関連キーワード IBM（アイ・ビー・エム） | IT戦略 医療業界は“情報爆発”という問題を抱えている。医師や保険会社は患者1人1人に必要な処置を素早く決定するのが困難になっている。「病歴」「数年分のカルテ」「臨床的証拠」を考慮する必要があるが、このように膨大な量の情報を処理するのは人間にとって容易なことではない。しかし、米IBMが開発した人工知能コンピュータシステム「Watson」にとっては赤子の手をひねるように簡単だ。Watsonは、膨大な量のデータに対して自然言語で投げ掛けられた質問を処理して、ほんの数分で根拠に基づいた回答を計算する。 Watsonでは、100万冊の本に相当するデータを取捨選択し、情報を分析して、複雑な質問に対して正確な答えを出す。この一連の処理をたった数秒という時間でやってのける。保険会社の米WellPointは、それが医療業界にとって意味することをすぐに理解した

関連キーワード データ分析 | 導入効果 | 医療IT | 経営 地域における医療課題の解決を図る「地域医療再生計画」の支援を目的として設置された「地域医療再生基金」。2009年（平成21年）度第一次補正予算での「各都道府県の2つの二次医療圏の事業支援（5年間）」を皮切りに、2010年度以降は三次医療圏や東日本大震災の被災地、47都道府県全域などを対象として予算金額を拡充してきた。二次医療圏を対象とした最初の事業は2013年度末で区切りを迎える。各地域の医療再生の取り組みは成功したのだろうか。 梶井氏 本稿では、自治医科大学　地域医療学センター長、梶井英治氏が、2014年2月15日に岩手県が開催した「地域医療再生シンポジウム　～岩手の今、日本の明日～」の基調講演「日本の医療の現状・地域医療の再生における課題」で語った内容を踏まえ、地域医療再生の現状や今後の施策の方向性などを整理する。 梶井

近年、大半の病院はデータ分析ソフトウェアを使用しているが、その多くはそうしたソフトウェアを単純な用途にしか用いておらず、医療データ分析をもっと有意義に活用したいと考えている――。これは、米国の医療機関のCIO（最高情報責任者）や医療ITベンダーで構成されるCHIME（College of Healthcare Information Management Executives）と医療IT化推進NPOであるeHI（eHealth Initiative）が共同で実施した最新の調査の結果だ。 医療機関のCIO 90人を対象に実施したこの調査では、「現在、データ分析ソフトウェアを使用している」と答えた人が約77％を占めた。ただし、「データ分析の用途」を尋ねたところ、多くの回答者が「財務管理」「業務の効率化」「品質基準に関する政府への報告」などを挙げ、「患者の治療」を挙げた回答者はほとんどいなかった

現在、多くの電子カルテでiPadやiPhone、Android端末から診療情報の参照や入力が可能になっている。携帯性に優れたモバイル端末は院内だけにとどまらず、在宅医療や救急医療など院外でも利用できる。そのため、医療現場における利用ニーズはさらに高まり、市場に多くの対応製品が登場すると予想される。本稿では、医療の現場で利用されているモバイル端末対応製品を紹介する。 関連記事 モバイル端末導入による医療現場の変革 孫社長も驚いた「医療現場のiPad／iPhone活用」最前線 BCPや在宅医療に役立つスマートフォン活用 電子カルテのタブレット端末対応が注目される理由 入院患者と医療スタッフとのコミュニケーションを促進 患者とのコミュニケーションや医療スタッフの業務効率の支援などに利用できるのが、ホスピタルネットの医療機関向けタブレット端末「HosPad」だ。HosPadは入院中や診療待ちの患者

米調査会社Manhattan Researchが発表した報告書によると、2013年には米国の医師の3分の2が米Appleの「iPad」を業務で使用する見通しだという。また欧州で実施された同様の調査では、医師の約26％が現在iPadを所有し、業務で利用していることが明らかになっている。 近年医療従事者は、例えば薬物の相互作用や各種の医療文献を調べたり、ときには患者の電子カルテを調べるなど、さまざまな用途にモバイル端末やタブレットPCを利用するようになった（関連記事：電子カルテのタブレット端末対応が注目される理由）。 そこで浮上してきたのが、こうしたモバイル端末に個人の医療情報を（たとえ一時的であれ）送信したり保存したりすることに伴う「セキュリティ」の問題だ。米国のHIPAA法（医療保険の相互運用性と説明責任に関する法律）などのプライバシー関連法も、個人の医療情報の保存と使用に関する不安を高め

