東アフリカで唐代の貨幣が出土していることから、この時期には既に東アフリカまでの航路があったと考えられている。宋代から元代にかけて、中国商人たちは東南アジア、南アジアの諸都市で活発な交易を行っていたが、明を建てた洪武帝は洪武4年（1371年）に「海禁令」を出し、外洋船の建造と民間船舶による他国との通商を禁じた[5]。この海禁令は明を通じて守られ、これは永楽年間においても例外ではなかった。一方で永楽帝は洪武年間の消極的な対外政策の間隙を縫って、皇帝の座を奪取した悪名の埋め合わせのため周辺諸国への積極的な使節の派遣を行っており、この一環として大船団を南海諸国に派遣し朝貢関係の樹立と示威を行う計画が浮上した。 鄭和の宝船の模型 鄭和の指揮した船団の中で、最大の船は宝船（ほうせん）（中国語版）と呼ばれた。『明史』によれば長さ44丈（約137m）、幅18丈（約56m）、8,000t、マスト9本であり、

サン・ファン・バウティスタ号（西: San Juan Bautista[注釈 1]）は、江戸時代初期に仙台藩で建造されたガレオン船である。 仙台からスペイン（イスパニア）やローマへ赴いたルイス・ソテロ、支倉常長ら慶長遣欧使節の渡航の中で、太平洋の横断に使用された。 船名は「洗礼者・聖ヨハネ」の意で[1]、スペイン側の史料に出てくるものである[2]。仙台藩の史料においては単に黒船と記述があり、固有の和名があったかどうかは不明である[2]。 サン・ファン・バウティスタ号は1617年、ローマの支倉常長と共に描かれている；Claude Deruet画 ガレオン船の帆の先端に、支倉の旗（オレンジ色の旗に赤い鉤十字）が見える 仙台藩の藩祖である伊達政宗は、江戸時代の慶長年間に、スペインの宣教師ルイス・ソテロや家臣の支倉常長を使節としてスペインおよびローマへ派遣した。これが慶長遣欧使節である。使節は、外

ロシア連邦の地方区分（ロシアれんぽうのちほうくぶん）では、ロシアの連邦構成主体（ロシア語: субъекты федерации）について主に記述する。 ロシア連邦憲法によれば、同国の連邦構成主体はロシアの第一級行政区画である[1]。2022年9月30日以降、ロシア連邦は憲法上「89」の連邦構成主体が存在する。 ただし、2014年のクリミア併合によるセヴァストポリとクリミア共和国の2地域、また、2022年にロシアが併合したウクライナ4州は、国際的には「ウクライナの領土」として承認されている[2]ため、国際的には構成主体の数を「83」と見なしている。 ロシア憲法によれば、共和国（республика）、地方（край）、連邦市（федерации город）、自治州（автономная область）、自治管区（автономный округ）によってロシア連邦は構成されており、いず

1831年10月15日、イギリス・ヨークシャーで牧師の二人姉妹の長女として生まれる。妹の名はヘンリエッタ（ヘニー）。宗教色の強い中流家庭で育った[8]。 幼少時に病弱で、時には北米まで転地療養したことがきっかけとなり、長じて旅に憧れるようになる。アメリカやカナダを旅し、1856年、"The Englishwoman in America"を書いた。 1857年に父親を亡くし、母親と妹とともにエジンバラに転居[8]。その後、ヴィクトリアン・レディ・トラヴェラー（当時としては珍しい女性旅行家）として、世界中を旅した。『サンドイッチ諸島での六ヶ月』『ロッキー山脈におけるある婦人の生活』を著す[8]。 英国王璽尚書次官を勤めるジョン・フランシス・キャンベル (John Francis Campbell) の『私の周遊記 (My Circular Notes) , 1876)』を読んで、バードも世界

「東京裁判」はこの項目へ転送されています。映画については「東京裁判 (映画)」を、テレビドラマについては「ドラマ 東京裁判」をご覧ください。 裁判所が置かれた市ヶ谷の旧陸軍士官学校講堂 公判中の法廷内 極東国際軍事裁判（きょくとうこくさいぐんじさいばん、旧字体：極東國際軍事裁判󠄁、英語: The International Military Tribunal for the Far East、1946年（昭和21年）5月3日 - 1948年（昭和23年）11月12日）とは、広田弘毅・東条英機元内閣総理大臣など日本の指導者28名が「1928年（昭和3年）1月1日から1945年（昭和20年）9月2日」にかけて「侵略戦争」を起こす共同謀議を行い[1] 、「平和愛好諸国民の利益並びに日本国民自身の利益を毀損」したとして[1]、平和に対する罪（A級犯罪）、通常の戦争犯罪（B級犯罪）及び人道に対する

