新型コロナウイルスが世界的に猛威を振るい、感染予防に役立つとされるマスクにかつてないほど注目が集まっている。一時、国内のドラッグストアの商品棚から姿を消し、各国が輸出制限するなど、入手困難に陥った。今月に入り、世界保健機関（ＷＨＯ）が、人との距離が取りにくい状況での着用を推奨するなど、必要性はさらに高まる。日本は元々、マスク着用に抵抗がなく、海外からは「新型コロナの死者が抑えられた要因の一つでは」との声も。歴史をひもとくと、１９１８年から世界的に大流行したスペインかぜでは、当時の日本政府が国民への注意喚起に使ったポスターの標語で「マスクをかけぬ命知らず！」とうたっていた。日本の「マスク文化」の歴史を探った。（共同通信＝杉田正史） ▽輸入品「呼吸器」 「国産最古の大衆向けマスクです」。現物を示しながらその機能性について説明してくれたのは、北多摩薬剤師会（東京都）の会長を務めている平井有（ひら

新型コロナウイルスのニュースでたびたび目にする保健所。なんとなく大事なのは分かるけど、知っているようで知らない存在だ。大阪府での現場経験も豊富な関西大の高鳥毛敏雄教授（公衆衛生学）に話を聞くと、見えてきたのは結核との長い闘いの歴史だった。（共同通信＝武田惇志） ―コロナ対策を支える保健所について教えて下さい。 日本の公衆衛生は、欧米とは異なる経緯でつくられた保健所と保健師に支えられています。その保健所が辛うじて生き残っていたことが幸いでした。保健所は、結核に苦しんだ長い歴史があったことでつくられたものです。2018年でも新規の結核患者は1万6789人、死亡者は2303人の状況です。日本のコロナ対策は、欧米では聞かないクラスター対策を行い流行拡大の阻止をしていますが、それは全国に保健所と保健師が残されていたからこそ成り立っています。そうでなければ欧米諸国と同じ展開となった可能性があります。

Published 2020/02/21 09:54 (JST) Updated 2020/03/06 16:04 (JST) 文部科学省は20日、新型コロナウイルスによる肺炎の緊急研究に、科学研究費助成事業（科研費）の特別研究促進費5千万円を充てると発表した。研究期間は2020年度末まで。 研究は、ベトナムに拠点を持つ長崎大や、東京大など6大学の計10人の研究者が取り組み、長崎大熱帯医学研究所の森田公一所長が代表を務める。 関連記事：【インタビュー】森田氏「症状ない人も感染源に」 中国やタイなどから患者の情報や検体を収集し分析。ウイルスの感染方法や重症化の要因解明、迅速な診断法の開発などを目指す。 現在、検査には5、6時間が必要とされるが、同研究所は30分以内に済む検査法の開発を進めている。 関連記事