震災からようやく１年が過ぎようとしていた 今年の３月５日、案内されて、 福島県の海沿いにあるいくつかの町を訪れた。 もう、４ヵ月以上が経ってしまった。 取材を終えた日、 見たこと、聞いたこと、感じたことを 大急ぎで原稿にまとめて、 一週間後にせまる「３月11日」に掲載しようと思った。 そうでもしないと書けない、と直感したからだ。 けれども、できなかった。 落ち着いてからゆっくりまとめよう、と、 ずっと思っていたけれど、 それもうまく運ばなかった。 何度も書きかけてやめた、 あの日の福島でのこと。 なんのきっかけがあるわけでもないけれど、 やっぱり書くことにする。 冒頭にそうでも書かないと、書きはじめられない。 2012年３月５日。 震災からようやく１年が過ぎようとしていたころ。 福島はまだまだ寒く、 雪ともみぞれともつかない冷たいものが 朝からずっと降っていた。 糸井重里がツイッターを通じ

日　時：2013年12月23日（月）16:40～18:00　　（第2部 懇親会 18:00～21:00） 場　所：NPO法人あいんしゅたいん事務所（京都市左京区吉田本町 5-14） テーマ：基礎と応用：科学と社会を考える 今回は、日本物理学会キャリア支援センター・日本物理学会京都支部ならびに、京都大学理学で共催する「物理は越境し発展する・・キャリアを広げよう」シンポジウム終了後に、さらに問題を深め、科学の社会での位置、基礎科学の研究者が、その領域を超えて、様々な分野との連携をどのように広げていけるのか、3･11以後の価格のあり方とも関連して、市民との連携を強めることができるのかについて考える機会にしたいと思っています。 第1部（16:40～18:00） このシンポジウムは、いく人か全国から集まる物理学会員なども参加して開かれるので、この機会に、サロン参加の皆様と、全国規模となってきたこのサ

「ＥＭ菌」という微生物を川の水質浄化に用いる環境教育が、青森県内の学校に広がっている。普及団体は独自理論に基づく効果を主張するが、科学的には効果を疑問視する報告が多い。県は、効果を十分検証しないまま、学校に無償提供して利用を後押ししている。あいまいな効果を「事実」と教える教育に、批判の声も上がっている。 　ＥＭ菌は乳酸菌や酵母などの「有用微生物」を配合した微生物資材。農地の土壌改良用に開発されたが、水質浄化や健康飲料としても利用されている。環境保全の市民活動や有機農法を行う農家に広がっている。 　県教委によると、昨年度、環境教育の一環としてＥＭ菌を使用した小中学校は県内に７校。ほかの複数校でも使用例がある。多くは、ＥＭ菌を地域の川にまくことで「きれいになる」と教えている。 ■「非科学的だ」 　県東青地域県民局は２００４年から、管内の希望校にＥＭ菌を無償で提供し、実践を支援している。提供開始

■ ダウンロード犯罪化で秩序はどう変わるか 違法ダウンロード刑事罰化・著作権法改正案が可決・成立 10月1日施行へ, ITmediaニュース, 2012年6月20日 ダウンロード、アップロード、匿名、顕名、そしてプライバシー。これらの間の関係はその時々の倫理あるいは法との力学によって形作られている。 振り返ってみれば、10年前、Winnyが誕生したのは、日本が他国に先駆けてアップロード（公衆送信可能化）を刑罰をもって厳しく規制したことによる必然的結果であったし、Winny独自の仕組み（地引きダウンロードによる無差別自動ダウンロード）がこうも躊躇なく普及したのは、欧米と異なり児童ポルノの単純所持が処罰されない日本法の条件下でこそ実現し得たもの*1であった。その結果として、流出したファイルが消せないという環境ができあがり、世界にも類を見ない数々の悲惨な被害が繰り返され、さらには国家的脅威*2す