第一次世界大戦後の1919年1月、連合国は、国家元首をも含む戦争開始者の責任を裁く国際法廷の設置について討議を行った。この方針は採択されなかったものの、ヴェルサイユ条約に前ドイツ皇帝ヴィルヘルム2世を国際条約の信義に背いたとして国際法廷で裁くという条項に反映された。しかしヴィルヘルム2世の裁判は実現せず、またドイツの戦争犯罪容疑者を国際法廷で裁くこともドイツ側の拒否にあい、ライプツィヒ戦争犯罪裁判（英語版）として行われたドイツ国内の戦犯裁判は、ほとんど形式的なものに過ぎなかった。 また、オスマン帝国のアルメニア人虐殺に対しては、連合国側の15人委員会が「人道に対する罪」として取り上げようとした際、アメリカおよび日本は「これを認めれば、国家元首が敵国の裁判にかけられることになる」として反対した。またアメリカは国際法廷の設置そのものに前例がないとして反対した[1]。その後も国際法廷に関する協議

「ピルグリム・ファーザーズの乗船（The Embarkation of the Pilgrims）」 ロバート・ウォルター・ウィアー（1857）による。 ピルグリム・ファーザーズ（Pilgrim Fathers）は、イングランド王兼スコットランド王ジェームズ1世による弾圧を恐れてメイフラワー号に乗り、アメリカに渡ったイングランド（イギリス）のピューリタン（清教徒）たちである。「Pilgrims」は「巡礼始祖」の意味。 ウィリアム・ブラッドフォードの直筆日記。神の名のもと社会契約に則る旨となっている 16世紀、イングランド女王エリザベス1世がイングランド国教会を確立したが、17世紀にかけて、教会の改革を主張する清教徒が勢力を持つようになり、特に国教会からの分離を求めるグループは分離派と呼ばれ、弾圧を受けていた。 この為、信仰の自由を求めた清教徒を含む102人がメイフラワー号に乗ってアメリカに

欧州におけるスプロール現象の指標。左上は市街地の分散（DIS）、右上は加重都市拡散（英語版）（WUP）を表す。 フェニックス大都市圏の郊外住宅地。 スプロール現象（スプロールげんしょう、英: urban sprawl）とは、都市計画がほとんど実行されなかった結果として、住宅、商業開発、道路などが、都市周縁の広範な地帯に無秩序に拡大すること[1]、加えてそうした現象が社会環境にもたらす影響のことである[2]。 産業革命以後の都市においてスプロール現象は、郊外の市街地が城壁による保護を失うというような、直接的な不利益をもたらしているわけではない。しかし、スプロールには移動時間や交通費の増加、汚染、田園地帯の破壊といった諸問題があることが知られている[3]。また、郊外インフラの新規整備コストが固定資産税で回収されることはほとんどなく、多くの場合は公金、すなわち既存市街地住民から徴収された税金から

この記事には複数の問題があります。改善やノートページでの議論にご協力ください。 中立的な観点に基づく疑問が提出されています。（2015年3月） 独自研究が含まれているおそれがあります。（2015年3月） 「Draft of c/n, Subject : War Guilt Information Program」の1ページ「東京裁判所について」の没となった文書。ただし、内容は海外における戦犯の起訴・判決の状況について日本人の関心に応えて知らせる必要や、それとともに広島といった占領に悪影響を与えかねない情報まで日本に逆流しかねない問題について、報告したもので、これ自体は本項で詳述する冒頭の1.ではなく、むしろ2.の単なる情報公開に繋がる内容のものとなっている。 ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム（英語：War Guilt Information Program）は、 （太平洋戦争

