冷戦中の中ソ対立の一番よかったことは、西側諸国の冷戦勝利に寄与したことだ。二番目によかったことは、共産主義国家の「同志」討ちにつながったことだ。中国と旧ソ連の間では、マルクス・レーニン主義の著書の解釈について学術的な論争があった。事実かどうか分からないが、本当であってほしい逸話もある。官吏の息子の周恩来首相が肉体労働者の息子のフルシチョフ首相から上流階級だと揶揄(やゆ)された時、周氏は「お互い
今まで私たちはさんざん女性を性的に搾取するような絵を書くなと声を大にして言ってきた。 それでもあなたたちは関係ないとばかりに猥褻な絵を書き続けてきた。 女性が苦しんでいるにも関わらず表現の自由と言い張ってきた。 でもこうやって自分たちが搾取される側になって初めて痛みが分かるようになる。 女子高生の身体を卑猥に描写するイラストが出た時、私たちは「女性の尊厳を踏みにじる」非難した。 あなたたちは「これは架空の女子高生を描いただけ。お前と関係ないのになぜ怒る」と反論した。 でも今、あなたたちは”自分たちの絵を真似た絵”に対して憤りを覚えている。 苦労して培った技能を真似され、自分の特徴を持った存在が身勝手に表現をすることに恐怖をしている。 女子高生を描くとき、あなたたちは何を真似て絵を描いているのだろうか。 もちろん”実在の女子高生”を真似ているのだ。 「いや、架空の女子高生だから架空の女子高生
香川県が2020年に制定した「ゲーム条例」が憲法に違反するかを争う裁判の判決が、本日8月30日に言い渡された。KSB(瀬戸内海放送)が報じている。判決は請求棄却。違憲ではないという県側の主張が通った格好となる。 香川県は2020年に「香川県ネット・ゲーム依存症対策条例」を制定。過剰にゲームをプレイすることが「学力の低下」や「身体的な問題」を引き起こすという認識のもと、依存症対策の基本理念を唱えていた。特に18条2項において、保護者に対し、18歳未満の子供のゲーム利用時間は平日1日60分、休日は1日90分を上限とし、また義務教育終了前の子供には午後9時までに、それ以外の子供には午後10時までにスマートフォンの利用をやめさせるよう努力義務を課していたことが取りざたされていた。さらに条例の可決に至るまでのプロセスや、同条例の制定にあたり寄せられたパブリックコメントについても、当時疑問視されていた
先日終了したダイの大冒険展、ギリギリ滑り込みで行ってきました。 写真OKの展示についてたくさん写真を撮ってきたので、いずれレポートしたいと思います。 各話感想 アニメ『ダイの大冒険』各話感想 1話~50話 - DQフリ ドラクエファンサイト ではいよいよ真バーンとの戦いが始まった「天地魔闘の構え」いってみましょう! そういえばOPの映像ちょっと変わっていましたね。 ヒュンケル、その光の闘気 前回、バーンにその肉体を返したミストはマァムに乗り移り、それを追い出したものの次の肉体に選ばれたのはなんとヒュンケルでした。 ミストはヒュンケルにとって暗黒闘気の師匠です。彼にとって光の師匠はアバンであり、闇の師匠はミストなのです。 が、ミストがヒュンケルを育てていたのは今まさに彼の肉体を奪うため!ミストは彼がアバン先生の元を離れ自身が拾い上げたときから計画していたのです。彼を理想の肉体に育て上げ、バー
主に絵描き&クリエイティブ業界目線でみた、現状のイラスト環境がAIによってどう変化するかについて考えてみました。前段が長いので読むのがめんどくさい方は「AIの影響が大きい業界」まで飛ばしてください。 先に結論技術革新は避けられない 多くの制作現場でAIは活用される 全人類にお絵描き能力が生まれる 現イラスト描きはAIを学び、活用法を検討すべき AIイラストすげー! イラストを描くAIが旋風を巻き起こしてます。描画内容や作家の権利に注目が集まりがちですが、実際のところ多くのクリエイターが気になるのは今後の界隈への影響だと思います。今回はいくつかの情報を俯瞰してみて上でこれからイラスト業界に起きる事を考えてみました。日々のアップデートが凄まじいトピックについて扱うので、この記事もすぐに古くなってしまうかもしれませんが、一つの意見としてご笑覧頂けると嬉しいです。 現状のイラスト業界本筋に入る前に
年収のダウンが叫ばれて久しいが、実際どれだけ減ったのか。国税庁「民間給与実態統計調査」のデータに基づき社会保険料や住民税などを含めて徹底分析した北見式賃金研究所(愛知県名古屋市)の北見昌朗所長は「政府は、社会保険料(健康保険、介護保険、厚生年金、雇用保険など)、住民税、消費税などを引き上げて、民間からお金をむしり取ることばかりに熱心で、市中にお金が回らなくなったのも当然だ」という――。 給与から天引きされる社会保険料や住民税が激増 国税庁の「民間給与実態統計調査」は年末調整の結果であり、いわゆるアンケート調査ではない。日本の給与を調査したデータとして、これ以上信頼性の高いものはない(本記事では「民間給与実態調査」と略す。本記事を執筆している2022年8月時点では、2020年分が最新のデータである)。 ※「民間給与実態調査」は「平均年収×勤労者数=給与総額」でまとめられている。「平均年収」と
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