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需給緩和量を確実には見込めない対策として、契約電力５００キロワット以上の大口需要家から節電分の電力を関電が買い取る「ネガワット入札」による需要抑制▽東京電力、中部電力、中国電力、北陸電力の４電力会社からの追加融通１６２万キロワット▽卸電力取引所を通じた調達９万〜１８万キロワット▽好天による太陽光の出力増８万キロワット▽水量増加による水力発電の出力増２２万キロワットなども盛り込んだ。これらを合計すると、供給力不足が約３００万キロワット改善する計算になるが、関電の岩根茂樹副社長は「単純に計算できるものではない」としており、実現のハードルが高い。 ◇「通報制度」など大阪府市独自策 一方、大阪府市エネルギー戦略会議は１５日、独自の節電策を提示した。照明が明るすぎるオフィスや店舗を住民が見つけて通報し、中小事業者に節電を促す「節電通報窓口」の設置や、真夏の午後に役所を閉めて節電するなど、家庭や事業者

Author:Ｋ 「老後、福島県民になったら、このブログを再開する」と思っていましたが、2017年2月、また始めました。 身の回りで感じた疑問、発見、書き留めておきたいメモを簡単に記します。

自殺率の長期推移と日米比較の分析から1990年代後半の自殺者数急増の特殊性を明確にしておこう。長期推移や対外比較の場合は、人口母数が大きく異なるため自殺者数の実数よりも自殺率を用いる。自殺率は人口10万人当たりの自殺者数であらわされる。 年齢別自殺率の長期推移（男性）の図からは、以下のような特徴が目立っている。 ① 傾向的に高齢層の自殺率が大きく低下した一方で、30代以上の自殺率水準が年齢にかかわらず一般化した（いわば自殺率の平準化が進んだ） ② 太平洋戦争を挟んで高齢層とは別に20代の青年の自殺率が高い時期があった（特に戦後1955年前後） ③ 円高不況、それがさらに深刻化した平成不況の時期に50代を中心とした中高年の高自殺率が目立つ時期があった ④ 大正デモクラシー、太平洋戦争、高度成長期、バブル期と国民の精神高揚期には自殺率が低下した（図では自殺率の低い年齢層の谷間が拡大した） ④と

柏市放射能検査委託事業者 株式会社ベクレルセンター　ベクレルセンター放射能検査は文科省認定放射線取扱主任者が担当いたします。

"Occupy Wall Street (ウォール街を占拠せよ)"の掛け声ではじまった、金融機関や大企業、 そして富裕層に対する抗議デモは、世界各地に広がっている。 １％の人間が富を独占しているが、政治は残りの９９％のために行われなければいけない、と主張している。 結論からいうと、彼らの主張は論理的に間違っており、代案が何もないという点で、生産的ではない。 多くのグローバル企業は、さまざまなモノやサービスを安価に生み出しており、 これらの企業がなくなれば市民の生活が不便になるのは間違いない。 世界的に進行するグローバリゼーションは、途上国の人々の生活水準を間違いなく押し上げている。 このように「ウォール街を占拠せよデモ」に反論するのは簡単だ。 しかし筆者は彼らの憤りも十分理解できる。 先進国で次々と失われていく仕事が、新しい仕事に置き換わっていくのは、 経済学者が考えるほど簡単なプロセスで

「きっと何者にもなれないオタクに限って、写真…カメラ極めようとするよね。」これ、僕もすごくわかる気がします。僕みたいに写真を撮る側の人間が「わかる」とか言っちゃ駄目なんだろうけど、でも同じようなことを言われた時もあるし、写真って絵画や音楽と違って原則的にシャッターを押せば写ってしまうんで、簡単なんですよ。写真を80年間撮り続けている人と今日初めてカメラを持った10歳の子供が同じ露出に設定したカメラを持って同じ立ち位置で同じ方向にレンズを向けたら全く同じ写真が撮れてしまう。これが写真です。「何者にもなれないオタク」ていう言葉が一度何者かになろうとしてそれをあきらめたり挫折した人間や人生に対して何らかの鬱屈を抱えたある種の人間を指すのであれば、そういった人たちがカメラを手に持って「何か出来るかな」「おもしろいな」と考えたりカメラそのものが好きになったりするのは、僕は自分の経験則としてすごくわか

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