オーランチオキトリウム（学名：Aurantiochytrium）とは、水中の有機物上に、小さな細胞集団を作る微生物。無色ストラメノパイルであるラビリンチュラの1種である。炭化水素を高効率で生成・蓄積する株が日本の研究者によって発見され、石油の代替燃料を生産できる「石油を作る藻類」として注目されていた[1][2][3]。 2018年7月、コスト削減が進まず、実用化のための研究開発が断念された[4]。 他のラビリンチュラと同様、葉緑体を持たず光合成をしない従属栄養生物であり、周囲の有機物を吸収して生育する[5]。本属は熱帯から亜熱帯域にかけてのマングローブ林や河口域など、海水と淡水の入り混じる汽水域を好む[6]。 細胞は球形で直径5-数十μm程度、細胞壁は薄い。増殖は基本的に二分裂による。分裂した細胞がそのまま連結し続けることで小型の群体を形成する。遊走子は2本の不等長の鞭毛を持つ。ラビリンチ

日本航空機製造が製造した戦後初の国産旅客機「YS-11」[1] 日本の航空機産業（にっぽんのこうくうきさんぎょう）では、日本における航空機産業（航空機工業）の衰勢について解説する。 航空機産業とは、航空機を生産する産業のことである[2]。主に航空機体、エンジン、部品、装備品、関連器材、原材料等を製造する[3]。航空機工業は、1903年にアメリカ人のライト兄弟が世界初の有人動力飛行に成功して以来[4]、二度の世界大戦（第一次世界大戦・第二次世界大戦）を経て軍用機を中心に急激に発展した[3]。 戦前日本における航空機工業は軍用機生産を中心に発展したが[5]、第二次世界大戦敗戦により、1952年まで国内での航空機生産は禁止されていた[2]。しかしその後は次第に発展し、1962年8月30日には、日本航空機製造が製造した戦後初の国産旅客機「YS-11」が初飛行した[6]。 日本での航空産業の黎明は大

用途：ビジネスジェット機 設計者： 本田技研工業 ホンダ エアクラフト カンパニー 藤野道格 製造者：ホンダ エアクラフト カンパニー 初飛行：2003年12月（実験機） 生産開始：2012年10月 運用開始：2015年12月 運用状況：運用中 ユニットコスト：約490万USドル HondaJet（ホンダジェット）は、本田技研工業の航空事業会社であるホンダ エアクラフト カンパニー（HACI）が研究開発、製造販売をする小型ビジネスジェット機である。2022年2月現在 世界で約200機以上が運用されている[1]。小型ジェット機カテゴリーにおける出荷数で2017年から5年連続で世界一を達成している[2][3]。 HondaJet開発責任者で設計者の藤野道格が1997年のある夜、眠りにつこうとした時にHondaJetのコンセプトが閃いたという。その場にノートがなかったため、部屋にあったカレンダー

西予市の鯨塚。手前の柱の跡は明浜町教育委員会による説明板の跡 品川・利田神社の鯨塚 鯨塚（くじらづか）は、海浜において岸に打ち上げられた鯨を祀った塚のこと。日本の他、ベトナム沿岸地域にも、鯨を祀った社や塚が点在する。[1][2][3] 寄り鯨・流れ鯨といわれる座礁鯨を捕獲し（受動捕鯨）食料や資源としての利用から、その地域が救われたり潤ったりした事に対する、感謝であり、また生命への追悼の意味で建てられた塚であり、漂着神や「寄り神信仰」とも係わっている。鯨は神格化されて捉えられていたため（「恵比寿」の化身としてエビスとも呼んでいた地域も存在する）、偶然の漂着または捕鯨により命を奪われた事で”荒ぶる神”にならぬよう祀った塚でもある。東京都品川の利田神社、東京都三宅島の鯨神社などにある。 江戸時代以降の組織捕鯨が確立されてのち、捕鯨を生業にした地域においても、追悼や感謝の意味を込めて建てられた塚が

日本（にほん、にっぽん）、憲法上は日本国（にほんこく、にっぽんこく）は[6]、東アジアに位置する国家である。面積は377,975.64 km2（平方キロメートル） [1]、人口は1億2377万9000人[2]。 日本は東アジアの島国であり、北海道・本州・四国・九州の主要4島をはじめとする約1万4125の島嶼群から構成される。国土面積は世界63位であり、ほかに世界第6位の広大な排他的経済水域を持つ。起伏に富んだ地形であり、国土の75%は山地・丘陵地で、平地は比較的少ない。最高峰の富士山（3776 m〈メートル〉）をはじめ、3000 mを超える高山は国土の中央部にあたる中部地方に集中する。気候は温暖湿潤気候が中心で、四季が明瞭である。一方で自然災害が多く、地震や津波の被害を受けやすい。国土の67%が森林で、固有種6342種を含む多様な生物相を有する。（→#地理） 日本列島には約3万8000年前