変わった畳製品や猫グッズを製作するネットショップ店長が、本日のお勧め商品や情報等をご紹介。新たに介護日記も始めました。 ようやく待望の訪問入浴サービスが始まりました。入院前から今日までおよそ２ヶ月、 体拭きシートや洗髪シートでたまに拭いただけし、湯船に浸かるのは２年近くぶり。 相変わらず寡黙でぶっきらぼうな親父は言葉にはあまり出さなかったけど、見るからに 気持ちよくスッキリした表情で、バブル期に作ったホームバーやカラオケ、シャンデリア のある自慢のの部屋をスタッフさん達に凄い凄い言われて満更でもなさそうでした。 いつもはベッドのある自分の部屋へ行ったら寝るまでそっちに居るんだけど、今日は 入浴後茶の間に戻ってテレビ見ながら一服して、昼間も母に頼み事する為に自分の服の 箪笥のある部屋まで歩いて行ったり、動きやすい環境や入浴効果か活動量が増えて来ました。 筋肉量が減って血行が悪くなったためか手

変わった畳製品や猫グッズを製作するネットショップ店長が、本日のお勧め商品や情報等をご紹介。新たに介護日記も始めました。 今日床屋へ行って、ついにうちの親父も要介護になっちゃいましたよ～なんて話をしたら、床屋のお客さんでも親の介護で仕事を辞めた人とか、両親同時に介護になっちゃって大変な人とかの話が出て来て、大変な思いしてる人結構いるんだな～と。 うちは結構自分の若い頃から母の統合失調症や、爺さんが半身不随とかで手がかかっていたので、将来的に介護しやすい状況を目指して自営で食えるようになるのを目標に動いて来たんだけど、色々うまくいかないうちに両親が手がかかるようになっちゃってバタバタな状況に。 まぁでも自分が時間縛られるのが夜のパートの時間帯だけなので、フルタイムで働いている人よりは動きやすいかな。あとこういう状況になると自分のやりたい事も思うように出来なくなって来るので、若い時に自分のやりた

その後介護保険の聞き取り調査が終わり、ヘルパーさんが付くくらいにはなりそうだと 連絡が来て、再来週あたりケアマネさんが来るらしい。まぁ事前に分かってはいたけれど これが日本の行政のスピード感、やはりフロッピーディスク並みだなと^^; 使えるサービスが決まるまで家の中で安全に移動したり、工夫して日常生活を送らなければ ならないので、とりあえず買ってしまった車椅子を使えないかと考えて、今使ってる座椅子を 車椅子に変えて周囲のものを高くかさ上げして使えるように考えてみました。 車椅子やベッドからはなんとか自力で立ち上がれるので、これで少し動きやすくなれば・・・。 とりあえず明日試してみます。 人気ブログランキングへ にほんブログ村

米世論調査大手の「ギャラップ」社によれば、「自分は不幸だ」と思う人の数はこの10年、世界中で増加傾向にあるという。同社のCEOジョン・クリフトンがこの結果を受けて英誌「エコノミスト」に寄稿。政治家はこの危険な兆候に対処すべきだと警鐘を鳴らす。 【画像】「この10年、世界中で不幸な人が増え続けている理由」世論調査大手ギャラップ社CEOが解説 経済や統計の専門家は、失業率、死亡率、各国の経済規模、さらにはサハラ砂漠に生える木の本数まで、ありとあらゆる事象を数値化する手法を心得ている。だが、「人々がどう感じているか」を示す統計は、その重要性にもかかわらず、驚くほど少ない。 私たちギャラップ社の調査によれば、「自分は不幸だ」と感じる人がこの10年、世界中で増え続けている。各国の指導者たちがこの不穏な兆候に気づいていないのは、この種の統計が不足しているからだろう。 ギャラップは2006年から毎年「グ

現在位置： carview! > ニュース > 業界ニュース > 自動車文化への理解がまったく違う！　「旧車いじめ」の日本と「旧車を守る」欧州の税金事情 古いクルマをイジメる国は世界的に珍しい いよいよ年に一回の自動車税納付の時期がやってきた。とくにクルマ好きで複数の車両を所有している人にとっては財政的にも辛い時期だ。まして登録から13年が経過した、いわゆるクラシックカーを所有している人は15%もの増税を強いられることになるのだ。そこで世界各国のクラシックカーと税制事情を見ていくと、意外にもそのほとんどが税制優遇を行っていることが判ってきた。 中古価格爆騰の理由になったアメリカの25年ルール！　貴重な国産旧車流出というネガの裏に生まれていた「メリット」とは クラシックカー保護の先進国ドイツ ドイツでは製造から30年が経過したビンテージカーに対して大部分がオリジナル状態であることが認定される

