先日博報堂DYメディアパートナーズのメディア環境研究所が発表した、同所が定点観測的に行っている「メディア定点調査」の最新版「メディア定点調査2023」では、さまざまなメディアの男女・年齢階層別の接触(利用)時間の実情が明らかにされた。今回はその経年変化を確認し、人々のメディア接触時間の変化とライフスタイルの変容を推し量ることにする(【「メディア定点調査」とは】)。 漸増傾向の総接触時間 今調査の調査要項や注意事項(2014年から項目などの変更が行われている)は先行する記事【メディア接触時間推移(最新)】で説明済み。詳しくはそちらを参考のこと。 過去の分も合わせて「メディア定点調査」における各主要メディア毎の、一日あたりの平均接触時間を時系列に並べてグラフ化したのが次の図。2008年までメディア接触時間総数は減少していたが、2009年以降大きく増加。そして2010年以降は事実上横ばい。ところ

ライフメディアのリサーチバンクは2013年4月10日、スマートフォンに関する調査結果を発表した。それによると調査対象母集団においては、スマートフォンを使っている人は4割強、使っていない人は5割強だった。そしてその未使用者に「なぜスマートフォンを使わないのか」の理由を聞いたところ、最上位に挙がったのは「普通の携帯電話で満足しているから」だった。ほぼ2/3の人が理由として挙げている(【発表リリース】)。 今調査は2013年3月29日から4月3日にかけて、10代から60代の男女にインターネット経由で行われたもので、有効回答数は1332人。男女比及び世代構成比(10歳区分)はそれぞれほぼ均等割り当て。日本国内の人口構成比によるウェイトバックはかけられていない。 先行する記事で解説しているが、今調査対象母集団では42.8％の人がスマートフォン使用者(保有している必要は無い)、56.2％が非使用者、1

今から2年ほど前の記事で、国連食糧農業機関(FAO、Food and Agriculture Organization)発表による【世界食料価格指数(FAO Food Price Index)】が高い水準を維持し続けていることをお伝えした。この指数は、1990年以降にFAOが世界の食料価格の月単位での変化を発表しているもので、昨今の各種商品市場の動向、さらには政治情勢を判断する際には、非常に有益な値となる。そこで今サイトでは元データの更新(ほぼ毎月)のたびに、グラフの再構築と該当月の分析・精査を行うことにしている。今回はその2013年3月分の反映版となる。 今記事のデータ取得元や用語の解説については、一連の記事のまとめページ【世界の食料価格の推移(FAO発表)】で行っている。そちらで確認を願いたい。 まずは、収録されている全データを使った折れ線グラフを生成する。中長期的な食料価格の変移概要

以前の記事において、国連食糧農業機関(FAO、Food and Agriculture Organization)発表が公式サイト上で発表している、【世界食料価格指数(FAO Food Price Index)】が高い水準を維持し続けていることをお伝えしたが、今値が1990年以降にFAOが世界の食料価格の月ごとの変化を定期的に監視・統計したものであることを考えると、世界の食料価格が上昇していることが理解できる。そしてそれは昨今の各種商品市場や政治情勢にも(相関関係ではあるが)大きな影響を与えている。そこで当サイトでも定期的にデータの更新・グラフの再構築を行うことにしている。今回はその2012年12月分の反映版となる。

国連食糧農業機関(FAO)発表の公式データ【世界食料価格指数(FAO Food Price Index)】が高い水準を維持し続けている。この値は1990年以降にFAOが世界の食料価格の月ごとの変化を集約して食料価格指数として発表しているもので、この値が高いということは、世界の食料価格が高騰していることを意味する。当然のことながら、各種商品市場の動向や政治情勢にも浅からぬ影響が生じている。そこで当サイトでは定期的にデータの更新・グラフの再構築を行っている。今回はその2012年9月分の反映版となる。 世界食料価格指数(FFPI:FAO Food Price Index)や各項目の名前の定義については【定期更新記事:世界の食料価格の推移(FAO発表)】を参考のこと。 まずは、収録されている全データを使った折れ線グラフを生成する。中長期的な食料価格の変移概要がつかめる、資料性の高いものだ。 砂糖(

