次々とタイトルを奪取し、将棋界を席巻する天才・藤井聡太。その師匠である杉本昌隆八段が、瞬く間に頂点に立った弟子との交流と、将棋界のちょっとユーモラスな出来事を綴ったエッセイ集『師匠はつらいよ 藤井聡太のいる日常』（文藝春秋）。 その中の一篇「パソコンショップでの攻防」（2022年5月26日号）を転載する。 （段位・肩書などは、誌面掲載時のものです） ◆ ◆ ◆ パソコンの買い替えを藤井竜王に相談 私たちの仕事道具は将棋盤と駒だが、現代はそれとは別に欠かせないものがある。研究用のパソコンだ。 DL（ディープラーニング）系の将棋ソフトが形勢判断に優れているそうで、従来のものより評価が高い。藤井聡太竜王がそれで研究をしているとのことで、注目度は高いのだ。 起動させるためには高性能パソコンが必要で、これがかなり値が張る。昨年、渡辺明名人が購入されたパソコンは約130万円だとか。 実は私、長年使って

イーロン・マスクとのカラオケで 僕がイーロン・マスクという起業家に初めて会ったのは、2014年頃のことだ。 投資銀行を辞めてプライベートファンドをしていたアメリカ人の友人に、「俺のパートナー」だと紹介されたのがイーロンだった。 当時、彼は従兄弟のリンドン・ライブとピーター・ライブが創業した「ソーラーシティ」の構想など、太陽光エネルギーのもたらす未来についてずいぶん熱心に語っていた。後にテスラが買収する同社の事業は、結果的に大きな「失敗」とも今では酷評されている。でも、太陽光によって効率的なエネルギーの再利用と消費を目指し、持続可能な未来を作り出そうという彼のイメージは、テスラやスペースXの事業に連なっているものだ。 そんな壮大な構想を話すイーロンは、とにかく「面白そうな兄ちゃんだなァ」という印象を抱かせる。僕ももっと話をしてみたくなり、シリコンバレーの自宅で毎年やっていたパーティに誘うよう

横浜市の副市長を務める平原敏英氏（62）が、カジノIR構想への参入を狙う業者から、2016年当時、度々高級料亭で接待を受けていたことが森功氏（ノンフィクション作家）の取材で分かった。森氏は業者側が後に参入計画を巡ってトラブルになり民事調停を行った際の資料を入手。そこには接待の詳細な記録や、費用を負担した際の領収書、その場で副市長から渡されたペーパーなどが含まれていた。それらをもとに取材した結果、容積率などに関する公表前の機密情報が漏洩されていた疑いが浮上した。 業者から判明しているだけで計4回、総額61万円の接待を受けていた平原氏は、当時、林文子市長の下で、カジノIR構想を取り仕切っていた。4人いる副市長の筆頭格であり、当時官房長官だった菅義偉首相とも携帯電話で直に連絡を取り合うホットラインを持つ人物だ。横浜市のプロパー職員で一貫して都市整備畑を歩み、課長時代に菅氏に見出され、“菅人事”に

読売新聞8月13日の紙面 膨らんだなぁ。コンパクト五輪とは何だったのか。 五輪経費問題を「RIZAP」のCMで見せたら そういえば「文春オンライン」の取材で、首相のブレーンでオリパラ事務局の最高責任者である内閣官房参与・平田竹男氏が「RIZAP GOLF」でゴルフレッスンを無料で受けていたことが判明。その金額は推定457万3800円。 RIZAPは平田氏が事務局長を務めるオリパラ事務局が主導する「beyond2020マイベストプログラム」の認定を受けていた。つまり平田氏とRIZAPは利害関係にある。 RIZAPと仲良くするなら、五輪経費問題もあのCMで見せたらわかりやすいのではないか？　最初はスリムだったけどブクブクに膨らんだ東京五輪師匠。その逆バージョンは衝撃に違いない。

中央区晴海にある東京五輪・パラリンピック選手村付近。 出会い系アプリ「Tinder」を起動すると引き締まった肉体でポーズをとり、これみよがしに自信に満ちた肉体美を魅せる選手たちが男女どちらも確認できる。プロフィールの背景には五輪のエンブレム、自国の国旗や競技名が書かれ《Here for the olympics!》、《Olympic Games Tokyo2020》、《2020 Olympian》などと自ら東京五輪に参加することを表明し、自身のInstagramを紐付けている選手もいる。競泳、柔道、ラグビー、レスリング、陸上…競技種目も多種多様だ。 出会い系アプリに登録する五輪アスリートがたくさん！ 選手村内の感染が危惧され、バブルの穴が叫ばれていた開会式前日の7月19日以降、「文春オンライン」特集班のもとに複数の「五輪選手の出会い系事情」に関する情報が寄せられた。

