「ケータイ」»「トイレ」という仕掛け--NIKKOと松竹に学ぶ口コミの起こし方:モバイルチャンネル - CNET Japan
トイレに入ろうとすると、床に黒い足跡が点々とついていることに気が付いた。壁を見ると、手書きで「なぜ僕は」と一言書かれている。個室に入ると、悲しげな歌がどこからともなく聞こえ、手を洗おうと洗面台に立てば、鏡に知らない女性の顔がぼんやりと浮かびあがる――。 夏の深夜番組で出てきそうなこの設定、実はホラー映画の宣伝のために作られたものだ。しかも、実際に都内の商業施設内にあるトイレがこの夏、いくつもこの設定下に置かれた。何も知らずにトイレを利用しようとした人は突然の出来事に驚き、自分のブログやSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）にこの事を書き込んだ。 このプロモーションを仕掛けたのは、インターネット広告代理店のNIKKOだ。8月25日より公開された映画「伝染歌」のプロモーションのために都内約30カ所のトイレをジャックし、1つ1つ手作りで“恐怖のトイレ”を仕掛けていった。 面白いことをしない
著作権保護問題は欧米に迎合せず、日本モデルを策定すべき
著作権保護期間の延長問題を考えるフォーラムなどが主催するトークセッション「日本は『世界』とどう向き合うべきか？−アメリカ年次改革要望書、保護期間延長論、非新告罪化を手がかりに−」が8月23日、東京・三田の慶応義塾大学で開催された。今回、主なテーマとなったのは、著作権保護の枠組みが欧米主導で行われていることに対して日本がどう対応すべきかという点だ。 パネリストからは「（米年次改革要望書に記された、著作権保護期間を）権利者死後50年から70年とせよとする要望は米国自身が利益を得るための内容であり、日本の国益、文化発展につながるものかどうかを考えるべき」（東京大学教授の中山信弘氏）など慎重論が相次ぎ、海外の動向に翻弄されることなく「日本発のモデル」を生み出すことが大切との方向で議論をまとめた。 非親告罪化は著作権の主旨に反する 文化庁文化審議会メンバーでもある中山氏は、国内動向について「海賊版の
ライブドアHD、弥生を710億円で売却へ--30億円の特別配当も
ライブドアホールディングス（ライブドアHD）は8月24日、100％子会社の弥生を売却することを発表した。MBKパートナーズが運用するファンド「MBK PARTNERS, L.P.」が全額出資する特別目的会社のMBKP1に対して、保有する弥生株をすべて譲渡する。売却金額は710億円で、株式譲渡の完了日は9月28日を予定している。 ライブドアHDではインターネット事業に注力する方針を掲げており、ノンコア事業については整理を進めていた。弥生は企業向けに会計ソフトなどを開発、販売している企業で、業績も安定していることから多くの買収打診があったという。ライブドアHDでは国内外の買い手候補に打診し、数回のオークションを経て「最良の条件を提示した」（ライブドアHD）MBKパートナーズを譲渡先に決めた。 なお、ライブドアHDはこの株式譲渡に先立ち、弥生から特別配当として30億円を受け取る予定。MBKパート
リクルート、保有データベースのAPIを一挙公開
リクルートは8月1日、リクルートが保有するデータベースを利用するためのAPIを一括提供するサイト「リクルートWEBサービス」を公開した。同時に、これまで未公開であった「エイビーロード」「リクルート進学ネット」「赤すぐnet」「ホットペッパーBeauty」の4つのAPIも提供開始された。 リクルートは今回APIの提供を1つのサイトに一元化することで、外部サービス運営者の利便性を高め、APIの利用促進を図る。 新たに公開されたエイビーロード、リクルート進学ネット、赤すぐnet、ホットペッパーBeautyのAPIのほか、じゃらんnetやホットペッパー.jpなどすでに公開済みのAPIも2007年度中にリクルートWEBサービスに移行する予定だ。これによりAPI利用時に必要な認証機能などがリクルート全社で一元化することになる。 また、リクルートの実証研究機関「メディアテクノロジーラボ」では、これらのA
Google Appsの日本展開はモバイルがカギを握る:インタビュー - CNET Japan