先に【世界各国の石油埋蔵量などをグラフ化してみる(2011年3月作成・EIAデータ版)】や【世界各国の原油生産・輸入・輸出量をグラフ化してみる(2011年3月作成・EIAデータ版)】で、【アメリカのエネルギー情報局(EIA:Energy Information Administration)】のデータ、特に【石油関連部分のデータ一覧】部分を基に、各国の石油埋蔵量などのグラフ化を行った。このEIAのデータベースには石油の他にも、天然ガスや石炭など主要な採掘エネルギー資源の埋蔵量などが収録されている。せっかくではあるので、以前【原油高騰がもたらしたもの・北海道産の石炭が再注目を集める】や【石炭価格の下落で年間7000円家計が助かる!? 企業も1.5兆円の増益見込みか】でスポットライトを当てた「石炭」について一通りのデータをまとめておくことにする。 石炭といえば、かつて日本国内では主要エネルギー

読売1000万部ならず、毎日は前期比マイナス1.54％…新聞販売部数動向(2011年前期分データ更新・半期分版) 先日【広告収入さらに減少・新聞業の売上高をグラフ化してみる(2011年分反映版)】などで、「日本新聞協会の公開データを元にした」日本新聞業界に関する全般的動向のデータの「今年更新分」の精査を終えた。当サイトにおける定期的な新聞業界周りの動向確認については、他には年二回ほど読売新聞社の広告ガイドページ経由で公開される、日本ABC協会「新聞発行社レポート 半期」のものを対象としている。そのうち2011年前半期分について、先日2011年10月17日までに更新が確認された。そこで今回は2010年後期分データを反映させた記事に続く形として、各種データについて最新のものを反映した上で、主要新聞社の新聞発行部数などをグラフ化してみることにした。 まずは先日更新された最新データを元にした、主要

今記事のデータ取得元および用語の解説は一連の記事のまとめページ【世界の食料価格の推移(FAO発表)】で説明を行っているので、そちらで確認してほしい。 まずは、収録されている全データを使った折れ線グラフを生成する。中長期的な食料価格の変移概要がつかめる、資料性の高いものだ。 砂糖は元々相場変動性の高い食料品のため変動が激しいものの、それ以外は2005年前後までは50-150の領域でほぼ留まっていたことが分かる。それが先の「サブプライムショック」に始まる2007年以降の市場動乱を皮切りに大きなうねりを見せ、全体的に上昇傾向にあるのが確認できる。特に「サブプライムショック」の急上昇とその後の大きな反動による下落の後に起きた「リーマンショック」(2008年9月)以降は、全体的に上昇する一方。 目に留まる点として、2005年前後の砂糖の高値がある。これは干ばつによる砂糖の不作(ブラジルやタイなど)に

参照した具体的な場所は【第1部　エネルギーをめぐる課題と今後の政策　第1章　各国のエネルギー安全保障の定量評価による国際比較 第2節 世界のエネルギー供給構造の変遷】。 まずは日本が「石炭の他国からの輸入」という観点でどのような立ち位置に居るかの確認。日本は世界最大の石炭輸入国となっている。 これは後述するように、日本が大量の石炭を燃料・原料として使う一方、ほとんど国内での生産がなされていないため。 ただし今件は2008年見込み値のためまだ6位でしかないが、昨今では中国がその輸入量を大幅に増じており(数年前まではむしろ輸出国だった)、世界最大の輸入国となる可能性がある。「世界各国の石炭埋蔵・採掘・輸出入量などをグラフ化してみる(2011年3月作成・EIAデータ版)」のEIAデータでは2009年版だが、そこで確認してもすでに日本1.65億トンに対し中国1.37億トンとなっている。今秋にも更新

