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当たり前のように語られる「テレビ離れ」。しかし、私はその数字上の根拠を見たことがありません。というわけで、テレビ離れについてのデータを集めてみると、なんとも意外な結論が……。今日は、テレビが私たちにくれるものについて考えます。 僕の家にはテレビがない。友人の中には、情報を遮断するような生活はよくないよと忠告してくれる人もある。特別な信念でテレビを排斥しているわけではないし、もともとテレビが嫌いなわけでもないから、秋葉原あたりでフラッと買って来てもいいのだけれど、今のところ、あまりそうしたい気持ちは昂まらない。それにはいろいろな理由があるのだが、一つには、テレビがなくても全然困らないからだ。ちょっと理屈っぽくいえば、そこには日常生活に必要不可欠で、他のメディアで代替不可能な情報がないのである。 『文学がもっと面白くなる』より いやあ、いきなり自分語りから入って申し訳ありませんけど、なかなか共

戸田 顕司 日経ビジネスベーシック編集長 「日経ビジネス」「日経トップリーダー」の副編集長、「日経レストラン」編集長などを経て、2018年より日経ビジネスベーシック編集長。OneNB編集担当部長も兼務する。 この著者の記事を見る

かさはら・けんじ 1975年大阪府生まれ。東京大学経済学部卒。97年、大学在学中に求人情報サイト「Find Job !」の運営を開始。99年に法人化、代表取締役に就任。2004年2月、ソーシャル・ネットワーキングサイト（SNS）「mixi（ミクシィ）」の運営を開始。現在、430万人を超えるユーザーを抱える、日本最大のSNSに成長。 渋谷の町を見晴らす、社長・取締役が使用するミクシィの会議室。そこで「社長の本棚」を見せてもらった。 本棚には、IT企業の社長らしくネットやビジネス関連の実用書が並んでいる。ところどころ、話題のビジネス書に混じって教科書のような分厚い本がある。小説の類いは一切なし。遊びや無駄を省いた、「仕事直結型」の本棚だ。 ミクシィの社長・笠原健治氏は現在30才、ネット業界で言うところの「76（ナナロク）世代」である。「76世代」とは1976年前後に生まれ、大学時代にパソコンを

職業としての「社長」を自ら選び、活躍している人をお招きし、将来、経営層を目指す人々に、ご自身の経験を語っていただくトークセッション「Road to CEO」。第8回は、産業再生機構（当時）の小城武彦氏をゲストに迎えた。 銀行から不良債権を買い取り、借り手企業の経営再建を支援することを目的に2003年、特別立法に基づいて作られた株式会社、産業再生機構。小城氏は大学卒業後、旧通産省に入省、その後、カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）に転身して活躍された後、産業再生機構に入り、カネボウの再建を託された。 官僚からベンチャー転進へのいきさつ、ベンチャーと再生機構での経験に裏打ちされた独自の経営論を、生の言葉でお伝えする。 司会は日経ビジネスオンライン副編集長の山中浩之と、リクルートエグゼクティブエージェントの井上和幸氏。テーマ別に4回に分けて掲載する。 司会、山中（以下Y）　今回は小城さん

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン In the future, everyone will be world-famous for 15 minutes.　Andy Warhol 未来においては、誰もが15分間有名になることができる。（アンディ・ウォーホール） YouTubeの本来の目的は「自分を放送しちゃおう！」 YouTube（ユーチューブ）のサイトにあるキャッチフレーズは「Broadcast Yourself」です。「自分を放送しちゃおう！」という実に能天気と言えば能天気なキャッチフレーズですが、創業者の2人も今回の買収についてのコメントを自ら投稿。くったくのない陽気な笑顔を見て「なるほどこの明るさがサービスにも表れているな」と妙に納得してしまいました。 自分を放送した

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