東京のオリンピックスタジアムで行われた2020年東京オリンピックの閉会式で、国旗が掲げられている＝2021年8月8日 - 写真＝SPUTNIK／時事通信フォト 緊急事態宣言下で開催された東京オリンピック。閉会を迎えた今、若者たちはどんな思いを抱いているのでしょうか。期間中をどう過ごし何を感じたか、大学生と高校生の総勢10人が語り合いました。司会と解説は『Z世代』(光文社新書)の著者、原田曜平さんです――。 【この記事の画像を見る】 ---------- 【座談会参加者】 國武/立教大学3年生 森/青山学院大学4年生 鈴木/慶應義塾大学4年生 土井/立教大学2年生 矢追/早稲田大学3年生 山崎/慶應義塾大学2年生 池上/日本大学1年生 青野/専修大学2年生 岡田/高校2年生 赤峰/高校3年生 ---------- ■若者たちは大会をどう見たか 【原田】開催前には多くの反対があった東京五輪です

「日本は世界でもトップクラスの豊かな先進国である」というのは、多くの日本人にとって当たり前の話だった。 だがその常識は近年、音をたてて崩れ始めている。諸外国と比較して日本人の賃金は大幅に低くなっており、近い将来、中国や東南アジアに出稼ぎに行く人が増えるのはほぼ確実と言われている。 多くの読者の方は「そんなバカな」と思われるかもしれないが、日本が急速に貧しくなっているのは紛れもない事実である。私たちはこの厳しい現実を受け入れ、従来の価値観から脱却する必要がある。 平均賃金ではすでに韓国以下 OECD（経済協力開発機構）が行った賃金に関する調査は衝撃的だ。2019年における日本人の平均賃金（年収）は3万8617ドルだったが、米国は6万5836ドル、ドイツは5万3638ドルと大きな差を付けられている。 それだけではない。かつては途上国というイメージの強かった韓国ですら、4万2285ドルとすでに日

＜緊急事態宣言の1カ月延長が事実上決まった。日本で新型コロナウイルスへの急激な感染拡大が起きたのは中国より2カ月、韓国より1カ月遅れで、その教訓を汲んで準備を整える時間があったはずなのに、なぜ日本の対応は失敗したのか＞ 5月1日現在、日本の新型コロナウイルスへの感染者数は1万4119人、死者は435人。比較されることの多い韓国と比べて、感染者数、死者数、致死率ともに日本が上回ってしまった（図1）。しかも韓国が1日の新規感染者数が1桁台になり、すでに流行をほぼ抑え込んでいるの対して、日本は毎日数百人ずつ感染者数が増えつづけている。さらに気がかりなのが致死率（＝死者数／感染者数）が急ピッチで上昇していることである。図1で韓国の線をみればわかるように、感染者数の増加ペースが下がるとき、致死率はむしろどんどん上昇する。もちろん一人でも多くの命が救われることを願ってやまないが、残念ながら日本の致死率

世界中でコロナ禍がすすむ中で注目されているのが台湾だ。4月14日に、36日ぶりにコロナ感染者0人を発表。累計の感染者についても約400人にとどまっている。近隣諸国と比較すると少ない感染者数もさることながら、マスク対応が先をいっているのである。ICチップがついた保険証で「予約」することで99%手に入るし、逆に買い占めが絶対不可能という「Eマスク」システムを実施したのだ。 反面、日本では今もマスク騒動が続いている。早くから薬局をはじめ、多くの売り場からマスクが消え、メルカリやヤフオクで高額転売される事態となった。また、政府が全世帯に布マスクを配布することを決めると、SNSを中心に「アベノマスク」と揶揄する投稿が散見されるようになる。「布マスクを出品しないように」と、今度はメルカリからアナウンスされるなど、マスク騒動がおさまらない。 関連記事：新型コロナで世界が注目、IQ180の台湾女性IT大臣

ニュージーランドはいま、新型コロナウイルス感染症への対策について、国内外で高い評価を受けている。4月15日時点での感染者は1078人、感染の疑いがある人は308人、死者は9人だ。 【写真】コロナ危機で、じつは日本が「世界で一人勝ち」する時代がきそうなワケ 筆者は22年間、ニュージーランドに暮らしている。ニュージーランドの対策の何が評価されているのかを、生活者の目線でレポートしたい。 まずニュージーランドの対策の特徴は、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぎ、「根絶」することを目標に掲げている点だ。各国が感染者を減らすというスタンスのなか、「根絶」という目標は珍しいのではないだろうか。 国民はこの政府の方針に従い、3月26日から4週間の予定で「世帯ごとの隔離」などを実践している。 世帯ごとの隔離というのは、基本的に家族単位で終始自宅で過ごすことを指す。学校は休校となり子どもたちは自宅学習をする。

端的に言いますね。 ・国のコロナ対策は言いっぱなしでクソ ・地方自治体の対策も同じくポーズ的側面が強く現場無視 ・その状況が何重にもなりお互いに矛盾が起き出してる ・在宅勤務とは言うけど情報流出対策で何も資料が持ち帰れない ・テレワーク環境を再構築するための審議すらしてないのにテレワーク環境があるという前提で話が進む（仕事してませんとは口が裂けても言えない＋コロナ対策してませんとは口が裂けても言えない） ・仕事の量は減ってない（年度初めに出した計画からズレましたってことになると予算管理的に許されない） ・その状況で保障や呼びかけのためとして仕事が増えてる ・出勤可能日に翌日の朝ギリギリまで働いて2日分仕事を片付けてなんとかしている ・そんな中で更にコロナ対策の保障が複雑怪奇な増改築を繰り返している この状況が続くなら時間の問題だと思います…… 配置換えの後任者を困らせないために皆が年度末に

