『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
博報堂DYメディアパートナーズ、クロスメディア型広告の効果測定を低コストで行う新手法を開発
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業界人間ベムRELOAD
ベムがクッキーなる技術と向き合ったのは1996年、インフォシークの広告配信技術の説明を受けた時だ。クッキーみたいにポロポロと落ちて行った先まで追跡できるからという俗語と教わった。それから四半世紀以上、クッキーの権化だったグーグルもプライバシーにかかわるトレンドから、クッキーの代替技術を提唱している。いろんなカンファレンスでも「クッキーレス時代にどうする」というテーマで喧しい。 しかし、本質は代替技術をどうするという話ではない。個人情報を扱う企業の振舞いが試されている。プライバシー対応に対する企業姿勢の問題で、経営者が宣言することであって、情シスなり法務が都度その時点のガイドラインに対応すればいいということではない。 ベムはSDGsの18番目に個人情報に対する企業姿勢を加えてもいいのでは？と冗談で話すくらいだ。個人情報との向き合い方に関して、企業姿勢が問われるということを早く経営者に認識させ
W+K Tokyo | Googleが環境プロジェクト？How does Google handle Green?
http://www.google.co.jp/onegreen/ 6月23日にGoogle Japanと環境省が共同で「Google One Green Project」の開始を発表しました。ワイデン+ケネディトウキョウは今回のプロジェクトの企画、サイトデザインなど担当しました。すでに多くの企業が環境問題への取り組みを始めていますが、グーグルならではの技術で、より多くの人が環境問題について学び、活動を行うことをサポートすることが今回のプロジェクトの目的です。 Google One Green Project用に制作されたOne Green iGoogleをダウンロードすると、二酸化炭素削減のためのアイデアや毎日の活動を記録できるガジェット（One Green ガジェット）のほか、環境の変化をまざまざとみれるJaxaのオフィシャルガジェット、環境について考えさせる画像が満載のNationa
Ad Innovator: 広告主や広告会社にCLOを
Ogilvy & Mather副会長Steve Hayden氏はケーブル業界イベントで、広告キャンペーンを形作る第3勢力としてブロガーが大きな位置を占めており、彼らが企業をオープンで正直にさせるものとしており、広告主・広告会社はChief Listening Officerを持つことが優先課題だと語った。Unileverを優れた企業例として挙げ、YouTubeで行ったDoveキャンペーンは5000ドルの制作費で2億ドルの利益を上げたという。 ソース：AdAge: At CTAM: Ogilvy's Steve Hayden Wants to Coin a New Acronym July 26, 2007 in Industry | Permalink TrackBack TrackBack URL for this entry: https://www.typepad.com/servi
電通が挑むメディア総力戦 【後編】：日経ビジネスオンライン
日本のネット広告の歴史を語るうえで欠かせない男。長澤秀行、53歳。彼には、ネット広告市場の最先端を常に歩んできたという自負がある。 電通のネット事業の歴史は、日本のネット広告の歴史とほぼイコールなんです。11年前の1996年4月にヤフーが立ち上がった時、僕たちはソフトバンクの孫（正義社長）さんたちと一緒にネット広告の専門会社を作った。ほとんどの人がブラウザーすら見たことがない時代ですよ。 そこから電通が率先して、バナー広告のサイズから料金体系までネット広告市場の基礎を作ってきた。テレビや新聞の広告を作っている人間が、見よう見まねでホームページを作り始めてね。時間がかかったし、苦労もいろいろとあったんです。でも、苦労があったからこそ、日本のネット広告はここまで発展したんだと思います。 電通で新聞広告の畑が長かった長澤は95年、新聞局のデジタル担当部長を兼務しながら、国内の広告会社で初の電子メ
アカウントプランニング〜「説得」なのか、「納得」なのか: mediologic.com/weblog
Disclaimer このブログは高広伯彦の個人的なものです。ここで述べられていることは私の個人的な意見に基づくものであり、私の雇用者には一切の関係はありません。 Powered by Movable Type 3.17-ja 数ヶ月前にふとした仕事で、アカウントプラニングの仕事って広告業界にとって非常に重要だな、と思ったことがあった。でも、日本でも外資系の広告代理店の人のなかで「おおっ、これぞアカウントプランニング」と思わされた仕事を見たことがある一方、国内の広告代理店の「アカウントプランナー」と呼ばれる人の話・仕事でアカウントプラニング的だと思えたものは少ない。その多くの場合、data dump になっており、それらから読み取ることに比重を置きすぎ、直観力、つまり一消費者としての自分を信じ、その立場から「消費者の代弁者＝アカウントプランナー」としてブリーフを作ることができていない。こ
博報堂DYグループ、携帯電話利用のマーケティング支援パッケージを販売
博報堂DYグループ・i-ビジネスセンター（博報堂DYグループ）はこのほど、携帯電話におけるソリューションパッケージ「MOBAMAX（モバマックス）」を開発し、クライアント各社への販売を開始した。 モバマックスは、クライアント企業の広告、販売促進、顧客管理といった一連の活動を、一貫して携帯電話で支援するソリューションパッケージ。生活者の購買行動を、ブランド認知、プロモーション、EC、CRM（顧客関係管理）――という4つの時系列のフェーズに分け、常に生活者とともにある携帯電話によって、ターゲットにダイレクトに働きかける施策群をパッケージ化している。 博報堂DYグループでは、それぞれのフェーズにおける最適な施策を一連のものとして、立案・実施・運営していくことで、さらなる相乗効果を生むことが期待できるとしている。 また、モバマックスの開発・商品化により、携帯電話を用いた生活者の購買行動の各フェーズ
CNET 電通、「オファー型広告」システムの開発を発表--対価を市場原理で決定 - CNET Japan
電通は、従来の「プッシュ型広告」とは異なる手法を用いた「オファー型広告」システムの開発を進めていると発表した。 オファー型広告は、従来のプッシュ型広告に対する「プル型広告」の一種。広告の内容とともに、広告を受け入れてもらうことの対価を提示することで、広告を見てもらうよう積極的に働きかけるものとなっている。これはCM視聴に限らず、プロモーションビデオの視聴やアンケートへの回答、広告サイトの閲覧、モニター会員になることなども含まれる。 同様の手法に「クリック・インセンティブ広告」があるが、オファー広告は各広告の視聴対価を生活者別、受け入れ状況別に変動させて提示できる点が異なっている。これにより、広告提供者と生活者の双方が納得する適正対価が市場原理によって導き出されることになる。電通では、この広告モデルについて「広告枠取引方法及びシステム」として2004年に特許を取得している。 また同社はこのシ
クロスメディア時代到来、広告代理店に明日はあるか--著名4氏が討論
広告代理店はなくなってしまえばいいと思っている――。 広告代理店向けのセミナー「広告コミュニケーションにおけるクロスメディアの果たす役割」（主催・日本広告業協会）が11月30日、都内で開かれた。この中で行われたパネルディスカッションは、明治学院大学助教授の森田正隆氏による挑発的な台詞で幕を開けた。 パネルディスカッションの参加者は5人。広告主を代表して松下電器産業の岡康之氏とリコーの西田明宏氏。両氏はメーカー主導の新たな広告展開で成功を収めた実績を持つ。一方、新たな広告展開に詳しい博報堂ケトルの嶋浩一郎氏が広告代理店を代表して登壇。ここに森田氏が加わり、CNETJapan編集長の西田隆一が司会を務め、1時間強の討論が行われた。 森田氏が冒頭のように挑発したのには理由がある。 ネットとケータイの普及により、消費者のメディアとの接点と関わり方が変化。一方向型となるマスメディアは相対的な希少性の
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