自身が保有していたIT企業株を巡り、売却益にかかる所得税を申告していなかったことが明るみに出た平井卓也デジタル相（63）。問題のIT企業株を購入した時期は内閣府政務官を務めており、政務三役在任中の株取引自粛を求める大臣規範に違反していたことが、「週刊文春」の取材でわかった。 平井氏が保有していたのは、IT企業「豆蔵ホールディングス」（東京都新宿区）の株式。同社の荻原紀男社長（63）と平井氏は20年来の付き合いで、豆蔵ホールディングスは2013年から2017年にかけて毎年60万円、計300万円を平井氏が代表を務める自民党香川県第1選挙区支部に献金してきた。 一方、豆蔵ホールディングスのグループ会社「ネクストスケープ」（東京都新宿区）は、デジタル庁の関連事業である東京五輪向けアプリを再委託先として6.6億円で受注している。 平井氏によれば、豆蔵ホールディングス株を購入したのは、2006年6月。

――日本の世論調査では今夏の開催に8割が否定的だ。 「昨年3月、延期は一度と日本が述べたのだから、延期の選択肢はテーブル上に存在しない。日本国民の多くが開催に否定的な意見であるのは、残念なこと。ゲームを開催しても追加のリスクはないという科学的な証拠があるのに、なぜ彼らはそれを無視して、科学的なことはどうでもいいと言うのか。ただ『嫌だ』と言っているだけではないのか。開催したらきっと成功を喜ぶことだろう」 ――観客については、どう考えているか。 「安全を考えると、観客を入れるべきでない。保守的可能性だが。ただ、率直に言って、世界の99.5％はテレビや電子プラットフォームで楽しむのだから。会場に観客がいるかどうかは重要ではない。なぜなら、すべてのカメラはアスリートとパフォーマンスに焦点を当てており、観客には焦点を当てていないから。つまり、雰囲気を味わうために生の観客がいるのはいいことだが、必須で

LINEオープンチャットは、ユーザー同士が匿名で共通の話題についてやりとりできるサービス。2019年8月に開始したが、匿名性が高いため、わいせつな内容や売買春目的の投稿が相次ぎ、批判が殺到。すぐに一部機能を停止した。それ以降、LINEは投稿内容を監視し、昨年5月、福岡市に本社がある100%子会社のLINE Fukuokaに事業移管している。 LINE関係者が明かす。 「春は進学する世代がスマホを手にする時期で、〈高校生限定〉に人が集まりやすい。そこで現役女子高生を装った社員がトークルーム（掲示板）を開設し、“サクラ投稿”をしています。他のトークルームでは、社員やスタッフがキラキラ女子や不登校生などを演じています」 〈高校生限定〉の掲示板に「ただのデカ女なので...」と社員が女子高生になりすまして投稿 一例をあげれば、美容に関するトークルームで「ニキビに効くコスメはありますか」という質問に対

かんぽ生命の不正販売、ゆうちょ銀行の不正引き出し、NHKへの報道弾圧……。従業員40万人を超える巨大組織「日本郵政グループ」の、信じられないような不祥事が次々と明らかになっている。 そうした“腐敗の構造”の裏には一体何があるのか。その正体に迫った藤田知也氏（朝日新聞記者）の著書『郵政腐敗』（光文社新書）より、内部通報制度の崩壊から浮かび上がる“いびつな組織構造”について紹介する。（全2回の1回目／後編に続く） ◆ ◆ ◆ 組織に潜在するリスクを探知するために欠かせないツールの一つが、「内部通報制度」だ。通報された事案の解消だけでなく、組織内で深刻な事態が起きていないかを早期に嗅ぎ取り、不祥事の芽を摘み取ることに役立つからだ。 日本郵政グループでは以前から、内部通報制度がグループ各社で整備されていた。社内の窓口に加え、社外の窓口も設置され、社員にも周知されていた。 だが、万全なのは「形」だけ

プレゼン資料は昨年4月6日付。新型コロナウイルスの感染拡大に伴って、開催延期が正式決定した直後のものだ。 「IOC側は『よくここまで準備してくれた』と大喜びでした。コロナに関するメッセージを盛り込む必要はあるが、現状の企画書に手を加えれば大丈夫。殆どの関係者がそう考えていました」（組織委員会幹部） ところが、その約1カ月後の昨年5月11日、MIKIKO氏は電通の代表取締役から責任者の交代を通告される。後任に就いたのが、佐々木宏氏（66）だった。 だが、その佐々木氏も、タレントの渡辺直美の容姿を侮辱する演出案を披露したことを理由に3月18日、辞任を表明する。 辞任した佐々木宏氏　©共同通信社 これを受け、組織委員会の橋本聖子会長は「大会まであと4カ月に迫る中で、一から作り上げるのは困難。佐々木チームの案をベースとして、新たなものを作り上げるのがベスト」などと述べていた。 「MIKIKOチーム