[東京電力(9501)]は2011年4月21日、東京都品川区にある大井火力発電所敷地内に、緊急増設電源として、ガスタービン発電装備を設置すると発表した。1100度級ガスタービン発電設備(12.8万kW)と1300度級ガスタービン発電装置(8.1万kW)。使用燃料は都市ガス。運転開始は今年7月を予定。また同年4月22日には神奈川県にある川崎火力発電所にも1100度級ガスタービン発電設備(12.8万kW)を設置すると発表した。使用燃料は天然ガスで運転開始は今年8月を予定している。これらのうち1100度級のもの計2基はタイのEGAT社から3月末に無償貸与されたものである(【4月21日分発表リリース】【4月22日発表リリース】)。 【東電、今夏の電力需給予想を更新発表・ピーク時で5500万kWの需要に対し供給は5200万kW】などにもあるように、今般東日本大地震で発電所に大きな被害を受け電力供給力

余震や原発事故も合わせ、今だ直接の震災そのものが覚めやらぬ東日本大地震。今件地震では日本人だけでなく、日本に留学・就業している多数の外国人・他言語の人も被災している。地震の多い日本のことをよく知り、理解している人ならともかく、地震そのものがほとんど無い他国文化圏の人たちにとっては、日本人以上の不安を抱えているに違いない。そして被災後においても、少なからぬ人が十分な日本語への理解を持たないため、不便さ、そしてさらなる不安(状況を把握しきれない、理解できない、対応できない)を持ち続けることになる。そのような災害時にはとかく難しい表現になりがちな日本語を、外国の人でも理解しやすいような配慮をしようとの視点から、弘前大学人文学部社会言語学研究室の佐藤和之教授は阪神・淡路大震災を機会に【やさしい日本語】の研究・開発を推し進めている。今回の東日本大地震ではさらに災害用の語彙を集約した【「『やさしい日本

先に【小学生や中学生の数の推移をグラフ化してみる】で示したように、【ランドセルや学習机、防犯用品など子供向け商品の市場規模をグラフ化してみる】など小学生向けの各種市場動向をきっかけにして、今後役立ちそうな学生周りのさまざまなデータについて調べを進めている。大学への進学率をグラフ化してみることにした。 データ取得元は文部科学省発表の【学校基本調査】。ただしこちらのページは数年分のデータしか掲載されていないので、総務省の【e-Stat】から「学校基本調査」を探し、年次統計を選択。そこから各種必要なデータを選んで取得していけばよい。なお「過年度高卒者」とは要するに浪人生を指す。 まずは大学と短期大学を合わせた進学率。

一昨年2008年は最終的に33件(上場廃止後に倒産したエー・エス・アイを含めると34社)の上場企業の倒産が数えられ、これは1年間の数としては戦後最高数を記録した。2009年は事業再生ADRを活用する企業が増えたため20件に減ったが、決して少ないわけでは無かった。今年は昨年・一昨年と比べてさらにゆっくりとしたペースとなったものの、複数の上場企業で倒産が確認されてしまった。今回は12月末(30日)時点における上場企業の倒産状況を、例年のごとく複数のグラフから眺めてみることにする。

先日テレビ東京の公開データで、テレビ視聴率が急激な落ち込みを見せているグラフが掲載されているとの話を耳にした。指定されたページを見ると、確かにグラフ上は急カーブを描いて落ち込んでいる。しかし過去何度かのテレビ局の決算短信や1年単位での視聴率推移(【主要テレビ局の年間視聴率をグラフ化してみる】など)では元々テレビ東京は主要テレビ局の中でも多分に苦戦している方で、視聴率に限れば同局のみの現象かもしれない。そこで今回は、いくつかの資料をあたり、過去複数年間に渡る主要テレビ局の視聴率の移り変わりを調べ、グラフ化してみることにした。 テレビ視聴率は日本国内では、現在はビデオリサーチ社のみが計測を行っている。しかしビデオリサーチ社ではデータの大部分は非公開で、同社公式サイトに掲載中のデータにおいても分析も含め利用は不可とされている。そこで主要テレビ局の中から、今回は【TBSホールディングスの決算説明会

