俺のほうが先に並んでいたのに、そいつが席に座って、立つはめになる 多いよこれ。 降りる人が終わってないのに、横から乗り込む人に罰金なり加えて欲しい 悪いことやったもん勝ちじゃんこれ あと、埼玉の人達に多いかな
人種差別ツイートのせいで主演番組を打ち切られ、エージェントも失ったロザンヌ・バー(写真:Shutterstock/アフロ) スーパーヒーローをお得意とするスタジオが、まさに正義の行動に出た。皮肉屋をも黙らせるその潔さに、アメリカが騒然となっている。 問題の発端は、アメリカ東海岸時間29日早朝にロザンヌ・バーが投稿した1本のツイート。そのツイートで、彼女は、オバマ前大統領のアドバイザーだったヴァレリー・ジャレットに対し、人種差別的かつルックスを侮辱する発言をした。バーは1時間後に投稿を削除、ジャレットに謝罪をしたが、彼女が主演とエグゼクティブ・プロデューサーを兼任するコメディ番組「Roseanne」のコンサルティング・プロデューサーで脚本家のワンダ・サイクスは、ただちに降板を発表する。そこまではまだしも、その約1時間後、なんとABCが、番組の打ち切りを発表したのだ。 この3月、21年ぶりに復
学校法人森友学園(大阪市)との国有地取引に関する決裁文書を財務省が改ざんした問題で、大阪地検特捜部は週内にも、虚偽有印公文書作成などの容疑で告発状が出ていた当時の同省理財局長・佐川宣寿(のぶひさ)氏(60)らを不起訴処分にする方針を固めた模様だ。学園への国有地売却をめぐり、背任などの容疑で告発された当時の財務省幹部らについても併せて不起訴にする方針。関係者への取材でわかった。 財務省は、国有地の大幅な値引き売却が明るみに出た2017年2月以降、取引に関する14件の決裁文書を改ざんしたと認めている。佐川氏の国会答弁などとの整合性をとることが目的だったとしている。 決裁文書からは安倍晋三首相の妻昭恵氏や政治家の名前、「本件の特殊性」などの記述が削除された。特捜部は文書から削られた記述は一部分で、契約の金額や日付など文書の根幹部分は失われていないと判断したとみられる。 一方、大阪府豊中市の国有地
本年5月6日の日本大学対関西学院大学の定期戦で発生しました「ひどいパーソナルファウル」につきまして、規律委員会の諮問を受けての臨時理事会を本日開催し、以下の処分を決定いたました。 (1)反則した当該M選手 公式試合の出場資格停止(2018年シーズン終了まで) 当連盟罰則規定第3条第1項① ただし、①本件につき反省文にまとめて当連盟に提出し、②規律委員会との面談で再発の危険が払拭されたことが確認でき、かつ③ ①②を踏まえて当連盟理事会で承認されることを条件に、出場停止資格は解除される。 (2)日本大学の監督・コーチ ア 内田正人前監督 除名 当連盟罰則規定第3条第1項⑧ イ 井上奨コーチ 除名 当連盟罰則規定第3条第1項⑧ ※ただし、除名は社員総会決定事項であるため(罰則規定第4条第1項但し書き)、次回の社員総会における決議を条件として、除名の効力が発生する。 ウ 森琢コーチ 資格剥奪
巽教授がクラウドファンディングに挑戦中! 「地震を起こす海底活断層を、大阪湾全域で探査する!」(実施期間:2019年3月15日〜2019年6月12日) 2018年2月、”タッキー”の愛称でお馴染みの滝沢秀明さんがオンライン科学雑誌「Scientific Reports」の共著者として名前を連ねたことをご存知だろうか。この研究成果は、神戸大学海洋底探査センター・巽好幸センター長が主導するプロジェクトの一貫であり、私たちの生活を脅かす「巨大カルデラ噴火」のメカニズムに迫るものであるという。巨大カルデラ噴火とは何なのか。研究者たちはその謎にどう立ち向かうのか。自身の専門分野を「マグマ学」と語る巽センター長に、詳しくお話を伺った。 ——はじめに、「巨大カルデラ噴火」について教えてください。 私たちの住む日本は、列島に111もの活火山が密集する火山大国であるということは、皆さんもよくご存知のことでは
安倍晋三首相は30日、国会で行われた党首討論で、森友学園問題について「私や妻にこの問題を持っていこうと考えるから本質からそれていく」と首相や妻昭恵氏に対する追及を問題視した。立憲民主党の枝野幸男代表が森友学園の国有地取引をめぐり、妻昭恵氏の関与について質問したのに答えた。 枝野氏は、首相が昨年2月に「私や妻が(国有地売却に)関係していたということになれば首相も国会議員も辞める」とした国会答弁を取り上げた。首相はこの答弁に関連し、今月28日の参院予算委員会の集中審議で、不正とは贈収賄を指すとした上で、「そういう文脈において、私は一切関わっていないと申し上げている」と発言。枝野氏は「関係していたら辞めるといったことを前提に議論してきたにもかかわらず、急に金品や贈収賄のような限定を付したとすればひきょう」と批判した。 これに対し、首相は昨年3月と今年2月、4月にも同様の答弁をしていると説明。「急
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