ヨーロッパで医療崩壊を免れている国がドイツ　そう伝えたのは日本テレビ系の読売テレビ「ウェークアップ！ぷらす」（4月11日放送）だ。 感染者数が10万人を超えたものの死者数は比較的抑え込まれているとして、次のデータを示した。 欧州の主な感染者数と死者数（米ジョンズ・ホプキンス大学調べ　きょう午前0時現在

新型コロナウイルスへの対応の速さで、台湾政府は世界的に評価を高めている。なぜそこまでスピーディなのか。台湾の政府系シンクタンクで長年顧問を勤めていた藤重太氏は、「日本は論功行賞などで素人でも大臣になってしまうが、台湾はその分野のプロでなければ大臣にはならない。この政治システムが最大の理由だ」と指摘する――。 【写真】パソコンに触ったことのないIT担当大臣」など、台湾ではありえない――台北の台湾総統府。 ■「国民を守れる国」は何が違うのか 事態の悪化に先んじる迅速な決定、次々と打ち出される合理的できめ細やかな措置。厳格な防疫態勢、マスクの配給システムや国民への積極的な情報公開、さらに中小企業やアーティストへの支援策まで、台湾の新型コロナウイルス禍への対応は今や世界的に評価されている。 それは単に台湾の人口が少なかったり、国土が小さかったり、たまたますごい人物が政権の中枢にいたからではない。「

新型コロナウイルスの報道が日に日に増加する中、台湾の防疫政策がネット上で注目を集めている。 【画像】実際のアプリの利用画面 その中でも「マスク購入システム」が近未来的であることを、皆さまはご存じだろうか。 ■1月末までは争奪戦だった 1月24日を「大みそか」とした春節の少し前から警戒態勢に入り、現在は全世界で不足するマスクを実名制で販売するなど先手先手の対策を打った台湾。2020年3月3日現在の感染者数は41人、死亡者は1人、小中高の一斉休校は終了し、ほぼ通常通りの生活を送っている人がほとんどだ。マスクや日用品の買い占めや高額転売も起こっていない。 しかし、台湾とて初めから混乱がなかったわけではない。新型コロナウイルスが中国の武漢で発生したと報道されると同時に、ウイルスの流行を恐れた民衆はマスクを求め始める。 マスクを販売している病院や薬局には連日長蛇の列が出来、ネットには「マスクが買えま

もはや国内での拡大を防ぐことは不可能となったと言っても過言ではない、新型コロナウイルスによる感染症。水際対策に失敗したばかりか蔓延にも打つ手なしという、国としての危機管理能力が疑われる事態となっているわけですが、その原因に「日本の官僚システム」を挙げるのは、世界的エンジニアの中島聡さん。中島さんはメルマガ『週刊 Life is beautiful』にそう判断する理由を記すとともに、官僚システムにメスを入れない限り日本が変わることはないとの見方を示しています。 ※ 本記事は有料メルマガ『週刊 Life is beautiful』2020年3月3日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会に初月無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：中島聡（なかじま・さとし） ブロガー／起業家／ソフトウェア・エンジニア、工学修士（早稲田大学）／MBA（ワシントン大学）。NTT通信研究所／マイクロソフ

新型コロナウイルスの集団感染が起きた大型クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス号」の感染対策を批判した神戸大の岩田健太郎教授の動画をめぐり、海外は日本への批判を強め、政府は反論に追われている。 そんな中、「声を発することができないスタッフの声を代弁してくれた」と岩田教授に感謝する声も上がっている。 クルーズ船内に派遣されていた医療機関のスタッフが2月20日、「岩田先生の証言は正しいと確信していることを伝えたい」と、ハフポスト日本版の取材に電話で応じてくれた。（中村かさね／ハフポスト日本版） このスタッフは今月、クルーズ船内の救護活動に従事。現在はすでに下船している。 「岩田氏の動画で共感したのは、大きく2点あります」と、真っ先にゾーニングの不備を指摘した。 ーー岩田教授は「どこが危なくてどこが危なくないのか全く区別がつかない」と船内の状況を指摘していますが、同じ意見ですか？ そうですね。区域

社会問題化している「あおり運転」対策として、悪質で危険な運転には免許取り消しができるよう、警察庁が制度を改正する方向で検討していることが7日、分かった。行政処分では最も重い免許取り消しを適用することで、悪質なドライバーを道路交通の場から排除して事故を未然に防ぐ狙いがある。年明けの通常国会に関連法案を提出する見通し。 現行では悪質で危険な運転でも事故を起こして危険運転致死傷容疑などで摘発されない限り、違反の累積がない運転者は免許取り消しにはならず、政府、与党内からも関連法改正による罰則強化を求める声が上がっている。