全国47都道府県・海外に700店舗以上のコワーキングスペースを展開するいいオフィス(東京都港区)は、サンシャインシティが企画運営する「サンシャインシティ ソラリウム」と提携したことを発表した。 サンシャインシティ専門店街アルパ3階にキッチン併設のコワーキングスペース、「いいオフィス池袋 by Sunshine City SOLARIUM」をオープンする。
「どこでもいい世界。」をつくることを理念に、全国47都道府県・海外に700店舗以上のコワーキングスペースを展開する株式会社いいオフィス(本社:東京都港区、代表取締役:龍﨑 宏)はこの度、‟なんか面白いこと”を地域と社会に提供する株式会社サンシャインシティが企画運営する「サンシャインシティ ソラリウム」と提携したことをお知らせいたします。 “大型複合施設”サンシャインシティ専門店街アルパ3階に多目的に活用できる場がオープン 池袋駅から徒歩8分、最寄りの東池袋駅からは徒歩3分のサンシャインシティ ソラリウムにあります。 サンシャインシティは、水族館、展望台、ショッピングセンター、オフィス、イベントスペース、レストラン、ホテル、博物館、劇場など多種多様の施設からなる“大型複合施設”で、ソラリウムは、専門店街アルパ3Fにある “ヒトとヒト” “ヒトとコト” をつなぐコミュニティラウンジです。
コインスペース株式会社(本社:東京都渋谷区、 代表取締役:栗原知也)は、 テレワークや自習に最適なワーキングスペース「コインスペース」を、 2022年4月13日(水)、 JR蒲田駅(東京都大田区)直結の「グランデュオ蒲田」西館6階に期間限定オープンいたします。 新型コロナウイルスの第7波突入が迫っている中、 テレワークをはじめとする新しい働き方は着実に浸透しつつあり、 自宅外での作業スペースは必要不可欠なものになってきております。 コインスペースは、 ニューノーマルに適合した無人運営の非接触型ワーキングスペースであり、 各地域の商業施設の要望を受けて、 現在全国に31店舗 まで店舗数を拡げております。 当社では、 現在JR蒲田駅直結の商業施設「グランデュオ蒲田」西館M2階にて「コインスペース グランデュオ蒲田店」を営業しておりますが、 そちらのご利用が非常に多く、 入店いただけないお客様も
2022年5月に新幹線停車駅「新横浜」駅徒歩4分の横浜アリーナの近くに、渡邊倉庫として3店舗目のシェアオフィス「リブポート新横浜」がオープン。働き方の多様化が求められている中、24時間利用可能な癒しの空間を備えたワークスペースです。 3店舗のコワーキングスペースを1枚のカードで利用できるお得な「コワーキング法人プラン」もご用意。 渡邊倉庫株式会社(本社:東京都港区、代表取締役 渡邉庄二)は、神奈川県横浜市港北区新横浜にコワーキングスペース&シェアオフィス『リブポート新横浜』をオープンいたします。 当施設は、新幹線停車駅「新横浜駅」から徒歩4分と好アクセスなビル内3階・地下1階にオープン。シェアオフィスの機能性に緑を設えた空間は、エントランスを抜け一歩足を踏み入れれば、まるで新緑に囲まれたような心地よいワークスペースをご体感いただけます。 大切にしたのは「良い一日であること」- Concep
ロードスターキャピタル、中期経営計画を発表 AUM拡大、「OwnersBook」の積み上げによりさらなる成長へ 事業内容 川畑拓也氏(以下、川畑):ロードスターキャピタル株式会社CFOの川畑でございます。よろしくお願いいたします。本日は、昨年度の通期決算および当社としては初めてとなる中期経営計画を発表させていただきましたので、そちらをご説明させていただければと思います。 まず、当社の事業内容です。ミッションとして「不動産とテクノロジーの融合が未来のマーケットを切り開く」を掲げています。このミッションのもと、不動産投資領域では不動産の売買や賃貸、アセットマネジメントなどを行っています。Fintech領域では、主にクラウドファンディング事業を行っています。 株価情報(2022年2月25日時点) 川畑:みなさまの馴染みがあるところとして、昨日2月25日時点の株価情報になります。時価総額は311億
北海道登別市は、活力ある地域社会の実現を図ることを目的に、サテライトオフィスやワーケーションの誘致を進めているなか、その拠点とするサテライトオフィスを日本工学院北海道専門学校内に開設しました。 日本工学院北海道専門学校サテライトオフィスen 全国でも珍しい学校内のサテライトオフィス 学校内にサテライトオフィスが設置されることにより、企業と学生、地域との交流が可能となり産学官連携を 推進。 テレワーク・ワーケーションに 「日本工学院北海道専門学校」は多くの自然に囲まれており、ゆったりとした環境の中でテレワークが可能。登別温泉にもほど近い場所にあるためワーケーションにも適しています。 共生がコンセプトの4つの空間 人も自然のひとつ。無垢な自分に戻って、人の感覚を呼び起こすことをコンセプトとし、「木 (wood)」「石 (stone)」「水(water)」「葉 (leaf)」をテーマとした4つの