Googleが企業向け情報共有ツール群の展開を加速している。Microsoftの独壇場となる事業領域だ。 これまでのオフィス支援ツールの役割のほか、オンライン上での情報共有機能を強調。セキュリティ面を懸念する声もあるが、圧倒的な低コストと使い勝手の良さを武器に、一般企業向けに加えISP（ネット接続業者）への提案も積極化している。Microsoftとは異なる事業領域の開拓も見え始めてきた。 国内では大手ポータルのライブドアに続き、主要携帯キャリアでKDDIが展開する「au」もGoogleのシステムを採用すると発表。この流れがさらに広まる可能性もある。 Microsoftの牙城に切り込む「Google Apps」。検索、広告に続くこのGoogle第3の主力事業について、GoogleのInternet Product SyndicationであるDan Stickel氏に話を聞いた。 --Goo
ヤフー、Yahoo!ニュースのトピックス情報を取得できるAPIを公開
ヤフーは7月30日、開発者向けサイト「Yahoo!デベロッパーネットワーク」において、Yahoo!ニュースのトピックスを取得できる「トピックスAPI」を公開した。 このAPIを用いることで、例えば、現在Yahoo! JAPANトップページに表示されているトピックや「国内」「経済」といった各ジャンルのトピックの見出し一覧などを取得してアプリケーションを開発することができる。 またこのAPIでは、それぞれのトピックの現在のPV指標、関連するワードといったウェブ上では提供されていないデータ類も取得することができるという。 なお、リクエストの上限は1IPアドレスにつき24時間以内に5000件となっている。
モバイルオンラインショッピングに関する調査--オンラインショッピング利用時、事前に購入商品を決めている43.3％:リサーチ - CNET Japan
Webマーケティングガイドでは、モバイルインターネット調査会社のネットエイジアリサーチと共同調査のもと、モバイルオンラインショッピングについて実態調査を行った。 今回は、携帯電話からオンラインショッピングを利用する際の購入パターンについて、またモバイルサイトを選ぶ基準は何かについて尋ねた。 その結果、モバイルオンラインショッピングを利用するときは、「既に決まっている商品を購入する」が43.3％となり、また、サイトを選ぶ基準は有名なサイトという回答が多くなった。 調査対象は、18歳〜49歳のモバイルユーザー300人。男女比は、50％ずつの均等割り付けを行った。年齢比は、10代：9.3％、20代：29.0％、30代：41.0％、40代：20.7％となった。またキャリア比は、DoCoMo：54.7％、au：35.3％、SoftBank：10.0％となっている。 まずQ1では、前回の調査でモバイル
J・ウェールズ氏、オープンソースのウェブクローラ「Grub」のテスト版を発表:ニュース - CNET Japan
WikipediaとWikiaの生みの親であるJimmy Wales氏は米国時間7月27日午前、オレゴン州ポートランドで開催されたO'Reilly Open Sourceカンファレンスにおいてオープンソースのウェブクローリングサイト「Grub」のリリースを発表した。 Grubは、オープンソースプロジェクトWikiaがLookSmartから取得した技術で、ユーザーPCの空いた処理能力を利用する。オープンなプロトコルと、コミュニティーに追加されたWiki関連の機能を利用して運用される。すでに既にダウンロードとテストが可能だ。 Wales氏は2006年、われわれが知っているインターネット検索は機能していないと発言している。Grubは、オープンソース技術を集めてウェブ上の無償コンテンツを整理するという、Wales氏の試みの1つ。
au、Gmailを活用したウェブメールを開始:ニュース - CNET Japan
UPDATE KDDIは9月より、グーグルのGmailを活用したウェブメールサービスを開始する。PCとau携帯電話のどちらからでも利用でき、受信メールをキーワードで高速検索することが可能だ。 サービス名は「au oneメール」で、利用料金は無料。登録したユーザーには「○○@auone.jp」という専用のメールアドレスが与えられる。au携帯電話から利用する場合は自動ログインが可能なため、初回のみログインが必要で、その後はIDやパスワードを入力する必要がない。 容量はGmailと同じ2Gバイトで、「200文字程度のメールを毎日20通送受信しても約100年分のメールが保存できる」（KDDI取締役執行役員常務コンシューマ事業統轄本部長の高橋誠氏）という。添付ファイルの容量も、Gmailと同じ20Mバイトだ。携帯電話端末に届いたメールを残しておきたいというニーズが高いことから、今後はEZメールもau