総務省は2009年7月6日、平成22年(2010年)版の情報通信白書を発表した(【発表ページ】)。日本国内のインターネットや携帯電話など、情報通信関連の各種調査結果を反映した白書で、同年4月27日に発表されている【通信利用動向調査】のデータなどを盛り込んだ、同省の情報通信統計の集大成的なレポートとなっている。今回はそのデータを元に「インターネットにアクセスする際の端末の種類」についてグラフ化してみることにする。 情報通信白書に掲載されていた今データは通信利用動向調査からのデータの引用で、大元は【こちら(PDF)】に掲載されていたもの。また、通信利用動向調査そのものは2010年1月に、層化二段抽出方式による無作為抽出で選ばれた、20歳以上の世帯主がいる世帯・構成員6256世帯に対して行われたもの。有効回答数は4547世帯・1万4549人(企業に対して行われたものは常用雇用者規模100人以上2

メディア環境研究所は2010年6月23日、毎年2月に実施している「メディア定点調査」の最新版「メディア定点調査・2010」の抜粋編を発表した。それによるとメディア全体の接触時間は、若年層と高齢者が長く、中堅層は短めの傾向にあることが明らかになった。一方でメディア毎の接触時間は年齢階層毎に大きな違いを見せており、「20代男性はテレビ以上にパソコンでネットに接続している」「男性は10代から30代でテレビよりも、パソコンと携帯電話を合わせたインターネットへの接続時間が長い」「60代女性はテレビへの接触時間が長いことで、全年齢層で最長時間のメディア接触を果たしている」など、昨今のメディア事情を顕著に表す特異な傾向が多数見られる結果となっている(【発表ページ】)。 今調査は郵送調査方式で行われ、2010年1月29日に発送、2月10日投函を締め切りとしたもの。東京・大阪・愛知・高知の四地区を対象に R

ギリシャへのIMFなどによる巨額資金支援の発表で、ヨーロッパの財政問題はハードルの一つをどうにかクリアした形となったが、同国の国債格付けや利回りに関するニュースが毎日のように飛び交う状況なのに変わりは無い。そんな折、イギリスの【ガーディアン紙】にて主要国のソブリン債(要は国債)に対する主要格付け会社(ムーディーズ、フィッチ、S&P)の一覧が掲載された。2010年4月30日掲載のものなので、現在とは少々変化が生じている可能性もあるが、今回はこれを元に「各国国債のリスクの高さ」をグラフ化してみることにした。対象国は掲載されている全部……とするとキリが無いので、【主要国の対外純資産額】で登場した主要国、そしてギリシャとスペイン、韓国に厳選。

クロス・マーケティングは2010年4月28日、ネット通販(インターネットを経由した通販。パソコン・携帯電話を問わず)に関する調査結果を発表した。それによると調査母体においては、9割強の人がパソコン経由でのネット通販を1年以内に利用しているのに対し、携帯電話経由では3割足らずに留まっていることが分かった。「携帯電話でネット通販をしたことが無い」人も6割以上に達している。パソコン・携帯電話双方を使いこなす人にとって、携帯電話経由のネット通販利用は傍流のようである([発表リリース])。 今調査は2010年4月7日-8日にかけてインターネット経由で20-69歳の男女に対して行われたもので、有効回答数は2000人。男女比は1対1、年齢階層比は10歳区分で均等割り当て。 今ではアマゾンや楽天市場をはじめ、多種多様なネット通販サイトが携帯電話に対応しており、パソコンだけでなく携帯電話でも気軽にネット通販