子育て世代に人気のさいたま市にビル1棟の大規模シェアオフィスが誕生 『BIZcomfort大宮西口』2022年4月1日(金)オープン 職住近接型コワーキングスペース 無料体験会を実施 レンタルオフィスとコワーキングスペースの『BIZcomfort(ビズコンフォート)』を運営する、株式会社WOOC(読み方:ウォーク 所在地:東京都品川区 代表取締役:阪谷 泰之)は、2022年4月1日(金)、埼玉県さいたま市に『BIZcomfort(ビズコンフォート)大宮西口』をオープンします。オープンを記念し、コワーキングスペース無料体験会を実施します。 ※新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響によりオープン日などが変更となる可能性があります。 BIZcomfort 大宮西口 イメージ(1) BIZcomfort 大宮西口 イメージ(2) ▼エリア最大のターミナル駅「大宮駅」から徒歩5分!さいた
「Onlab Resi-Tech」、大手不動産企業6社の「OiTr」導入を支援し女性が安心して生活できる環境づくりに貢献 株式会社デジタルガレージ(東証一部 4819、本社:東京都渋谷区、代表取締役 兼 社長執行役員グループCEO:林 郁、以下:DG)は、不動産関連スタートアップを対象としたグローバルな育成プログラム「Open Network Lab Resi-Tech(Onlab Resi-Tech)(https://onlab.jp/programs/resitech/)」を通じ、株式会社コスモスイニシア、東急グループ、東京建物株式会社、野村不動産ホールディングス株式会社、阪急阪神不動産株式会社、三井不動産株式会社の大手不動産企業各社が運営・管理する20施設へ実施する、オイテル株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 CEO:小村 大一、以下:オイテル)が展開する生理用ナプキンの無料
働き方を見直そうとする動きは「働き方改革」というキーワードと共にその必要性を問われてきた。COVID-19パンデミックを経験した企業が次の働き方として“ハイブリッドワーク”を模索する中、レノボ・ジャパンがハイブリッドワーク導入を成功に導くポイントを示している。 一人一人に適したワークスタイルを再定義 レノボ・ジャパンでワークスタイルエバンジェリストを務める大谷光義氏(コマーシャル事業部 企画本部製品企画部部長)は、2022年以降にやってくるアフターコロナの働き方について、テレワークとオフィスワーク、そして、人とのつながりといった3つの異なる切り口で予想している。 Before COVID-19、With COVID-19、After COVID-19で働き方は大きく変わる。2022年からのAfter COVID-19で求められるハイブリッドワークの実現を考える(クリックで拡大) まず、政府
【佐倉市】3月7日、京成臼井駅から徒歩約1分の場所に「A-BASE シェアオフィス・ドライフラワー・フォトスタジオ」が新しくオープンするようです。 2022年3月7日、京成臼井駅から徒歩約1分の海佑ビル3階に「A-BASE シェアオフィス・ドライフラワー・フォトスタジオ」が新しくオープンします。 A-BASEはシェアオフィスとドライフラワーアレンジメントとフォトスタジオの3つの顔を持つお店です。シェアオフィスではフラワーアレンジメント教室・セミナー・仕事のほか、勉強・休憩・待ち合わせに利用可能。高速Wi-Fi、電源、充電コード貸出、飲食持込可で個人・事業者へのスペースレンタルも行っています。受付では手のひらに収まるサイズのドライフラワーアレンジメントを販売。そしてフォトスタジオでは証明写真からSNSプロデュース、クリエイティブに関しての依頼などに幅広く対応しています。
[監修] 東京大学大学院 経済学研究科 准教授 稲水伸行 本記事は2022年1月時点の情報を元に作成しています。 現在、「働き方改革」に代表されるように、さまざまな要因から働き方の見直しが進んでいます。さらには新型コロナウイルスの感染拡大によって、テレワークが急速に普及したことで、多くの企業や人が「働く場所」について改めて考えるようになりました。 そうした社会の動きの中で、「働く場所=オフィス」という従来の常識にとらわれず、自宅やカフェ、ホテルなど、あらゆる場所を仕事場として捉える考え方が広がりを見せています。「シェアオフィス」や「コワーキングスペース」といった空間の出現も、その一部です。今回は、アップデートされる「オフィス」の在り方とその可能性、そして注意点を解説します。 見直しが進む「働き方」 近年、急速に進みつつある「働くための環境」の見直し。その背景には少子高齢化や価値観の多様化に
発想が生まれ、シェアする場所「SHARE LOUNGE」全店プレミアムメンバープラン開始~その日の気分やお出かけ先、出張先でも自由に「SHARE LOUNGE」が使える月額プラン~ カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社(渋谷区、代表取締役社長兼CEO増田宗昭、以下CCC)が展開する「発想が生まれ、シェアする場所」をコンセプトとした「SHARE LOUNGE」(シェアラウンジ)は、全国の「SHARE LOUNGE」がいつでも自由に使える「全店プレミアムメンバープラン」(※)を3月1日(火)より開始いたします。 (※)代官山 蔦屋書店を除く「SHARE LOUNGE」全店が対象 「SHARE LOUNGE」全店プレミアムメンバープラン:http://tsutaya.jp/sl_premium/ ■「SHARE LOUNGE」プレミアムメンバーとは 「SHARE LOUNGE」アプリにご登
