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イギリスは「グレースフルなる衰退」をしているのか - michikaifu’s diary
池田信夫先生の記事を読み、この本を読んでみた。たいへん面白かった。 イギリス近代史講義 (講談社現代新書) 作者: 川北稔出版社/メーカー: 講談社発売日: 2010/10/16メディア: 新書購入: 4人 クリック: 102回この商品を含むブログ (53件) を見る 私はたまたまこれまで縁がなく、英国を初めて訪れたのは今年の夏だった。世界を歩きまわるのが趣味だった若い頃から一転、子供ができてからは身の自由がなくなったので、全く初めての国に行くというワクワク体験は15年ぶりぐらい。それも仕事でもなく、家族の面倒を見るdutyからも解放され、一人きりで、朝起きて今日は何をするか好きなように決められ、さらに気のおけない古い友人たちと会うこともできたという、人生最高の休暇だった。 まぁ、そういった非日常高揚感の中で見たので、初めて見た英国の風景は、もしかしたら事実よりも美しく歪曲されて私の目に映
中国の買収：ドラゴンに食われる企業 JBpress(日本ビジネスプレス)
（英エコノミスト誌 2010年11月13日号） 中国企業に買収されるというのは、一体どんな感じなのか？ 今から数年前、国際的な石油会社の幹部2人が英国の人けのないオフィスで遅くまで仕事をしていた。その時、驚くほど美しい若い中国人女性が受付に現れた。「グッチで着飾った、とても魅力的な女性だった」と幹部の1人は言う。 その女性は、中国の巨大国営エネルギー企業の1社、中国石油化工集団公司（シノペック）からの手紙を携えていた。数十億ドルの買収を提案する内容だ。女性は国内のナンバープレートをつけた車に乗って闇夜の中に姿を消し、その後二度と姿を現さなかった、とこの幹部は少し残念そうにつけ加える。 会社はほどなく、別の中国企業に買収された。それ以来、西側企業の経営者たちは、トロントやケープタウンの会議で中国企業に買収話を持ちかけられたり、スカンジナビアでいきなり買収の申し出を受けたりしてきた。 欧州中の
韓国史上空前の名ドラマ、驚きの結末へ 現代建設を巡る買収合戦は愛と憎しみの果てに・・・ | JBpress (ジェイビープレス)
買収される側の企業は、韓国最大のゼネコンでありながら経営不振から金融機関の管理下になっていた現代建設。 ドラマの主役を演じたのは、玄貞恩（ヒョン・ジョンウン）現代グループ会長（55）と鄭夢九（チョン・モング）現代自動車グループ会長（72）。この2人が現代建設を巡りどろどろの買収合戦を繰り広げた。 総監督は、かつて現代建設のCEO（最高経営責任者）を務め、今や韓国大統領として韓国経済の発展に多大な貢献をした李明博（イ・ミョンバク）大統領（68）。彼が事実上、現代建設払い下げを決めた。 玄会長は鄭会長の弟の未亡人であり、必ず夫の無念を晴らすという怨念は凄まじかった。今回の買収劇は、義理の兄妹間のいわば骨肉の争いだったのだ。 その買収合戦は、資金力に勝る現代自動車グループが当初は圧倒的に有利と見られていた。 現代自動車が一敗地 ところがふたを開けてみると、「何が何でも現代建設を取り返し、夫の夢だ
社会主義の敗北、ギリシャの次は日本 「すべて政治家のせい」では国は滅びる | JBpress (ジェイビープレス)
ギリシャでは極左組織によるテロ行為に長年悩まされているが、そもそもそのような組織がはびこるようになったのも、東西勢力の境目にあるというギリシャの地政学上の不安定さからだった。 第2次世界大戦終了後、東西冷戦そのものの内戦に見舞われながらも、マーシャル・プランという巨額援助につられて西側陣営についたギリシャだったが、社会には左派勢力の影響が根強く残ったのである。 ギリシャを思わせる「地中海のある国」での軍事政権による左派活動家の抹殺を描いたフランス映画『Z』（1969）は、政治の闇を描く作品ということになると必ず挙げられる有名作だが、そこにはフランス人の左派へのシンパシーが感じ取れる。 ギリシャでの実在の政治家暗殺事件をモデルにしたこの映画の撮影が行われていた1968年のフランスでは、5月革命で学生や労働者ばかりでなく左派シンパとなった知識人たちがデモや人権運動などに明け暮れていたという社会
猛然たる速度で遅れを取り戻す中国の映画産業 ボナ・フィルム・グループのIPO : Market Hack
中国の映画産業の規制緩和は７年の歴史しかありません。 それまでは映画産業は政府により厳格に統制されていたからです。 この関係で中国の映画産業は中国経済の成熟の度合いに比べて極めて立ち遅れていました。 規制緩和以降、中国の映画産業はこれまでの遅れを一気に取り返すべくキャッチアップしています。 下は中国のＧＤＰ成長率とボックスオフィス収入（映画館のチケット売上高）の成長率を比較したものですが、ボックスオフィス収入が強烈に成長していることがわかります。 このボックスオフィス収入の成長は複数の要因が重なってもたらされています。先ず上映スクリーン数が年率＋１２．３％で成長していることに加え、映画制作数も＋８．９％で成長しています。さらに消費者のエンターテイメントへの支出も＋１０．３％で成長しています。 この成長にもかかわらず中国のボックスオフィス収入はまだまだ世界水準とは程遠いです。 ひとり当たりボ
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