果たして、今起きているのはどういう現象なのか、専門家の立場から分析してもらった。 「自殺　方法」と検索しても… 1つ目の疑問。Googleの検索品質は落ちているのだろうか？ この質問に対する辻さんの答えは、ちょっと意外なものだった。 「Googleの検索結果はずっと改善し続けており、機能として悪化はしていません」 ただ、同時にこうもいう。 「ただ、いくつかの理由から『良い検索結果ではない』ことが増えているのは確かだと思います」 機能としては改善しているのに、検索結果としては良い状態ではない、というのは矛盾しているように聞こえる。それはどういうことなのだろうか？ 「自殺　方法」と検索すると、真っ先にこころの健康統一ダイヤルと予防学会のサイトが表示される 辻さんが1つ目に挙げるのが「検索に求めるものの変化」だ。 「10年前は『自殺　方法』『死にかた』みたいな検索をすると、まさに自殺の方法がずら

双子で女性で、漫才師。黒いスーツにピンヒールで舞台に立ち、新約聖書、チーマーの後輩、首輪のついたみょうが、水瓶の女神様などを登場人物とする不可思議な日常をしゃべくりで紡いでいくDr.ハインリッヒ。2020年を最後にM-1参戦を終えるも、来月のなんばグランド花月の単独公演チケットは即完売、今最も勢いのあるコンビとなった。 双子あるあるも女あるあるもしない孤高の漫才師は、女芸人が抱える“矛盾”にどう向き合ってきたのだろうか。テレビが彼女たちに突きつけた「現実」を聞いた。（2回中の第1回／2回目を読む） ◆　◆　◆ 「女芸人」という言葉に違和感があるのに、取材を受けた理由 ――取材をお引き受けくださって本当にありがとうございます。Dr.ハインリッヒさんはアーティストスポークン（音声配信サービス）でも「女芸人」と呼ばれることに違和感を抱いているとお話しされていて、もしかしたら断られてしまうかな……

四国新聞は小川氏本人を取材せず 平井氏のライバルである小川淳也氏（立憲民主党）に対しては隙あらば刺してやろうと狙っている感じ。最近では選挙前の10月12日の記事が度肝を抜いた。2面に大きく『維新新人に出馬断念迫る　香川1区、立民・小川氏』（10月12日）と報じた。 香川1区は平井氏と小川氏による一騎打ちとみられていたが、新人の町川順子氏が維新の公認候補に決まった。そのあと小川氏が出馬断念を迫ったという。 町川順子氏に出馬断念を迫った小川淳也氏（右）　©プチ鹿島 《町川氏によると、公認発表後、小川氏本人から電話があり「出られたら困る」などと言われたという。小川氏は町川氏の実家の家族のところまで訪れ、出馬断念を求めた。》（四国新聞） これ、もっと真相が知りたい。ところが不思議なのは四国新聞は記事の主役である小川氏のコメントをまったく載せていないのだ。小川氏本人に取材しないままデカデカと載せてい

*以下の記事では、4コマ漫画『100日後に死ぬワニ』の内容と結末が述べられていますのでご注意ください。 漫画家のきくちゆうきがツイッター上で昨年12月から3月にかけて『100日後に死ぬワニ』という4コマ漫画を連載した。この作品はネット上では大きな話題となり、ファンたちは日々ワニの日常生活を垣間見つつ、100日目に何が起きるのかを固唾を飲んで見守った。 しかし、ワニの死に様が明らかになった連載最終回と同時に複数の営利企業とのコラボレーションが発表され、ファンの間には批判と擁護が巻き起こった。あまりにも性急なコラボに潜む商業主義を批判する者もいれば、作者が自身の作品から対価を得るのは当然だと擁護する者もいた。

読売新聞8月13日の紙面 膨らんだなぁ。コンパクト五輪とは何だったのか。 五輪経費問題を「RIZAP」のCMで見せたら そういえば「文春オンライン」の取材で、首相のブレーンでオリパラ事務局の最高責任者である内閣官房参与・平田竹男氏が「RIZAP GOLF」でゴルフレッスンを無料で受けていたことが判明。その金額は推定457万3800円。 RIZAPは平田氏が事務局長を務めるオリパラ事務局が主導する「beyond2020マイベストプログラム」の認定を受けていた。つまり平田氏とRIZAPは利害関係にある。 RIZAPと仲良くするなら、五輪経費問題もあのCMで見せたらわかりやすいのではないか？　最初はスリムだったけどブクブクに膨らんだ東京五輪師匠。その逆バージョンは衝撃に違いない。

昨年末、差別的な発言で炎上した大手化粧品メーカー「DHC」の代表取締役会長・吉田嘉明氏（79）。「文春オンライン」特集班は、差別発言以外にも吉田氏が従業員に消費者の口コミを大量にSNSに投稿するよう指示していたことや、「愛社精神指数」と呼ばれる指標で賞与額を決めていること、人事評価で低評価の社員を「穀潰し」と呼んでいることなどを詳報した。 報道直後から、編集部には続々と同社に関する情報が寄せられた。「報道内容はDHC社内の問題の氷山の一角に過ぎない」という。 そんな中で、ちょうど記事が公開された昨年12月28日、ひとりの男性新入社員が研修中の人事部付きの身でありながら、懲戒解雇処分を受けてDHCを去っていた——。 労働問題に詳しい神奈川総合法律事務所の嶋崎量弁護士が話す。 「懲戒解雇は『死刑判決』に例えられることもあるほど、労働者にとって最も重い処分です。仕事を失うだけでなく今後のキャリア

2017年、52年ぶりに新設が認められた学校法人加計学園、岡山理科大学の獣医学部。昨年11月16日、愛媛県今治のキャンパスで獣医学科の推薦入試が実施されたが、同学科が韓国人受験生全員の面接試験を一律0点とし、不合格にしていたことが「週刊文春」の取材で分かった。複数の職員が、証拠となる内部文書とともに明かした。 加計学園の幹部職員、武田晶さん（仮名）が怒りを滲ませる。 「A方式の推薦入試を受験した韓国人受験生8名全員が不合格となっています。A方式の推薦入試は、学科2科目と面接試験、高校での成績を反映した評点平均値、各50点、計200点満点で採点されます。驚くべきことに、韓国人受験生全員の面接試験での点数は0点。なかには面接で10点でも取れれば合格点に達する受験生もいる。これまで面接試験で0点というのはほとんど見たことがありません。公平公正を重んじなくてはいけない入試で、国籍差別が行われている

サブカルチャー。この言葉を聞いて思い浮かべるものは、恐らく人によって様々だろう。ひとつの社会における主流文化に対して、その社会の一部の人々によって共有される副次的な文化……というような意味合いが、この言葉の一般的な使われ方ではある。 ただ、戦後日本社会においては、サブカルチャーという言葉はある独特のニュアンスのなかで用いられてきたと私は考える。一言で言ってしまえば、それは文化の脱歴史化・非政治化とでも言うべき、「脱臭化」のニュアンスである。 私＝コメカと相方であるパンスとで構成される批評ユニット「TVOD」による初の著作『ポスト・サブカル 焼け跡派』は、時代を象徴する様々なミュージシャン・アーテイストに言及し、戦後日本のサブカルチャーを取り巻く文化的な精神史を描くことを試みた本だ。そしてその精神史の探求は、先述したような「脱臭化」の作法を活用し消費社会的状況を謳歌した日本が、いつの間にか「