株式会社テクサー、株式会社ギブテック、株式会社スカイテクノロジー、凸版印刷株式会社、東京建物株式会社は、東京建物が運営するシェアオフィス「+OURS新宿」(※1)において、利用者のワークスタイルにマッチした、より快適なサービスの提供と、より効率的な運営を実現する目的のため、LPWA ZETA通信(※2)のネットワークインフラを構築し、シェアオフィス稼働状況の見える化と室内のCO2量、温度、湿度を測定する実証実験を2022年2月1日(火)より開始いたしました。 背景と目的 昨今、オフィスワーカーの「働き方」および「働く場所」に対するニーズは、多様化の一途を辿っています。それに伴い、就業に必要な環境およびサービスが利用開始時点で整っているサービスオフィスやレンタルオフィス、コワーキングスペースの需要も高まり、また旧来からの利用者である個人・小規模企業だけでなく、大企業へと裾野が広がっています。
静岡県は、「サテライトオフィスしずおか」に掲載する記事作成に御協力いただけるライターを募集します。 申込は、令和4年3月18日(金)午後3時まで。 アフターコロナの企業の拠点の在り方として注目が高まっている「サテライトオフィス」。 「なぜ静岡県を選んだのか?」「静岡県でのビジネスの可能性」などの経営者等の想いを、あなたの言葉で表現し、静岡県へのサテライトオフィス誘致を一緒に盛り上げましょう。 記事執筆に自信がある方、静岡県へのサテライトオフィス誘致に興味のある方の御応募をお待ちしています。 サテライトオフィス情報発信ライターの概要 《活動内容》 取材日程調整→取材(オンライン)→原稿作成→納品 《活動期間》 令和5年3月31日まで(1ライター当たり2~5回程度の記事制作を依頼予定) 《取材対象》 静岡県が指定するサテライトオフィス開設企業または、コミュニティマネージャー(地域やビジネスのコ
フレキシブルオフィスを展開するWeWork Japan 合同会社(東京都港区、最高経営責任者:ジョニー ユー、以下 「WeWork Japan」)は、明日3月1日に「WeWork KABUTO ONE」をオープンいたします。 WeWork KABUTO ONEイメージ 「WeWork KABUTO ONE」は、国家戦略特区プロジェクトとして認定されている、兜町・茅場町再開発プロジェクトの第一弾として、新たにランドマークタワーとなった「KABUTO ONE」ビル内の2フロアに開設いたします。都会のオアシスを感じることができる、伝統と現代が融合した落ち着いた空間は、兜町ならではのデザインコンセプトを実現し、懐かしく感じる色と風景画の中に、モダンな家具を選定しています。 兜町・茅場町は、東京駅へも徒歩圏に位置し、羽田・成田の両国際空港へのアクセスも良好なエリアです。 かつて経済の中心地として世界
オフィス移転2021企業動向調査(東京都港区・千代田区・中央区・新宿区・渋谷区)オフィス移転(新規設立を除く)調査=2度目以降のオフィス選び動向調査 株式会社アットオフィス(代表:谷 正男、本社:東京都港区赤坂8-10-22 以下、アットオフィスと記載)は、2021年1月~2021年12月に東京都港区・千代田区・中央区・新宿区・渋谷区(以下、東京オフィス主要5区)において移転を行った企業についての動向調査を実施しました。本調査では2021年に移転を行った事業所がオフィスビル・SOHO・シェアオフィスのどの契約形態の施設・ビルに入居したかの調査を行いました。 【調査概要】 ・移転企業数総数の推移推計(2021年度) ・SOHO物件のへの移転数(2021年度) ・レンタルオフィス・シェアオフィスの移転数(2021年度) ・オフィス物件の移転数(2021年度) 【対象エリア】 東京5区=東京都港
新規掲載事業者様を対象に、リリース後3ヶ月間は成果報酬無料のキャンペーンを実施。 【画像:https://kyodonewsprwire.jp/img/202202287883-O1-2FzFU67e】 不動産のSEOで数多くの支援実績をもつ、株式会社GiRAFFE&Co.(所在地:東京都千代田区/代表取締役:吉澤宏充 以下、GiRAFEE&Co.)は、フレキシブルオフィス事業者と利用者を繋ぐマッチングプラットフォーム「OFiT(オフィット)」を2022年春頃に提供開始を予定している。 フレキシブルオフィスとは、一般的な賃貸借契約とは異なり、運営会社の独自ルールにもとづいて提供されるビジネススペース(レンタルオフィス、サービスオフィス、シェアオフィス、コワーキングスペースなど)の総称です。 新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、働き方や働く場所への多様化が進んだことにより、フレキシブルオフ
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く