侮辱演出案は組織委員会の抱える問題の一端に過ぎない。渡辺直美も絶賛する女性演出家MIKIKO氏を排除し、入社同期を責任者に据えた電通ナンバー2。会長だった森氏すらバカにする男が仕切る「電通五輪」の闇とは――。 ここに、ある女性が悲痛な訴えを記した、1通のメールがある。 〈去年の6月に執行責任を任命され、全ての責任を負う覚悟でやってきました。どんな理不尽なことがあっても、言い訳をしないでやってきました。／それを一番近くで見てきたみなさんはどのような気持ちでこの進め方をされているのでしょうか？／コロナで世界がこの様な状況になって、やっぱり一番大切にしないといけないのは信頼関係だと信じて止みません。 本当は、このままフェードアウトするのが平和なやり方なのかな？とも悩みました。／でも、またこのやり方を繰り返していることの怖さを私は訴えていかないと本当に日本は終わってしまうと思い、書きました〉 昨年

その人物とは、経営コンサルティングや投資事業を手掛けるEARTHホールディングス株式会社の代表取締役社長・辻敬太氏（31）。人材育成家として「じっくり聞いタロウ」（テレビ東京系）などに出演するほか、地元の関西では「辻敬太のハピジャパ」（KBS京都テレビ）でメインコメンテーターを務めている。「人生巻き込んだ者勝ち」（万来舎）などの著書もある、いま注目を集める若手経営者だ。 「辻氏の運営するオンラインサロン『辻敬太起業サロン』は、会員数は700名とそこまで多くありませんが、月の会費が3万円と高額なため、月単位の売り上げではキングコング西野氏の運営する『西野亮廣エンタメ研究所』に次いで国内2位となっています。これは、堀江貴文氏や落合陽一氏などの著名人を上回るということです」（テレビ局関係者） 辻敬太氏（2019年1月31日　本人Instagramより） 「動画では保身としか思えない言葉ばかり」

「裁判以降、彼から謝罪を受けたことは一度もありません。私たち家族はずっと、息子への謝罪と、息子がいまどんな毎日を送っているのか彼に知って欲しいだけです」 2月4日、Yahoo!ニュースに「車に衝突され、意識不明の息子 9年半介護続ける両親の割り切れぬ思い【親なき後を生きる】」という記事が掲載された。書いたのは、ジャーナリストの柳原三佳氏だ。 2011年9月に起きた交通事故で遷延性（せんえんせい）意識障害（いわゆる植物状態）となったAさん（27）の家族が、9年半にわたる介護生活と事故加害者への複雑な心中を語ったものだ。記事掲載後、事故の加害者である当時22歳の青年が、人材育成家としてテレビなどでも活躍する有名若手起業家・辻敬太氏（31）であることがネットの炎上から明らかになった。 辻敬太氏は、経営コンサルティングや投資事業を手掛けるEARTHホールディングス株式会社の代表取締役社長。人材育成

NHKアナウンス室長ですら驚くほどの仰天人事だったという。2月10日、NHK「ニュースウオッチ9」の有馬嘉男キャスター（55）と、「クローズアップ現代＋」の武田真一アナ（53）という“二大看板”の降板が発表されたのだ。局内では関係者がこう囁きあった。 「菅政権の怒りを買った2人が飛ばされた――」 ◆◆◆ 経済部出身で、シンガポール支局長などを経て17年に「9」のキャスターに就任した有馬氏。ロマンスグレーに穏やかな語り口が人気を博した。 「政治や国際情勢など、多岐にわたる分野をいつも熱心に勉強していた。番組への思い入れも強く、本人は今年以降も続投に意欲を燃やしていたのですが……」（有馬氏の知人） 有馬氏の降板にあたっては、サンスポが〈本来は昨年、桑子真帆アナが9を卒業した際、有馬氏も一緒に退く意向だった。しかし、桑子アナの後任の和久田麻由子アナを育成するため、一年間の続投となった〉と報じた。