大企業も必須となったモバイルマーケティングの先行事例
携帯電話を生かしたマーケティング戦略は、誰もが社名を知っているメジャー企業にとっても欠かせないものになりつつある。 幅広いメディアを活用し、幅広い層にリーチすることを主眼とするメジャー企業にとって、モバイルマーケティングとはどのようなものなのか──。 「メジャー企業のモバイルマーケティング戦略」と題したパネルディスカッションでは、メジャー企業を代表して全日本空輸の営業推進本部WEB販売部部長である幸重孝典氏、日本コカ・コーラのインターラクティブ・マーケティング統括部長である江端浩人氏を招き、メジャー企業におけるモバイルマーケティングの先行事例を探った。モデレーターはCNET Japan編集長の別井貴志が務めた。 メジャー企業もネットに取り組む目線は同じ まず、ディスカッションに先立ち、両社の基本戦略について聞いた。 全日空では、「ANA SKY MOBILE」という携帯電話向けサイトを中心
自己採点は60点？ Hatena Inc.が過ごしたシリコンバレーでの1年間
はてなが米国シリコンバレーに100％子会社、Hatena Inc.を設立してから約1年。先日、ついにHatena Inc.発の新サービス「はてなスター」と「はてなメッセージ」がリリースされた。 さらに8月にも新サービス「はてなワールド」の公開を控えている。 シリコンバレーでの試行錯誤が形になりつつあるなか、はてなの代表取締役であり、Hatena Inc.代表の近藤淳也氏に、この1年間に起きた変化、海外での活動状況、そしてこれからの1年間の展望を聞いた。 --改めてお聞きしたいのですが、そもそもアメリカにHatena Inc.を設立した目的は何だったのですか。 最初は3つくらいあったのかな。えーっと何でしたっけ（笑）。順番があった気がするんですけど。グローバルなサービスを作って展開することと、現地のエンジニアとかシリコンバレーの人的な関係構築みたいなこと。あと既存のビジネスパートナーとしても
モバゲー激似のプチゲーフレンズ--批判、皮肉、憶測が渦巻くそれぞれの主張
携帯電話向けのソーシャルネットワーキングサービス（SNS）が盛り上がっている。現在トップを走るのはディー・エヌ・エー（DeNA）が提供する「モバゲータウン」だ。同サイトは2006年2月に開始され、2007年5月の時点で会員数が500万人、1日のページビューは4億を超えている。 そのような中、ウェブドゥジャパンが7月2日にオープンした携帯電話向けSNS「プチゲーフレンズ」がネットで話題を集めている。 このサイトでは、無料のミニゲームなどで遊べるほか、サークルや日記などでユーザー同士がコミュニケーションできる。また会員登録をしたユーザーは、サイト内通貨「プチゴールド」を使って、髪型や目、服装などのパーツを自由に組み合わせ、自分そっくりのアバターを作ることも可能だ。 ここまで聞くと、プチゲーフレンズが話題となっている理由がわかってくるだろう。そのサービス内容が先行する携帯電話向けSNS「モバゲー
Googleマップから自社サービスに誘導できる「Googleマップレット」
Googleマップ上に第三者がさまざまな情報を掲載できるサービス「Googleマップレット」が5月31日に日本で公開された。これまでGoogleマップではGoogleが用意した店舗情報などしか見られなかったが、Googleマップレットの導入によりGoogleマップは一気に多くの情報を表示するサービスへと変化を遂げた。 GoogleマップレットはGoogleマップの機能を拡張するサービスで、Googleマップ上にホテルや学校などの位置情報を掲載できるコンポーネントだ。 Googleマップにマップレットを表示した様子。Chicagoのホテル情報や映画館情報、地下鉄など複数の情報をGoogleマップに重ねて表示できる これまでGoogleは、第三者がGoogleマップを使ったサービスを自分たちのサイトで提供できるようにAPIを公開してきた。しかし、Googleによれば「開発者が自社サイトでGoo
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