グローバルソフトウェアの阿藤氏 2006年の「在宅療養支援診療所」制度設立を受け、2009年の在宅患者数は2006年から11万人増の19万4000人にまで拡大した。高齢化に伴い、その数は今後さらに増加すると予想される。医師にとって患者の自宅や外出先で診療する際には、いつでもどこでも患者情報にアクセスできる仕組みが求められる。 グローバルソフトウェアは2011年9月、在宅診療支援にも対応するクリニック向け電子カルテ「イージーカルテWeb2.0」を提供開始する予定だ。その特徴として、同社の営業本部 医療営業部 部長　阿藤知憲氏は「クラウド型電子カルテ」「iPadなどのモバイル端末対応システムとの連携」「在宅診療の支援機能」の3点を挙げている。 連載インデックス いつでもどこでも使えるASP型電子カルテ「セコム・ユビキタス電子カルテ」 現場の医師が開発した電子カルテ「Dynamics」 使いやす

「日本版EHRの実現に向けた研究」研究班（以下、日本版EHR研究班）は6月13日、2010年度厚生労働省科学研究事業に関する公開成果報告会を開催した。同研究班は国家レベルでのEHR（Electronic Health Record：生涯健康医療電子記録）の実現を目指し、クリティカルパス電子化やその連携項目の標準化、医療連携ネットワークの実証実験などに取り組んでいる。 国家レベルのEHRとは「国民1人1人が自らの健康／医療情報を生涯を通じて管理把握できる環境と、それを支える国家的な医療情報ネットワーク」のことを指す。日本版EHRは、内閣府が2009年7月に発表した「i-Japan戦略2015」の中でも重点項目の1つに掲げられ、厚生労働省の「地域医療再生基金」や経済産業省の「サービス産業活動環境整備調査事業（医療等情報化共有基盤構築調査事業）」などの補助を受け、その実現に向けた取り組みが強化さ

MEDI-ECHO（メディエコー） ベンダー ICソリューションズ 製品名 MEDI-ECHO 対象機関 診療所・病院・調剤薬局 製品概要 市販PCに導入可能なソフトウェアレンタル式の医療機関向け医療情報管理ソフト。調剤薬局向けの「MEDI-ECHO P」と診療所・病院向けの「MEDI-ECHO D」の2種類のシステムがある。 関連記事 なし 資料ダウンロード なし MEDICAL DOC（メディカルドック） ベンダー アイティーコーディネート 製品名 MEDICAL DOC 対象機関 診療所・病院 製品概要 マルチ入力インタフェース（手書きペン・キーボード・テンプレート）を備えた診療支援電子カルテシステム。Webソリューションをベースに1患者1電子カルテを実現。医事会計システムとの連携で、患者情報や保険情報の一元管理が可能。 関連記事 なし 資料ダウンロード なし AI・CLINIC（エ

地域医療連携の基盤となる電子カルテ 日本政府のIT戦略本部は2010年5月、国家のIT戦略である「新情報通信技術戦略」を発表した。この戦略では「国民本位の電子行政の実現」「地域の絆（きずな）の再生」「新市場の創出と国際展開」の3つを重点項目に掲げており、その具体的な取り組みとスケジュール（工程表）が6月に発表された。その中には「2015年までに“シームレスな地域連携医療”を実現すること」が含まれている。 政府が考える地域連携医療とは「情報通信技術を活用した、地域医療支援病院を中心とする地域連携クリティカルパスや、医療・介護などの施設間におけるデータの共用などを可能にする体制」のことを指す。日本政府は今後、内閣官房や厚生労働省、経済産業省、総務省などが連携して具体的な方針を2010年度中に固め、2011年度から「地域連携医療情報ネットワークモデル」の構築に着手するとしている。 診療所における