タグ

サブプライムに関するchikunaiのブックマーク (8)

  • 株暴落の真相――サブプライムではなかった / SAFETY JAPAN [大前 研一氏] / 日経BP社

    2008年1月、世界の株式市場が突然暴落した。日経平均も1万3000円を割り込み、米国ではFRB(米連邦準備理事会)が緊急利下げを実施した。 当節、こういうニュースを目にすると、すぐに「暴落の原因はサブプライムローン問題だ」と考える人も多いだろう。しかし、どうやらそうではないらしいということが分かってきた。当の理由は、たった一人のトレーダーの不正取引だったようだ。 詳しく経緯を説明しよう。 今回の暴落劇の舞台になったのは、フランスの大手銀行ソシエテ・ジェネラルだ。不正取引の容疑がかけられているのは、この銀行の元トレーダー、ジェローム・ケルビエル氏である。彼は2000年から勤務し、欧州の株価指数や先物などのデリバティブ取引にかかわっていた。 ケルビエル氏は2007年から2008年1月にかけて、不正取引をしたと見られている。その損害は49億ユーロ、日円にして約7600億円にも達する

  • サブプライムローン問題トピックス - Yahoo!ニュース

  • 世界が「バブルへGO!」だったってことさ!~『サブプライム問題とは何か』 春山昇華著(評:石山新平):日経ビジネスオンライン

    3時間00分 いま世界の金融市場を揺るがせているサブプライムローン問題は、最先端の金融技術によって膨れ上がった21世紀型の危機のように思われがちだ。 だが実は、問題の根源が「カネの貸し手が自ら与信リスクを負わなくなった」という、極めて基的な金融界の「モラルハザード(倫理の欠如)」にあることを、好著『サブプライム問題とは何か』は教えてくれる。 そこで止まっては質は分からない 多くのメディアでは、サブプライムローンを「信用力の低い個人向け住宅融資」と通り一遍に説明するだけで済ませている。あとは金融機関の間で転売されていった証券化商品の話に移るというのがお決まりだ。 ところが、このでは、そもそもサブプライムとはどんなローンなのか、その融資を受ける「信用力の低い個人」とはどんな人たちか、彼らにローンを組ませるためにどんな金融業者が暗躍したかを、分かりやすく紹介している。 そして様々な実例の積

    世界が「バブルへGO!」だったってことさ!~『サブプライム問題とは何か』 春山昇華著(評:石山新平):日経ビジネスオンライン
  • 正直者が馬鹿を見るサブプライム救済策:日経ビジネスオンライン

    気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 米国のサブプライムローン(信用力の低い個人向け住宅融資)危機とその結果起こった住宅及び金融部門の混乱━━。この事態に直面したブッシュ政権は、返済に苦しむ住宅保有者の少なくとも一部だけでも救済する計画の詳細を発表せざるを得なくなった。しかし、できる限り公平かつ現実的な施策にしようとしたにもかかわらず、多くの人を失望させるだけに終わった。 懐具合が当面心配ない優良な借り手は見放され、もともと信用力に乏しく、改善の努力もしなかった借り手に集中的に救いの手が差し伸べられることになってしまった。市場主義経済を信奉するエコノミストからは、この救済策がもたらす長期的な「モラルハザード」が指摘されている。民主党の候補たちは、政府の施策が遅すぎるし全く不十分だ

    正直者が馬鹿を見るサブプライム救済策:日経ビジネスオンライン
  • MONEYzine:サービス終了

    MONEYzine サイトサービス終了のお知らせ 2022年4月20日をもってMONEYzineは終了しました。 長い間、MONEYzineをご利用およびご購読いただき、ありがとうございました。 翔泳社では複数のデジタルメディアを運営しております。よろしければご覧ください。 翔泳社のメディア:https://www.shoeisha.co.jp/media

  • サブプライム、追加損失の有無はここを見よ:日経ビジネスオンライン

    気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン 「損失額1456億円、米国住宅ローン証券化事業から撤退へ」 「資金難の金融機関向けに共同基金の設立」 米国のサブプライムローン(信用力の低い個人向け住宅融資)の焦げ付き問題に端を発した金融不安の影響は、大手金融機関の決算を直撃し、当局や他の金融機関が不振の金融機関を救済に乗り出す様子が連日のように報道されている。 問題の発信源、米国では主要投資銀行の2007年第3四半期決算(6~8月)で減益決算が続出した。リーマン・ブラザーズが前年同期比で3%減益、モルガン・スタンレーが同17%減益、関連ヘッジファンドで巨額損失を出したベアー・スターンズは61%の大幅減益となり、大手ではゴールドマン・サックスが唯一79%の増益という状況だ。 サブプライム問題

    サブプライム、追加損失の有無はここを見よ:日経ビジネスオンライン
  • 急速な円高や全世界同時株安の原因、「サブプライム問題」とは? - GIGAZINE

    一時的に円が113円とかいうすさまじい円高になり、しかも全世界同時株安の様相を呈しているわけですが、原因の一つは「サブプライム問題」というやつです。 テレビで散々言われているものの、いまいちどういうものかという説明があまりされていないので、株式とかそういうのがわからない人でもある程度わかるようにまとめてみました。 さて、まずは大原則。お金が余っている側は、すでに信用力があってお金をきちんと返済してくれる人には喜んでお金を貸します。なぜなら、貸した金額はちゃんと戻ってくるし、利子もちゃんと支払われるためです。リスクが低いので利子が低くても問題ないのです。このような信用力のある層は「プライム」と呼ばれます。これに対して「サブプライム」の「サブ」とは「次の」という意味で使われており、要するにこういう優良な相手よりも一段階信用度が落ちている相手、という意味です。 要するに来ならお金を借りることが

    急速な円高や全世界同時株安の原因、「サブプライム問題」とは? - GIGAZINE
  • サブプライム、責任転嫁合戦:日経ビジネスオンライン

    気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 | ログイン Roben Farzad (BusinessWeek誌、ウォール街・市場担当編集者、ニューヨーク) 米国時間2007年7月27日更新 「Let the Blame Begin」 サブプライムローン(信用力の低い個人向け住宅融資)問題は、いったい誰の責任なのか──。 リスクの高い住宅ローンを消費者に提供してきたローン会社は、「我々のせいではない」と言うだろう。そして、サブプライム債を買い取り、形を変えて投資家に売ったウォール街も、債券の安全度に下駄を履かせた格付け機関も、その債券を買い漁ったヘッジファンドも同様だ。非難の応酬が続く中、関係者は自分たちの責任を否定し、ほかの誰かに転嫁することに躍起になっている。 債券を発行する側と“馴れ合った”格

    サブプライム、責任転嫁合戦:日経ビジネスオンライン
  • 1