朝日新聞デジタル：カード書き換え有料テレビ見放題 不正手法ネットで拡散 - デジタル機器 - デジタル
印刷 Ｂ―ＣＡＳカード デジタル放送対応のテレビに付いている「Ｂ―ＣＡＳカード」に記録されている契約内容を書き換え、お金を支払わずに有料番組を見られるようにする方法が、ネット上で広がっている。総務省はこの方法が実際に使えることを確かめ、対策を検討するようカード発行業者に求めた。 この方法を紹介しているサイトによると、書き換えに必要なのは２千円ほどで市販されているカードの読み取り機と、ネットでダウンロードできるファイル。パソコンを使って手順に従えば、ＷＯＷＯＷやスカパーなどの有料放送が見放題にできるという。 有料番組の契約者が持つＢ―ＣＡＳカードには、契約内容が暗号化されて書き込まれており、誰でも映像を見られるようにすることを防ぐガードは通常、この情報に従って解除される。今回はこの暗号を解読し、未契約でも「契約済み」との内容に書き換えているとみられる。 購読されている方は、続きをご覧い
反物質を16分以上も保持することに成功！
【2011年6月7日 CERN】 欧州原子核研究機構（CERN）は、これまで1秒も保持することのできなかった反水素原子を1000秒も保持することに成功したと発表した。この成功は宇宙誕生後に反物質だけが消えてしまった謎を解く大きな一歩である。 実験に用いた磁気瓶の模式図と反水素のポテンシャル図。aの図はpと書いてあるところから反陽子を、e+と書いてあるところから陽電子を注入して、MREと書かれたところで反水素を生成する。bの図は反陽子と陽電子のポテンシャルエネルギーを表す。反陽子と陽電子の両方があるとポテンシャル面が平らになり、そこで反水素が形成される。クリックで拡大（提供：理化学研究所。以下同） 閉じ込めていた時間と閉じ込めることができた粒子の数。長い時間が経っても安定して反水素原子を保持しておくことができていたことがわかる 消滅までの時間と消滅した場所のシミュレーションと実測値の比較。横
asahi.com（朝日新聞社）：反物質を１千秒閉じこめ成功 宇宙誕生の謎究明に期待 - サイエンス
水素原子と反水素原子 東京大学や理化学研究所などの国際研究グループが、電気的性質が通常とは逆の「反物質」の一種、「反水素」原子を１千秒（約１６分間）閉じこめることに成功した。反物質と物質の性質の微妙な違いを調べれば、宇宙誕生の謎に迫れるかもしれない。英科学誌「ネイチャー・フィジックス」電子版に発表した。 宇宙ができたとき、物質と反物質は同じ量だけでき、互いにぶつかって消えていったが、両者の微妙な性質の違いから、最終的に物質だけが残され、物質で構成される現在の宇宙ができたとされている。 反物質を調べるには、人工的に作り出したうえ、安定した状態で保つ必要がある。反物質は物質とぶつかると、大量の熱エネルギーを放出して消えてしまうため、磁気を利用した真空の装置の中で、壁などにつかないよう、宙に浮かせて閉じこめる必要があった。
星が好きな人のための新着情報(2011-06-08)
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最新式｢人工眼｣が成功、歩き回るほどにも視力回復
【11月11日 AFP】ドイツの医師チームが3日、網膜下に埋め込む最新式の｢人工眼｣によって、進行性疾患で中途失明した患者の視力を劇的に回復することに成功したと発表した。 手術を受けて｢人工眼｣を装着した被験者3人は全員、物やその形を認識することができるようになり、そのうち1人は部屋の中を歩き回ったり、時計を読んだり、7段階の灰色のグラデーションを見分けることさえもできた。 学術専門誌「英国王立協会紀要（Proceedings of the Royal Society B）」に発表論文を掲載した同協会は、｢電気視覚人工器官における画期的な前進。網膜色素変性によって視力を失った世界の20万人の生活に革命をもたらすだろう｣と賞賛した。網膜色素変性は、眼球の後ろの網膜にある光受容器が徐々に機能しなくなる進行性の疾患だ。 外科分野では過去7年にわたって、人工器官を網膜に埋め込み、眼鏡に装着した極小
世界初! 電源装置向け窒化ガリウムHEMTを開発 : 富士通
世界初! 電源装置向け窒化ガリウムHEMTを開発 ～待機時の通電遮断と通電時オン電流の高密度化の両立で省電力化を実現～ 株式会社富士通研究所(注1)(以下、富士通研究所)は、IT機器や家電など電子機器の低消費電力化技術として、電源装置の電力損失を低減できる新構造の窒化ガリウム(注2)高電子移動度トランジスタ(HEMT)(注3)の開発に成功しました。今回開発した技術は、電源装置として待機時の通電遮断を実現しつつ、通電時の高いオン電流(注4)密度を実現したものです。本技術により、電子機器の電源装置の電力損失を3分の1以下に低減することが可能となります。これにより、例えばデータセンターの消費電力を12％低減することができ、日本全体で年間33万トンのCO2を削減できる効果などが期待できます。 本技術の詳細は、6月22日から24日、米国ペンシルベニア州立大学で開催されている国際会議「Device R
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