関係が浅い層に向けた内容で、日々のあいさつや今日の乾燥指数といった広く軽く好感を集める情報。Bはやや関係が深まった層に向けた入浴中のボディーケアに関する情報で、Cはより商品情報に近づきマッサージや洗い方などのバステクニックについての情報である。そしてDは、バストロジーの商品開発のこ

    ソーシャルメディアに不向きな日用品、しかしなぜライオンは成功しつつある? 日経デジタルマーケティング
  • ソーシャルメディアに不向きな日用品、しかしなぜライオンは成功しつつある? 日経デジタルマーケティング

    うちの業態ではソーシャルメディアの活用は難しい――。 そう考える企業は意外に多いのではなかろうか。クチコミが発生しにくく商品が高価なBtoB(企業間)系企業、ソーシャルメディアの浸透率が低いシニア層がターゲットの企業などそれぞれに事情があるが、歯磨きやシャンプー、洗剤などを扱う日用品メーカーもその1つといえる。 日用品の多くは、消費者が商品に対する十分な知識を得ながら関心を持って選択するというより、店頭での印象や価格で選ぶ傾向が強いとされる。こうした商品関与度が低い製品は、ソーシャルメディア上での対話も盛り上がりにくい。 それでも、日用品メーカー大手のライオンはこれまで、Twitterを中心にいくつかのソーシャルメディアの公式アカウントを商品担当事業部が主体となって開設してきた。例えば、中性液体洗剤「アクロン」では2010年3月から6月まで、商品キャラクター「洗濯ヨシ子」さんのTwitte

    ソーシャルメディアに不向きな日用品、しかしなぜライオンは成功しつつある? 日経デジタルマーケティング
  • 第1回 マーケティングは死んだのか:日経ビジネスオンライン

    いきなりだが今、経営者視点に立って「自社にとって一番足りないものは」と問われたら何とお答えになるだろうか。独自の開発技術か、営業販売力か、はたまた優れたマネジメント人材か。 少し前になるが、質問に答える記事を3月19日の朝日新聞が掲載した。見出しは「自社に足りないのはマーケティング」。発言の主はシャープの奥田隆司新社長だ。 奥田氏の4月1日付社長就任発表を受けたこの記事によると「奥田氏は自社の弱点について『海外を経験して思うのはマーケティングの弱さ』と分析。『(高い技術力があるのに)市場をよく分かっていないから、よい商品をタイムリーに出せない』と話した」。見出しになるくらいだから、この発言はありきたりではない、と判断されたのだろう。 「足りないのはマーケティング」 一度目にしてみると「確かにそうかもしれない」と膝を打った方もいるのではないか。そういう切れ味がこの見出しにはある。 マーケティ

    第1回 マーケティングは死んだのか:日経ビジネスオンライン
  • ビッグデータ予測が16人中15人的中――AKB48選抜総選挙 日経デジタルマーケティング

    昨日6月6日に日武道館で行われた「第4回AKB48選抜総選挙」は、過去3回のうち2回センターに輝いた前田敦子の卒業発表による出馬辞退で、跡目争いが注目された。開票に先立って、スポーツ紙からAKBファンを自称するタレント、リサーチ会社までさまざまな事前予想が繰り広げられたが、中でも精度の高さを誇ったのが、ブログクチコミ件数などから算出した“ビッグデータ予測”。選抜メンバー上位16人中15人の顔ぶれを的中させていた。 デジタルマーケティングコンサルティング会社のルグラン(東京都渋谷区)が、総選挙2日前の6月4日に発表した「データで予測する2012年第4回AKB選抜総選挙」がそれだ。大島優子のセンター返り咲きはもちろんのこと、前年の9位から4位に躍進した指原莉乃を大胆にも3位と予測するなど、かなり精度の高い内容だった。ちなみに予測が外れたのは、20位と予測した梅田彩佳が16位に飛び込み、替わり

  • ユニクロがウェブを愛する理由(前編) 「瞬間・直感」消費時代のコミュニケーションとは:日経ビジネスオンライン

    いつからだろう。ユニクロから「ダサい」イメージが払拭されたのは。「ユニばれ」という言葉がなりを潜めたのは。 「服を変え、常識を変え、世界を変えていく」――。 日の「ユニクロ」から世界の「UNIQLO」へと変貌を遂げようとしているファーストリテイリングの企業理念だ。 1900円の「フリース」、保温効果が高い「ヒートテック」、著名デザイナーを起用した「+J」、990円の「ジーンズ」…。 確かにユニクロは、型破りの価格、膨大な品揃え、かつてない商品と、常識を超えた展開で消費者を驚かせ、国内最大のSPA(製造小売り)へと飛躍した。そしていま、2015年までに国内外の収益を逆転させるべく、海外出店を加速させている。 だが、常識を変え、世界を変えようとしているのは商品だけではない。消費者とのコミュニケーション、広告宣伝もしかりである。 いまや、すっかり世界三大広告祭の常連となったユニクロ。その栄誉を

    ユニクロがウェブを愛する理由(前編) 「瞬間・直感」消費時代のコミュニケーションとは:日経ビジネスオンライン
  • クックパッドのデータ処理、たった5万円 (3ページ目):日経ビジネスオンライン

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    クックパッドのデータ処理、たった5万円 (3ページ目):日経ビジネスオンライン
  • ツイッター入りするマスメディア、CNN・エフエム東京・NHKの思惑:日経ビジネスオンライン

    一方で、インターネット広告だけが伸長している。ネット広告費は昨年、初めて新聞の6739億円を抜いて7069億円に達し、テレビ広告に次ぐ第2のポジションを得た。 気をつけなければいけないのは、ここに肥大化するつぶやきメディア「Twitter(ツイッター)」の効果が、ほとんど反映されていないことだ。 ツイッターは、リーチという意味でも伝播力という意味でも、各マスメディアを凌ぐ勢いで成長し続けている。 ツイッターの正体とは、情報の発信者と受信者をダイレクトにつなげ、情報の評価や加工、伝播といった、マスメディアが担ってきた機能をも包含するプラットフォーム(詳しくは、前編、後編をお読みください)。 このプラットフォームを舞台に、情報発信の場を既存メディアに頼っていた著名人や大手広告主は、次々と自らつぶやき始めた。そして、既存メディアを介さず、直接、視聴者や読者を獲得しようと精を出している。 こうした

    ツイッター入りするマスメディア、CNN・エフエム東京・NHKの思惑:日経ビジネスオンライン