コロナ対策などを担う西村康稔経済再生相（58）の事務取扱秘書官が体調を崩し、2月8日付けで交代した。「週刊文春」の取材に、内閣府関係者は「苛烈な労働環境とパワハラによるストレスが原因だった」と証言。緊急事態宣言下で、国会論戦の最中でもある時期に、大臣秘書官が交代するのは異例で、その原因が改めて注目されそうだ。 西村氏には、財務省、経産省、厚労省、内閣府から4名の事務取扱秘書官がついているが、今回交代となったのは、財務省から西村氏のもとについていた40代のA氏。20年以上のキャリアを誇る優秀な官僚で、1年以上にわたって西村氏に仕えていたという。 「実はA氏だけではありません。内閣府から来ていたB秘書官も、過労で体調を崩して昨夏に交代、直後に入院してしまった。もう1人、厚労省から来ていたC秘書官も、樽見英樹厚労次官が西村大臣に交代を打診し、昨夏に交代しました。厚労省にC氏に最適のポストがあるの

緊急事態宣言が1都3県を対象に発令された1月8日。その当夜、鶴保庸介元沖縄北方相（53）の公設秘書2人と、門博文衆院議員（55）の公設秘書が、和歌山市内のカラオケバーで飲酒を伴う会食を行い、新型コロナウイルスに感染していたことが、「週刊文春」の取材でわかった。 鶴保、門両氏はともに和歌山県が地盤で、二階派の所属。中でも、鶴保氏は常に二階俊博幹事長（81）と政治行動を共にしてきた「最側近」だ。

「実務型」だと聞いていたけれども、まったくそんなことはなかった。菅義偉のことだ。 新型コロナウイルスについて「年末年始で感染状況のベクトルが下向きになると考えていた」、緊急事態宣言の効果は「1カ月で事態改善」と述べるなど、見通しの甘さが方々から指摘されている。おまけにビジネス関係者の入国が「首相の強い思い」によって継続したかと思えば停止になるなど、喋りも意思決定もおろおろしている状態だ。 「尾身さんをもう少し黙らせろ。後手後手に見えるじゃないか」 こうなると、菅がなぜ総理大臣になってしまったのか、「実務型」「影の実力者」という神話はいったい誰が作ったか、そうした疑問が湧いてくる。

「元SMAP3人のTV出演に圧力の疑い ジャニーズ事務所を注意 公正取引委」 2019年7月17日、NHKが報じたスクープが世の中をざわつかせた。事務所から独立した芸能人が「干される」状況をめぐって、公正取引委員会が「注意」したという。これを指揮したのが、2013年から公正取引委員会の委員長を務めていた杉本和行氏だった。 どのような意図があったのか。2020年9月に公取委員長を退任した杉本氏に聞いた。（全2回の1回め／後編を読む） 2019年7月公表の“ジャニーズ事務所に対する注意処分” ――2013年3月から、7年半にわたって公正取引委員会委員長を務められました。その中で世間をざわめかせた取り組みの一つに、2019年7月に公表されたジャニーズ事務所に対する「注意処分」がありました。 杉本　ジャニーズ事務所がテレビ局に対し、退所した3人のメンバーを出演させないよう圧力をかけた場合は独占禁止

〈「みなさん、こんにちは。ガースーです」――インターネット番組でこう自己紹介する菅義偉首相の姿を見て“これが一国の宰相か”と、全身から力が抜ける思いがしました。安倍政権を官房長官としてあれだけ長く支えてきたのだから、推進する政策の是非は脇に置くとしても、少なくとも“カミソリのような切れ者”だったのではなかったのか、とこれまでの認識も裏切られました〉 「ニコニコ生放送」（昨年12月11日）での菅首相の挨拶に、こう“愕然とした”というのは、慶應義塾大学教授で政治学者の片山杜秀氏だ。 ちぐはぐなコロナ対応 菅首相は、12月31日の時点でも「緊急事態宣言」に消極姿勢を見せていたが、わずか4日後の1月4日には前言を翻し、結局、発令に至った。 しかし「緊急事態宣言」発令後も、「（中韓を含む11カ国・地域からの）ビジネス関係者の入国」は継続するという、ちぐはぐな対応をいまだに続けている。 今回「飲食店」

「所信表明の話を聞きたいといって呼びながら、所信表明にない学術会議について（菅義偉首相に）話を聞くなんて。全くガバナンスが利いていない。NHK執行部が裏切った」 朝日新聞が2020年12月12日付朝刊で報じた発言。坂井学官房副長官が5日夜に会食した時のものだ。菅官邸の中枢が怒りの矛先を向けているのは、NHKの――。 ◆◆◆ 「学術会議について首相に話を聞いた」のは、「ニュースウオッチ9」（10月26日放映）の有馬嘉男キャスター（55）だ。 「有馬氏は記者出身。経済部が長く、シンガポール支局長などを経て、大越健介キャスター時代の『9』デスクに就任しました。その後、17年から『9』キャスターを務めている。インタビューでは『NHKには非常に厳しい目が向けられている』などと語っています」（NHK関係者）