これが冷凍食品ってマジかよ…超人気店・麺屋一燈が監修した「麺屋の炒飯」にラーメン屋の意地を見た
おいおいマジかよ……近年、冷凍食品に「◯◯監修」という商品は数多いが、これまでと一味違う炒飯を食べてしまった。お店の看板もかかっているし、中途半端な商品を作れないのは分かる。スゴく分かるが、それを踏まえてもそんじょそこらの炒飯じゃなかった。 今回食べてみたのは、東京都新小岩に店を構えていていつも行列が絶えない繁盛店「麺屋 一燈」と日清のコラボ商品だ。このクオリティーがレンチンで食べられるようになったとは……いやはや、いい時代になったものである。 ・新小岩の超人気店監修 知る人ぞ知る「麺屋 一燈」は、ラーメンはもちろん魚介類のつけ麺などでも人気を博している。食べようとしたら行列になるのは当たり前。たとえ開店1時間前であっても人が並んでいるのは、以前にお伝えした。 んで、そんな人気店が監修しているなら、どうせお高いんでしょ？ と思うかもしれないが、意外と普通で筆者（私）はスーパーで299円の値
「ポイントカードの持ちすぎ」解消へ 紙のスタンプを電子化、CCCとパナソニック - ITmedia NEWS
カルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）子会社のCCCマーケティングは11月5日、パナソニックと「電子スタンプ」を共同開発したと発表した。商店街などの店舗が発行するスタンプを、買い物客が紙の用紙ではなくスマートフォンアプリ「スマホサイフ」で記録・管理できるようにする。 スマホサイフは、来店客がバーコードやQRコードを店頭で提示すると各社のポイントカードとして利用できるアプリ。ポイントをためたり使ったりできる。今回共同開発した「光スタンプ」は、スマホサイフを起動したまま店頭端末にスマホカメラをかざすと、商品購入時のスタンプが記録されるというもの。スタンプ数に応じてクーポンなどを提供する。 パナソニックが開発している可視光通信技術「LinkRay」を活用した。特定のパターンで高速点滅させるLED光源をスマホカメラで読み取ると、データを送受信できる。光スタンプでは、店頭端末が発する光の読み取
『Initiative Q』エアドロがSNSで猛拡散 元PayPal開発者による決済システム - Coin7 仮想通貨ニュースメディア
元PayPalの開発者達によって作られた決済システム『Initiative Q（イニシアティブ・キュー）』のエアドロップがSNSで拡散している。Initiative Qを発案したのは詐欺防止技術『Fraud Sciences』を開発してPayPalに事業売却したSaar Wilf氏だ。 11月2日からエアドロップキャンペーンを実施しているが、「何百万人もの人々が参加すれば主要通貨になる」「エアドロップで受け取れる金額は毎日少なくなる」といったうたい文句で賛否を呼んでいる。 エアドロップに参加するには招待を受ける必要があるが、Initiative Qにサインアップするだけで登録は完了されるためウォレットなどの準備がいらず手軽なことも拡散を後押ししている。 仮想通貨のエアドロップとしてはそれほど目新しさのないキャンペーンだが、どこまでユーザーを増やしていくのか注目が集まる。 Initiativ
平井卓也内閣府担当相は暴力団系企業から献金 身内企業に政治資金を還流も〈週刊朝日〉（AERA dot.） - Yahoo!ニュース
「平井（卓也）さんが大臣になったということは、香川県にとって名誉なこと。だが、それが逆目に出ないか、心配しておった。やはりX会から政治献金があったんだな……」 【画像】片山さつき地方創生担当相も火だるま状態… 疑惑の「ドジョウよりウナギ」カレンダーはこちら 平井拓也・内閣府担当相（科学技術・IT・クールジャパン担当）と親しい香川県の地方議員がこうため息をつく。 平井氏が代表を務める「自民党香川県第一選挙区支部」は、指定暴力団組長がかつて代表を務め、今もその親族が跡を継ぐ高松市内の建設会社A社から2014年～16年までに76万円の政治献金を受けていたことが本誌の調べでわかった。 登記簿によるとA社は1978年に創業。今では香川県などの公共事業にも参入する地元の有力な建設会社とされるが、かつては指定暴力団X会の初代組長が代表取締役に就任。その後、組幹部、組長の親族らが役員を務め、現在は名称変更
半年で日本撤退のシェア自転車ofoに破産準備報道。｢中国新四大発明｣の倒産ラッシュ | BUSINESS INSIDER JAPAN
浦上 早苗 ［経済ジャーナリスト/法政大学IM研究科兼任教員］ Nov. 06, 2018, 05:00 AM ビジネス 51,220 2018年11月、北京の地下鉄駅近くに置かれたofoの自転車。近くの会社に勤める男性は｢シェア自転車は1年前に比べて明らかに数が減っており、見かけてもモバイクばかりだ｣と話した。 撮影：李華傑 2018年春、和歌山市と北九州市で事業を始めた中国シェア自転車大手のofoが10月末、わずか半年余りで日本から撤退した。 1年前には高速鉄道、モバイル決済、ネットショッピングと並び｢中国新四大発明｣ともてはやされたシェア自転車スタートアップ。その代表格である摩拝単車（モバイク）とofoは鳴り物入りで世界各地に進出したが、モバイクはメガベンチャーの完全子会社となり、ofoは母国で破産報道が信憑性をもって受け止められるなど、袋小路に陥っている。 11月4日、中国経済メデ
午前中に下校、列車３時間待ち…減便見直し要求 : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
ＪＲ九州が列車本数を大幅に減便したダイヤ改正で、鹿児島県や沿線自治体でつくる県鉄道整備促進協議会（会長・三反園知事）は、ＪＲ九州鹿児島支社に減便の見直しなどを求める要望書を提出した。 要望書では、霧島市などの学校で午前中に授業が終わった場合、次の列車まで約３時間待つこともあるといった事例を説明し、減便の見直しや臨時列車の運行などを求めている。 ２日に同市や枕崎市、湧水町など沿線自治体の首長ら約２０人が同支社を訪問。県企画部の古薗宏明部長が大石和弘支社長に要望書を手渡した後、非公開での意見交換が行われた。 霧島市の中重真一市長は「大石支社長から、利用者や住民から意見を聞く機会をつくりたいという提案もあった」と述べた。
生態系を乱す風力発電所の「天敵」効果、国際研究 写真1枚 国際ニュース：AFPBB News
【11月6日 AFP】一部の生態系においては、風力発電所が最上位の「捕食者」として機能しており、食物連鎖の頂点に位置する猛禽類に害を及ぼしているとの研究論文が5日、発表された。論文は、グリーン（再生可能）エネルギーの推進者らが、風力発電所が引き起こしているドミノ効果を見過ごしている現状を指摘した。 再生可能エネルギー部門で最も急成長している風力は、世界の電力需要の約4％を供給している。 世界では現在、チュニジアの国土面積にほぼ匹敵する1700万ヘクタール近くが風力発電のために使われている。しかし、風力発電技術が野生生物に及ぼす影響については、開発者から「非常に過小評価」されてきたと、研究者らは警鐘を鳴らしている。 今回の最新研究では、国際研究チームがインド・西ガーツ山脈（Western Ghats）での風力タービンの使用による影響を調査した。同国の西海岸地域に広がるこの山岳森林地帯は国連教
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